ウォール街のアナリストたちは馬鹿げた儀式で、EPSが2ケタのペースで増加すると皆で予想して大抵の年明けを迎える。 
実際の伸びは予想より低かったが、それでも素晴らしい成績を残し、過去30年間、米国の大手企業で構成されるS＆P500株価指数で平均8％の増益を記録した。 
2007〜08年の危機が世界経済を打ちのめした後でさえ、利益は順調に回復した。 
停滞する産業界
もしかしたらこれが、現実がまだ理解されていない理由かもしれない。産業界は停滞している、という現実である。S＆P500株価指数を構成する企業の売上高と利益は2四半期連続で減少すると見られている。7〜9月期には収益がともに前年同期比3〜5％減少すると予想されている。利益のリセッションは珍しく、10年ごとに1度起きる程度だ。 
今回の非常に楽観的な反応は、一時的な要因――今回の場合は安いエネルギー価格とドル高――のせいにするというものだ。ドル高は海外収益の価値をドルに換算する段階で目減りさせる。 
悲しいかな、企業の怠慢の方がそれよりはるかに深刻で広く蔓延した問題だ。米国の大手上場企業の半分で、現在、利益が減少していることを考えてほしい（図1参照）。エネルギーとドルという要因を除いても、S＆P500構成企業の利益の伸びは緩やかだ。多くの代表的企業――ウォルマートやIBM、ゼネラル・エレクトリック（GE）など――では、売上高が横ばいか減少している。 
ホテルからテレビに至る伝統的な産業は、ハイテク企業にシェアを食われていると不満を漏らしているが、アルファベット（以前はグーグルとして知られていた会社）のような企業が中年期に近づいているため、ハイテク業界の利益でさえ横ばいだ。 

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