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他人事ではない(提供写真)
日本は米国より深刻 映画が暴く「遺伝子組み換え」の落とし穴
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/159744
2015年5月14日 日刊ゲンダイ
遺伝子組み換え問題は日本が一番深刻だった――。
映画「パパ、遺伝子組み換えってなぁに?」が話題だ。3人の子どもを持つジェレミー・セイファート監督が、消費者目線で遺伝子組み換え市場シェア90%のモンサント本社や、ノルウェーにある種を保管する“種子銀行”の巨大な冷凍貯蔵庫などを取材している。
米国には、遺伝子組み換え食品(GMO)の表示義務がないため、各州で表示義務を求める運動が活発だという。映画本編に日本は登場しないが、他人事ではない。日本はGMO表示制度に関して世界から大きく後れを取っている。しかも、今後、TPPに参加すれば貿易障壁として、いまの食品表示さえ撤廃される可能性があり、そうなれば、消費者は遺伝子組み換え食品かどうか、全く知ることができなくなってしまう。
「日本はTPPに参加するため、どんどん基準緩和しています。枯れ葉剤やジカンバなどの除草剤をかけても枯れない遺伝子組み換え大豆を米国より先に承認したのが、その一例です。米国からの要求に沿って動いていると思われても仕方ありません」
こう言うのは、「シティ・ファーマー」などの翻訳がある食品・食料問題研究家の白井和宏氏だ。
「米国にはベトナム戦争で枯れ葉剤の被害を受けた元兵士がいることもあり、反対運動が強く、承認が遅れました。ところが、日本が米国より先に承認したのです。この先、米国から輸入される可能性があるし、日本での栽培も可能なわけです」
■「遺伝子組み換えサケ」が日本の食卓に
すでに米国、スイス、ドイツなどの企業が日本の大学と提携。遺伝子組み換え作物の試験栽培や開発を行っている。日本企業も商品化に乗り出している。米国に先駆け、遺伝子組み換えイチゴを使った「犬歯周病治療薬」や、遺伝子組み換えカイコを使った「コラーゲン」を開発、販売し始めた。米国で開発された通常の3倍の速度で成長する「遺伝子組み換えサケ」が日本の食卓に並ぶのも時間の問題だ。
「いまの日本の表示制度では、遺伝子組み換え大豆やトウモロコシを原料とする醤油や食油、加工食品でさえ表示の必要はありません。遺伝子組み換え作物の安全性を疑うEUでは0.9%以上含む食品はすべて表示する必要があります。遺伝子組み換え原料が含まれていると表示されば、消費者は購入しません。結局、何も知らずに毎日、多量の遺伝子組み換え食品を食べているのが、日本の消費者なのです」(白井和宏氏)
自分の身は自分で守るほかない。
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