万が一にも支援する自動車メーカーが出たなら、嫌韓感情を持ってしまった国民はそのメーカーの車を買わなくなることを覚悟すべし。

阿修羅みたいな所にもメーカーの担当者は覗きに来てるんだろうから、そこを理解しないとフジみたいになるよ。

かつて1970年代に三菱・現代、いすゞ・大宇、マツダ・起亜と組んだが、これらは東西冷戦が関係していた。朝鮮半島は日本統治時代に、北朝鮮は豊富な地下資源と水力発電で重化学工業地帯として重点的に育成されたことから、農業中心の南朝鮮に対し優位に立っていた。北朝鮮の方が軍事力が強く、常に南侵の可能性があった。

一応、西側陣営の南朝鮮は、アメリカの意向もあって1965年に日韓基本条約を締結し、「反共国家」として育成することとなった。国家建設のために輸出ができ、外貨を稼げる自動車産業の育成が決定されたのである。日本政府は西側陣営の一員として、日本の各自動車メーカーに南朝鮮への技術供与を打診した。ところが、トヨタ、日産、ホンダは拒否したのだ。ホンダは二輪だったが、本田宗一郎社長が南朝鮮を厳しく非難している。

このため、アメリカ･ビッグスリーと資本提携している日本の自動車メーカーが、南朝鮮に技術供与することとなった。クライスラー・三菱と、GM・いすゞと、フォード･東洋工業(マツダ)である。南朝鮮を「反共の砦」にしたいアメリカの意向が、ここに反映されているのである。

中でも三菱は相当な力の入れようであった。三菱商事が大きく関与しており、聞くところによると、三菱グループとしての日本統治時代の植民地支配の責任をとる意味があったとか。この真意が、南朝鮮には全く伝わらなかったらしい。

南朝鮮が1988年にソウルオリンピックを開催するために、同国を代表する高級車が欲しいと言い出した。現代自動車には小型乗用車しかなかったからである。このため、三菱自動車は同社のためにV6エンジンを開発し、これを供与した。もちろん三菱デボネアにも搭載したが、主目的は南朝鮮の現代自動車であった。

これら南朝鮮への技術移転だが、21世紀に入ってアメリカのビッグスリーが経営難に陥り、日本側も三菱自動車が経営難に陥り、自社の生き残りを優先するために打ち切られたのである。最も、1980年代以降、親日的だった朴軍事独裁政権が倒れ、南朝鮮国内の老人たちが、日本の戦争責任とか、従軍慰安婦問題とか、タンを切ったように吠え出したことに、日本側がいやになったことが大きいのだが。

世界の自動車市場は、大型セダンからSUVやUTE、それと乗用車がミックスされた「クロスオーバータイプ」に中心が移りつつあるのだが、南朝鮮の自動車メーカーは頭が古いのか、未だに大型セダンに固執している。

ゴーン氏が経営しているフランスのルノーは、サムソンから自動車メーカーを買ったものの大不振で困っている。ゴーン氏は日産自動車の社長も兼務しているが、大不振のルノー・サムソン自動車を救済しようと、ここで製造される大型高級セダンを、日産自動車と三菱自動車に対しOEM供給する計画が発表された。

ところがこれに対し、新しく三菱自動車の社長になった相川社長が、こんなものはダメだと、日産のゴーン社長に断ったそうだ。かくして計画は頓挫したが、かつて南朝鮮に技術供与を続けた挙句、会社の体力を失って酷い目にあった三菱自動車が断るのは当然だろう。