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13日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、前週末比309円94銭(1.57%)高の2万0089円77銭で終えた。7日以来、4営業日ぶりに2万円台を回復した。中国株式相場の上昇を受けて買い安心感が広がった。資金繰りに窮するギリシャを巡る懸念も後退。金融支援を協議するユーロ圏首脳会議は協議が続いたが、決裂は回避できるとの見方がじわりと広がり、運用リスクをとる動きにつながった。
市場参加者の関心が高い中国の上海総合指数が上昇し、投資家心理が強気に傾いた。外国為替市場で円相場がユーロやドルに対して下落。日本企業の輸出採算が改善するとの期待から、トヨタやマツダなどへ買いが広がる一因になった。
もっとも、東証1部の売買代金は概算で2兆3067億円にとどまった。「ギリシャ情勢や中国株の先行きはなお不透明」(新光投信の浅谷智運用調査部長)との見方も多く、様子見姿勢から最近ではやや盛り上がりに欠ける水準だった。
JPX日経インデックス400は続伸。前週末比266.04ポイント(1.86%)高の1万4578.55だった。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、29.96ポイント(1.89%)高の1613.51で終えた。
東証1部の売買高は20億5345万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は全体の9割にあたる1706。値下がりは143、変わらずは39銘柄だった。
通信のKDDIやNTTドコモが上昇。三菱UFJとみずほFG、三井住友FGの三大銀グループがそろって上昇。米国で薬が承認された大塚HDの値上がりが目立った。一方、原油安を背景に石油資源などのエネルギー関連株の一角が下落。東芝は年初来安値を更新した。第三者委員会が不適切会計問題におけるトップの関与を認定したと伝わり、嫌気売りが出た。エーザイが逆行安となった。
東証2部株価指数は4日ぶりに反発した。ラオックスとさいか屋が上げ、阿波製紙とIBJが下げた。〔日経QUICKニュース(NQN)〕
http://www.nikkei.com/markets/kabu/summary.aspx?g=DGXLASS0ISS16_13072015000000
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