愚かではありません，産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。先進工業国は、排ガスをゼロにする車の実用化の目標を、2020年前後に設定しています。そして世の中はすべて水素発電と電磁波起電力が中心に動きます

第二次産業革命の起点となるエンジンレスの本命は、水素発電と電磁波起電力です。化石燃料や原発プルトニウム核の時代は終わります。どんな大企業、どんな国家といえども、人工的・人為的にブームをつくることはできない。だが、経済の対立要素と周期により、その反転のタイミングにジャストミートさせれば、ロングランの大ヒットが可能となる。

これは蒸気機関とか活版印刷と輪転機とかタイプライターのように、時間が経過すると、全産業全文明に、広く深い影響を与えるので、第二次産業革命の開始したのです。産業革命は電気自動車や３Ｄ映像ではありません。原発・化石燃料は終わります。

そして家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。もう二十年もすれば，世の中は一変します。人類は80年ごとに政治も経済も大変革しないと資本主義も社会主義も腐敗・汚職から機能不全になり，自壊します。改革は節目の70年目前後からスタートしています。

どんな技術革命も、最初は、その短所と長所が見えるからなんです。だが五年を経過すると、長所だけが見えて短所が見えなくなる、技術の場合も、改良されるために、最初から長所ばかりだった、と思い込まれるからです。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、第二次産業革命の中心になります。

水素発電（水素と酸素を結合して電気をつくる）と電磁波起電(すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせる)となる。そのために自動車の本命は燃料電池からコンデンサー電子半導体電池が家庭・工場・農業・漁業・流通など中心に回ります。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池は太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能である。

第一次産業革命は、1770年のワットの４サイクル構造（気体の混合⇒圧縮⇒発火⇒燃焼）の燃費効率のよい蒸気エンジンの発明が起点となっている。その動力エネルギーは、蒸気・石炭・電気・石油と変遷したが、４サイクルの原理の枠組は継続されてきた。この４サイクルエンジンが、鉱山揚水ポンブから、紡績、船に普及し、1886年の自動車、1903年の航空機へと拡大し、古い産業を革新し、新しい産業を誕生させた。
第二次産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

エンジンレスに成功した巨大な産業が自動車だけでなく誕生します。マイクロソフト+ＩＢＭ+ＧＭより巨大な企業が出現します。

地球温暖化はこの水素発電と電磁波起電の第二次産業革命によって解決できる。
放射能・ＣＯ２を20〜30年先半減では，地球の放射能・ＣＯ２と酸素のバランが崩れるために遅すぎる。そして「氷河期／温暖化」以外は解決できる。しかも第二次産業革命は世界金融恐慌や多極化も解決し，人類は素晴らしい世の中を満喫することになる。

第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し拒絶・遅延しています。そのために世界恐慌は収束しません。

その解決方法は，ＣＯ２の排出する大企業と政府が，放射能・ＣＯ２を排出しない技術への早期移行を妨害しなければ75％達成できる。すなわち自動車燃料と家庭用電力を，燃料電池から太陽電子電池化させれば，地球温暖化によって発生する問題の75％は解決される。そうしないで，いくらＣＯ２を軽減する方法を羅列したも，それは絵に書いたモチであり，排出量の誤魔化しは，花見酒的免罪符である。

政府や御用学者と大企業は，個人のＣＯ２排出量が，地球温暖化の原因と錯覚させているのです。だが，国家と大企業(電力会社や製造業)の技術革新の遅延が，地球温暖化による自然災害や生命危機を解決する第一の要因にんです。政府や大企業や一部の御用分子に騙されているだけの事。