2000年代の工業後進国（韓国・台湾・香港・中国の大都市）は，2020年迄に、流行からテクノロジーまで、欧米日の先進工業国に追いつき追越す」そして東南アジアの工業都市が日本・韓国・台湾・香港・中国の大都市を抜きます。

それは、経験科学は人海戦術による膨大な試行錯誤が必要だからだ。追いかける企業や国は、完成品を解体してアト追いするため、試行錯誤のための投資と回数が少なくなる。そのため、中小企業と後進国に、追いつき追い越すチャンスが増加する。

1960年代日本の技術者は、欧米には最低でも10年は技術が遅れ、永遠に追いつき追い越せないと思い込んでいた。そのために、最も安全な経営戦略戦術は、欧米でヒットしている商品の模倣コピーだと考えていた。その後、ケイタイ無線電話は、有線電話機を追い抜き世界に普及した。

ただし日本がエンジンレスの起点「水素発電と電磁波起電」の産業革命を前倒し加速させると「日本の商品の世界的優位性」は2060年まで確保できます。そして素晴らしい世の中を満喫できる。しかし日本の政府・大企業・御用エコノミスト・御用大手マスメデイア・御用学者たちが既得権益を失うために抵抗・遅延させているので，間違いなく抜かれます。もちろん権力者は戦争待望論者が多数派なので原発プルトニウム核はやめられないのです。そのために日本も米国もサービス業だけは向上していきます。株価をみれば分かるでしょう，殆どサービス関係しか伸びていません。

そのために日本は第二次産業革命とエンジンレスの起点「水素発電と電磁波起電」を加速させなければならない。先進工業国も工業後進国も「水素発電と電磁波起電」について時間がかかります。原理が盗まれていないので，マネできないのです。2040年までは安泰です。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理解明に時間がかかった。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2015年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理がある。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

さらに、家庭用電子レンジは、電磁波の振動数をH2O(水分子）の振動数と同期させている。だから水分がないと加熱しない。電子レンジから電磁波がもれると危険なため、レンジの扉は、電磁波が乱反射して同期しないように設計されている。この電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。

そして電磁波起電電池を半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させると百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。

そして家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。これはすべて政府次第です。

追記
中国のバブルは、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂したのに、2016年までは見えない。民衆が土地を強制収用した共産党を追放に成功したニユースが流れ、全国で汚職が摘発されてるが、これは経済暴動で政治暴動ではない。一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025年前後になる。中国は一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家，中国は、革命から80 年目に自壊します。

社会主義国家は80 年目に自壊するのか？それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。政治と経済レベルは、それぞれ独立した利己的なシステムをもっているため、社会主義国家が資本主義的経済を導入することは可能だ。

社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。