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優良企業の株式が下落したら買え。それができなければ去れ
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2015-09-29 ダークネスDUA
2015年6月に上海株式市場のバブルが崩壊して、中国の成長が終わったことが全世界に明白になった。
グローバル経済は1990年代から中国を無理やり経済発展させて、自らも成長するシステムを作り出していたのだが、そのシステムがいよいよ終わった。
そうなると、「金の切れ目が縁の切れ目」で、今まで中国をちやほやしていたアメリカも、途端に軍拡やハッキングや人権問題を取り上げて敵視するようになった。
これらの問題は今に始まったことではない。バラック・オバマが大統領になる前からあった問題だ。それを今ごろ取り上げて問題視しているのである。2015年9月25日の米中首脳会談も険悪なものになって終わった。
習近平国家主席は、今までと違ったアメリカの冷淡さを覚悟していたようだが、想像以上の逆風に顔が引きつっていた。
習近平の国連の演説でもガラガラでほとんど誰も聞いておらず、中国に対する熱狂は経済成長の終わりと共に去って、欧米の冷淡さが際立つものとなった。
こうしたこともあって、世界中の株式市場が一挙に軟調となり、ズルズルと下落している。
■全世界が混乱する中で、どんどん下落する株式市場
今、新興国は忘れられたような状況になっているが、2015年6月からさらに状況は悪化しており、ブラジルもとっくに危険水域を越えている。
はっきり言おう。ブラジル国家は致命的なまでの通貨下落と政権不信で、1年持つかどうか分からないような状況に突入している。
ブラジルが明日、巨大な崩壊劇が起きたとしても、誰も驚くことはない。そんな状況下にある。もはや非常事態宣言が発令されてもおかしくない事態なのだ。(ブラジルで、人口の60%を追い詰める経済悪化が止まらない)
ロシアとアメリカの不仲も相変わらず続いており、ロシア経済もまたプーチン大統領の強権の裏で経済崩壊寸前である。今やロシアは存続をかけた正念場に立っている。(経済封鎖されて苦境に落ちるロシアをプーチンは救えるか?)
そして中東地区も超暴力集団であるISISによる破壊が止まらず、大地は荒廃し、それが難民問題となってユーロを直撃して難民地獄を引き起こしている。
さらに9月21日にはドイツのVWグループの排ガス不正の発覚から、ユーロ経済も一気に暗転している。このVWグループの不正はドイツの基幹産業である自動車産業を致命的な打撃を与える可能性があり、それはギリシャ・ショックどころの騒ぎではない。
ドイツは難民受け入れで国が割れメルケル首相に対する怨嗟が激しくなっているが、そこにVWグループの不祥事が重なっていくわけで、メルケル首相の求心力は大きく削がれる形になるのは決定的だ。
2015年6月に中国が不透明になり、2015年9月にユーロが不透明になり、そのいずれの問題も長期化が必至だから、世界経済は私たちの想像以上に大きな苦境に入る。
日本の株式市場も、すでに2015年8月に入ってから上海株式市場の暴落と中国元の切り下げを受けて、2万円台から一気にすべり落ちている。
そして、ユーロのVWショックにも巻き込まれ、2015年9月29日には1万8000円台を割っている。
■安い時というのは、どのような時なのか?
世界経済が動揺するのも当然なのだ。世界経済は、成長のエンジンを喪失した状態であり、どのように成長したらいいのか、突如として指針を失ってしまっている。
このような時代に入ると、世界中で消費が減退し、ほぼすべての企業が売上を落とす。
こうした中で成長できるのは、アップルのような一部の企業だけだが、そのアップルにしても株価は上海株式市場の暴落と共に下落している。
本来であれば、上昇しても良いはずのアップルのような企業でさえも「中国市場の減退が影響する可能性がある」として下落しているのが現在の相場なのである。
景気の悪化が予測される中で世界中の株式市場はそれを先取りしにいくので、株価はどんどん落ちていく。実際に景気の悪さが統計になって表れると、さらに売られる。
そしていったん株価が落ち始めると、蒼白になって株式を売り飛ばす人間が増えて、ますます下落する。
現在、そのようなサイクルが株式市場に起きており、この下落は長期化する可能性がある。
目先、上がるのか下がるのかなど誰にも分からないが、常識的に考えると株式市場は下落する方向にあると見た方がしっくり来る局面である。
しかし、ここにひとつの事実がある。株式というのは、「安い時に買い、高いときに売る」というのが成功する秘訣であるという事実だ。
安い時というのは、どのような時なのか。まさに、今起きているような「誰もが投げている時」である。
アメリカの株式市場も2015年前半まで過熱していると言ってもいいほどの上昇だったが、やはり上海株式市場が暴落した2015年6月以降から乱高下を繰り返し、8月に入ってから一気呵成に2000ポイントも値を下げた。
■「焼け太り」できるかどうかの境目が来ている
世界経済が構造的な問題を抱えて、先行きが不透明になっているので、誰もが株式市場から逃げていく。
買っても買っても下がっていくのだから、利ざやを得るタイプの投資家はその多くが損失を膨らませる。そして株式市場から去る。
しかし、優良で優秀な多国籍企業が買えるのは、まさに「誰もが投げている時」なのである。
アメリカでは数十年どころか、百年近く生き残ってきた多国籍企業がキラ星の如く存在している。
構造的な不況を何度もくぐり抜けて生き残ってきた優良企業というのは、その歴史の中で数々の不況をくぐり抜けてしぶとく生き残る。そして、経済が好況を取り戻すと、いち早く株価を上昇させてさらに成長してきた。
不況時に優良企業の株式を買い漁って「焼け太り」していたのがかつてのロックフェラー財閥であり、モルガン財閥であり、メロン財閥であり、ヴァンダービルト財閥であった。
現在は超長期投資を実践するファンドや企業が個人がその「焼け太り」の方法を取り入れている。
ウォーレン・バフェットや、カルロス・スリムはまさにそのような手法で世界最大級の資産を作り上げた天才だが、個人でもその手法は充分に通用するのはロナルド・リード氏が証明している。(正しい企業に投資して保有する「シンプルな投資」で9.6億円 )
世の中がどうなるのか分からない大混乱時代は、買っても買っても株価は落ちていき、どこが底なのか分からない地獄の展開となる。
しかし、グローバル化したこの時代、次の世界を支配するのは紛れもなく多国籍企業であることは分かっている。優良な多国籍企業の株価が転がり落ちている中で、いかに株数を増やせるのか、それが「焼け太り」できるかどうかの境目となる。
優良企業の株式が下落したら買え。
それができなければ去れ。
昔からよく言われる「優良企業を安く買う」という黄金律が、これから輝きを増す時代となる。
※全文転載禁止ですので続きはこちらで
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