これじゃあ、プロほど買うことができない。

だから逆に上がりもできず、膠着してしまっている。

下げるんだったらさっさと大下げしてほしい。

　ボールのデフレ（減圧）でパフォーマンス向上を狙ったのは米国のアメフト選手トム・ブレイディだが、中国もデフレを使って経済成長を押し上げようとしているのかもしれない。

　世界2位の経済規模を誇る中国で、7-9月期の実質国内総生産（GDP）が前年同期比6.9％（インフレ調整後）増加した。政府が目標とする7％には一歩及ばなかった。

　こうした中、名目GDPの成長率はわずか6.2％と、1999年以来の低水準を記録した。重債務を抱える個人や企業にとっては返済が厳しくなることを意味し、悪い知らせだ。新規融資はまだ2桁台の割合で伸びており、経済全体で債務の縮小が大幅に進みそうな状況とは程遠い。

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　7-9月期の実質成長率が名目成長率を上回ったのは、中国政府が使うデフレーターのマイナス転換が原因だ。今年は1-3月期にもデフレーターがマイナスになっていた。

　だが、デフレーターのマイナス値が妥当と言えるかどうかは不透明だ。7-9月期は生産者物価が落ち込んだものの、消費者物価の上昇率が平均で1.7％に達し、デフレーターがプラスだった4-6月期の1.3％に比べても若干加速していた。

　これでは中国が実際にどれだけ成長できているのか分からず、市場が不満の声を上げても当然だ。おそらく本当のところを知るのは不可能で、それほどバラ色ではないというのが答えだろう。だからと言って完全に崩壊へ向かっているわけでもない。見極めるべきは、全体的な方向性だ。

　その意味で言えば、大気を汚染する煙を上げながら操業する旧来型の産業はつまずき続けるだろう。9月の設備投資は前年同月比6.8％増にとどまり、過去5年間の平均である19％増を大幅に下回った。

　だが他の分野は、少なくとも現状を維持していく兆候がある。9月の自動車販売は増加に転じた。経済への影響が大きい不動産業界でも販売が2桁台の割合で増えている。住宅着工件数も1年ぶりに伸び、融資条件の緩和が建設を後押ししている様子を映し出した。

　中国は今後、成長スピードが地理的にも業種的にも二極化した経済を抱えていくことになるだろう。

　重工業に依存する東北部がリセッション（景気後退）に陥る半面、人口が多い海岸部の大都市が主にサービス業で余剰資源を一部吸収する。実際のところ、7-9月期の鉱工業の名目成長率は1.2％にすぎなかったが、サービス業が11％にも達した。より多くの人手を必要とするサービス業で、政治家が重要視する労働市場を支えている格好だ。

　夏場の株価急落を受けて中国政府が導入した景気刺激策の効果はまだ経済全体に行き渡っていないため、今後数カ月の成長を下支えするかもしれない。インフラ投資のさらなる増加も選択肢にある。自動車の購入時に課す税金を軽減すれば、個人消費の促進の一助となる可能性もある。

　しかし低い名目成長率という問題を踏まえると、活発とは言えない現在の経済活動水準を維持するためだけでも刺激策の追加が必要になるだろう。投資家が中国に関して期待を膨らませられる理由はほとんど見当たらない。