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雑感。市場の噂
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2015年05月31日 在野のアナリスト
昨日の小笠原の深層地震、M8.5からM8.1へ、震源の深さも590mから682mに変更と気象庁から発表されました。震度5強で大騒ぎでしたが、東日本大震災クラスの地震が、首都圏で起きたら天地がひっくり返ったような、狂騒がおきるのかもしれません。地震大国、地震には強い、が売りであったはずなのに、意外と脆い首都圏のインフラ。それを思い知らされたようです。
口永良部島の噴火は、実は安倍政権にとって最大の痛手となるのかもしれません。全島避難が長期化する予想であり、政府も万全の体制をとるとします。そんなとき、安保法制の審議でストレスの溜まる安倍氏が、その解消のためにゴルフなどしていたら、袋叩きに遭うでしょう。当面は自粛する、というのが自然な流れです。外遊もストレス解消法の一つとされますが、その外遊にも国会開会中であり、行けない。安倍氏のストレスが溜まる一方です。中谷防衛相も、岸田外相も、とんでも答弁をくり返し、委員会を空転させてしまう現状、安倍氏の健康面が不安となってきています。昔はヤジ将軍のような存在もいましたが、今や安倍氏がヤジ首相と呼ばれる始末です。ストレスで苛立ち、他人を攻撃して憚らない人物が、全島避難という事態に対しても無視してゴルフができるのか？ そしてそれをメディアがどう扱うか？ そんなことも次の政局には影響してくるのかもしれません。
株価は11連騰ですが、CME日経平均先物は米ダウの下落に伴い、大きく下げています。今週は週末の米雇用統計をはじめ、ギリシャ問題などが目白押しであるため、指数もどうふれるか分かりません。また6月の株主総会にむけ、期待値を高めているという欧米系のファンド勢の、その期待に添えるのかどうか？ いずれにしろ6月は、米FRBの態度とともに振れ幅が気になります。
あくまで噂レベルで、個人的にも信じていない話ですが、米国が日本でバブルを起こすよう促している、というものがあります。それは日本のことを考えてではなく、中国のバブル崩壊を日本のバブルによって影響を緩和する目的がある、という話なので、さらに怪しげなのですが、中国のバブル崩壊は相当深刻になるとの試算があります。米Appleや中国販売で業績を回復させてきた米自動車産業など、中国経済の崩壊は、米国にとっても打撃となることは間違いない。米民主党としては、自動車産業保護のためにも中国に今、崩壊してもらっては困る。日本の中国との貿易量は、米国を上回る規模なのですから、日本でバブルが起きればさらに中国との貿易も増える。中国の金融改革がすすむのも、海外からの投資資金呼び込みという側面があるなら、そこに日本マネーを充てこむことも可能です。
噂の出元は、どうやら米高官がドル高牽制発言をしているにも関わらず、日本で円安誘導への懸念が示されない、それどころか更なる円安を促す追加緩和について、有識者が未だに期待する、というところからのようです。つまり日本でバブルを起こし、米中経済を下支えさせ、いずれTPPが執行される頃には円安を是正、日本はバブル崩壊で強烈な景気低迷に陥り、米中の投資家、企業により企業買収など、よい買い場となっているだろう。それを米主導で行おうとしている。日本にいるジャパンハンドラーや、そこと繋がるメディア、有識者が米高官の発言に追随しないのも、今は規制へと転換する時期ではない、と思い定めて動いている、というのです。
ある日突然、日本経済は規制、利上げ局面が訪れるのかもしれません。それはTPPの動向と不可分なのでしょう。もし日本でバブルが起きるなら、海外勢が円安にも関わらず買い立てているのも理解できます。コーポレート・ガバナンスの高まり、という話にしても、米主導で促され、企業が態度を転換させているのだとすると、ここに来て活発となったその背景も、読み解けるのかもしれません。いずれにしろ、こんな噂が出てくること自体、今の市場の強気が、うまく説明できないということでもあります。日本が米主導でバブル化し、その後の崩落が準備されているのだとしたら、日本の地下にある地震のタネは、金融部門でも仕込まれている、ということが発生して初めて分かる。そんなことになるのかもしれませんね。
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