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ガタガタになった日経平均（７１４円安）と保証金消滅
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4945257.html
2015年09月29日 NEVADAブログ
日経平均は７１４円余り下落して、１６，９３０円で終わり、１７，０００円をいとも簡単に割り込んで引けています。
下落率は４．０５％とかなりの下落率となっていますが、個別銘柄ではこの４％を大きく超える下落を見せる銘柄が多くありました。
トヨタ −４．６８％（−３３０円：終値 ６７１９円）
東芝 −６．０２％（− １８円：終値 ２９1円）
シャープ −５．４４％（−８円：終値 １３９円）
ソフトバンク −６．４３％（−３７１円：終値 ５４０１円）
また、優良企業である【日立建機】は３５歳以上を対象にリストラを行うと発表していますが、募集数は未定とされており、働き盛りの３５歳以上を削減するという思い切ったリストラをしなくてはいけない事態が発生していると言えます。
実際、中古機械が全く売れていないといわれており（既報の通りです）、EPSが１００円以上ある今のうちにリストラを行い、スリム化を図り、体力を温存しておくとなっているのです。
今起こっています金融市場のメルトダウンは単なる中国市場の影響ではなく、金融市場がメルトダウンを起こし始めたためであり、今後、今日のような７００円幅の下落が３日も続けば、２０００円余りの下落となり、日経平均は１５，０００円台を割り込み、高値からの下落率が３０％となり、信用取引で買ってきた個人の保証金は消滅することになります。
保証金がすべて消滅する事態になるということは投資資金をすべて失うということになるのです。
また、２０１３年にソフトバンク株を９３２０円で買った個人は今日は５４０１円になっている訳であり、その損失は３９１９円、率にして４２％にも上ります。
既報の通り、海運株でも下落率が８０％以上になっている有名会社がありますが、今後襲ってきますメルトダウンでは下落率９０％が続出することもあり得ます。
理屈抜きに売られるのが「暴落」であり、その時には下落率９０％以上という異常値が相次いで出てきますが、その異常値が今度は正常値に置き換わってしまう可能性があるのが今後の市場なのです。
今後の混乱する市場ではシャープが倒産しましても何ら不思議ではない状態になるでしょうし、鉄鋼・石油・海運会社の中にも倒産する企業が続出するかもしれません。
日立建機のようにEPS１２０円以上、配当金６０円でリストラをする企業もあるのです。
需要が潮が引くようになくなっていくのを見ていた日立建機の経営者は今動きましたが、実際には時を逸していたかもしれません。
暴落
何度も言いますが、リーマンショックをはるかに超えるとてつもない巨大な崩壊が金融市場を襲い、その後には金融市場には何も残らないかもしれません。
残るのは実物資産だけであり、その実物資産をもとにした新しい金融システムが構築されるはずですが、実物資産を持っていない日本や日本国民は世界から相手にされない事態になるはずです。
今後起こる金融メルトダウンは誰もが恐れおののく規模のとてつもな破壊をもたらします。
日銀・厚生年金基金が株を買い支えていますが、株の暴落はまだ序の口と言えます。
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