「背景」
1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年の第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因

「ニクソンのキン離れにより信用膨張した」
第二次世界信用恐慌は、２００８年に世界のバブルが炸裂する１９年も前に、その前兆として、日本でバブルを破裂させました。その原因は、日本がドルの信用膨張の最大の恩恵を受け、おとぎ話のカエルのお腹のように膨れ上がっていたからです。

「ゼロ金利」
日本が経験した９０年代バブルの発生は、今回の世界信用危機の前兆でした。そして、その危機脱出のために、日銀は公定歩合のゼロ金利政策を採用しました。このゼロ金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。

「輸出の神風は吹きません」
１９８９年に破裂した日本のバブルは、十五年の間に、平均株価を五分の一に暴落させ、地価を十分の一にし、十大銀行を３行に収縮させ、多くの企業を倒産させて、やっと沈静化しました。沈静化させた最大の要因は、輸出の神風です。今回の世界バブルの崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。

「第二次産業革命へ大胆にシフトしないと世界恐慌は収束しない」
企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗・遅延しています。

「第二次産業革命に早期シフトした国家は繁栄する」
第二次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業(原発・武器製造など)は解体し再生すべきです。

「銀行の取り付け騒ぎとモラトリアム」
その証明が2016〜17年に訪れます。銀行や証券の窓口で取付け騒ぎが発生する，しかも銀行・証券・為替の一時閉鎖が世界各地で発生します。銀行のモラトリアム（一斉閉鎖）は，暴動の発生を恐れて極力回避される。だが人間は、誰もが平等にカラケツになるのならば、平等感のゆえに暴動は発生しない。かえって、カネがなくても人間は協力信頼し合って生きられる貴重な体験をし、一瞬ユートピアを幻覚できる。銀行は、預金の二割の現金で運用されているので、全員が預金を引き出せば足りなくなるのは当たり前であることを、正直に周知させるなら、取付け騒ぎなど発生しない。

もしも政府が信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れると、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。2016〜17年、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。