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中国に前のめりに入り込んだ独のＶＷグループは危機に陥る
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2015-09-22 ダークネスDUA
中国経済の減速はこれから全世界の多国籍企業を直撃する。まず、中国の市場に前のめりに飛び込んで行ったドイツの自動車産業が危機に瀕する。
2012年、中国では反日暴動の嵐が吹き荒れて日本企業は中国が危険な国であるということに気が付いた。中国は経済的には日本を必要としているが、政治的には日本を敵視している。
中国の経済が悪化すれば、彼らは自分たちに責任が追及されないように、いつでも日本という国を敵にする用意がある。すべて日本のせいにされるのだ。
それに気が付いた日本企業から、中国を信じなくなり、2013年から安倍政権による円安政策が始まったこともあり、ゆっくりと、しかし確実に中国から撤退していくようになった。
中国は自国で新技術の開発などできない国家だ。
そのため、外資が中国に拠点を作る際は中国資本と合弁会社を作って、技術移転させ、その技術を盗み、盗み終わったら外資を追い出すという方法を中国は取っていた。
それで技術を盗み、その盗んだ技術で安売りの大量生産をして世界市場を席巻していた。
■技術は外から盗むというのが中国のやり方だった
日本企業の多くは「研究、改善」を繰り返して品質を向上させ、商品力で世界で生き抜いている企業ばかりだ。こうした日本の企業が中国に進出したら、どうなるのか。
中国はその技術をそっくり盗んで安売りし、日本企業を窮地に追いやっていたのである。日本企業はあまりにも無防備であり、お人好しであり、中国人の気質を知らなすぎた。
その日本企業が中国の本質に気付き、中国人を信用しなくなり、中国から撤退していくわけで、今後は中国に日本企業の技術が漏れなくなっていく。
これが何を意味しているのかというと、日本企業に見捨てられた中国は、見捨てられた部分から品質向上ができなくなり、今後はどんどん劣化して競争力をなくしていくということである。
中国から撤退しているのは日本企業だけではない。アメリカの外資も中国の薄汚いやり方に嫌気が指してゆっくりと撤退している。2013年から経済の各分野から外資がゆっくりと撤退していったのである。
そのため、中国は技術力を自力で強化しなければならなくなった。通常であれば、莫大な研究開発費を使って基礎技術の研究に邁進するのが筋だが、中国のやり方は違っている。
世界中のありとあらゆる多国籍企業にサイバー攻撃を行って、技術を盗み取っていたのである。さらに、日米欧に産業スパイを放って現地から直接的に技術を盗むようなことすらもしている。
アメリカ司法省は、2015年５月19日に産業スパイの疑いで天津大学教授３人を含む計６人を通信技術を盗んだ罪で起訴しているが、中国では大学教授ですらも産業スパイをするのである。
イギリスのシンクタンク「戦略情報研究所」は、中国政府は中国大使館内部に拠点を作り、中国人学者、留学生、訪問代表団をスパイに仕立て上げて情報を吸い上げていると暴露しているが、これが中国のやり方だ。
技術を盗んで安売りして儲ける。そんなやり方なのである。
■中国に飛び込んでいく企業は劣化を余儀なくされる
しかし、こうしたハッキングやスパイで技術を得たとしても、ハッキングが塞がれて、相手が次世代技術を開発すると、すぐに時代遅れになる。
技術の蓄積やノウハウがないわけだから、中国の企業は常に劣化するしかない。
さらに中国は目先の金儲けしか考えないので、自国が公害まみれになっても誰も我関せずで暴走し、中国の大地そのものも劣化していく。
中国はすべてを劣化させる。そんな持続できない資本主義の中で暴走している。
（中国の経済発展は持続可能ではなく、最終的に自壊していくhttp://www.bllackz.com/?m=c&c=20150921T1330180900）
そんな中に飛び込んでいく外資企業は、自らも中国の色に染まって劣化していくしかない。
最近、多くの多国籍企業の製品が劣化しつつあるのは、まさに中国式の「すべてを劣化させてしまう」資本主義に染まっているからだ。
どんなブランドでも、中国に関わり、中国に巨大な工場を作り、中国人を雇って製品を作らせていくと、中国で偽ブランドが出現し、本家本元も最終的に商品は劣化を余儀なくされる。
それに気付いた多国籍企業は中国から足抜けするが、アクセルを踏んで中国にのめり込むと、いずれは中国特有の品質劣化がブランドの信頼を貶めていくことになる。
2012年の反日暴動の後に日本企業はゆっくりと危険な中国から足抜けするようになっているが、対照的にのめり込んで行ったのはドイツ企業だった。
ドイツは政府も企業も中国にどっぷりと浸り、中国市場を独占して成長しようと目論んできた。
そのため、メルケル首相は中国と一緒になって日本を攻撃するようになり、ドイツ企業も中国で売上を伸ばすことでライバルの日本企業を叩きのめすことを夢見てきた。
しかし、ドイツは中国と共に劣化していくかもしれない。
■「不正ソフトウェア」をわざわざ搭載していた
中国で起きた2015年６月の株式暴落は、単にバブルだった株式市場が調整したというものではない。構造的な転換が始まったのだ。
成長に向かってひた走ってきた中国の成長がいよいよ粉飾できなくなって、成長から収縮に逆回転し始めた。
全世界がこの中国の失速に巻き込まれて売上を落とすが、中でも中国に飛び込んで中国にどっぷりと浸っている企業が最大の被害者になる。
ドイツ企業は2012年からアクセルを踏んで中国市場に飛び込んでいったので、たとえばＶＷ（フォルクスワーゲン・グループ）はこれから中国の減速で巨大な売上減少に見舞われることになる。
このＶＷグループは、主力のフォルクスワーゲンだけでなく、ベントレー、アウディ、ランボルギーニ、ゴルフ、セアト、ポルシェ、ブガッティと数々のブランドを持つ巨大な自動車ブランド企業だが、中国の失速と共にこの巨大グループもまた失速していく。
事実、４月から６月までの自動車販売は急減速して減産を余儀なくされているが、このグループはさらに超巨大なスキャンダルに見舞われた。
なんと走行中は排ガス浄化機能を止め、規準の40倍の有害ガスを放出して、検査される段階になると排ガス浄化機能を開始する「不正ソフトウェア」をわざわざ搭載していたのである。
言語道断の悪質行為である。
これを米司法省に指摘されたＶＷはもはや言い逃れできないと見てＣＥＯ自らが謝罪した。しかし、制裁金180億ドル（約２兆1600億円）は避けられない事態となっている。さらに、集団訴訟にも直面する可能性も高い。
そのため、ＶＷは2015年９月21日には一気に23％もの株式暴落に見舞われている。
このドイツ企業が中国にのめり込んだら、中国企業のような捏造体質になっていた。いや、最初から捏造体質だったから中国と親和性が高かったのか。
いずれにせよ、中国並みの捏造企業であることがバレたのだから、この企業のブランドは一夜にして消えた。この企業の車を持つオーナーは「ＶＷ」というブランドに金を出していたのだから、激怒しかないだろう。
※全文転載禁止ですので続きはこちらで
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