上場企業の粉飾の実態は、監査会社でさえもわからない。だが大企業(財閥系)の親は架空の取引相場をデッチあげ、中小企業の子の担保不足を発生させ、追い証を取り立てて破産させることが可能だ。

大企業(財閥系)であるポーカーの親が破産するのは、かつての山一証券や北海道拓殖やカネボウの経営者や運に見放された大相場師のように、強気（ブル）の信念を貫き通す人間が、常に３％は存在するからである。

1929年、バブルの匂いに気がついていた人は多い。だが、経済のどの指標も好調であり、あのモルガン商会が株を暴落させるハズが無い、と誰もが信頼し切っていた。だが、10月25日、暗黒の木曜日を迎えた。しかし、ソ連の世界景気予測研究所のヴァルガ博士さえ、米国はスグに株価も景気も回復すると断言した。だから、この日を運命の節目になるなどと予想した人はいない。

だが、その重みに耐えきれず、突然暴落すると、逃走パニックが発生し、バブルは噴出する。1929年モルガン商会は何度も買い支え、何度も反発させることに成功した。だが、買い支えがモルガン商会だけになると、自分が破産することを避けるために、買い支えを諦めざるをえなかった。

どちらにしても、人間は「予期されない出来事」に遭遇すると思考が停止し、死を連想するため、逃走パニックを発生させるので、売り一色となるのだ。

しかも今回の世界恐慌で慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった大企業は、縮小＆倒産は避けられない。米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。同じことが起きるはずです。

そして今回も慣習的商品販売に固執する売場が存在するために、３対１の販売比率となる。一つの対立要素だけを異にし、その他の要素は全く同一の商品を、二つ並べて販売すると、対立要素をもった商品の販売比率は、99対１になる。99対１の比率とは「先覚期の要素をもった商品が売り切れない限り、慣習期の要素をもつ商品は全く売れない」という結果を、数値で表現したものだ。

従って東芝やシャープや東電のにように，政府がいつまでも税金で助けると，内閣の土台を遥かに超えて，大企業の消失だけでなく，古今未曽有の地獄絵図化を体験することになる。大胆に国益エゴを捨て、とりあえずドル・円・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。ドルとユーロと円が世界の75％のキンとリンクさせると、通貨の信用縮小は収束します。

そして次世代産業革命を、10 年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。そうなれば、過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。