ソ連邦は80 年目に自由主義革命で解体したが、中国も政治的自由を求めて解体されることは避けられないのです。そして、バルブで支えている景気が作裂し、外国投資が引上げられるので金買い通貨争いどころでなくなります。

最初の傷口は、米国の不動産暴落と香港ドル暴落の二つである，中国政府が株と不動産バブルを制御するため金利をあげると、香港ドルの流入が加速される。そして、香港ドルに支えられて金の卵を生む上海株は、世界の信用システムに組込まれ、ビールス菌のように混入されてしまったのです。エコノミストとマスコミは、中国政府が国有化すれば、中国内にも波及しないと主張する。だが、中国政府が株と不動産バブルを制御するため金利をあげると、香港ドルの流入が加速される。そして、香港ドルに支えられて金の卵を生む上海株は、世界の信用システムに組込まれ、ビールス菌のように混入されてしまった。

それでもマスコミとエコノミストは、米国も中国も、そして日本と欧州も、大多数の企業の決算は好調で、消費も衰えていないから、株も景気も世界的に反騰すると主張しつづけた。世界の信用システムを崩壊させる二大傷口は、洪水の堤防の穴のように補修されなかったのだ。その理由は、影響は限定的で広がらないと予想されたからである。

今回の大暴落は1929年のニューヨーク株式市場を震源地とした第一次世界信用恐慌と同じタイプである。2007年末に東京株式市場を震源地とする第二次世界信用パニックは、世界通貨ドル崩壊を、見えない震源として発生させたのです。

2008 年のリーマンショック後も、世界の政治と経済の指導者は、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。経済学は「関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生した」という教訓で一致している。このように古い経済学の常識にまかせたので世界金融恐慌大暴落は避けられないのです。

こうして中国のバブルは、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂したのに、2015 年までは見えなかった，しかも民衆が土地を強制収用した共産党を追放に成功したニユースが流れ、全国で汚職が摘発されてるが、これは経済暴動で政治暴動ではない。一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になる。

一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家，中国は、革命から80 年目に自壊しますが，資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。