［スクランブル］アップル効果に限界説
発表会後もさえぬ関連株

　11日の東京株式市場で日経平均株価は続落した。週末の中国の経済指標や来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）発表を見極めたいムードが強く幅広い銘柄が売られた。「異例」だったのが電子部品株の値動きだ。例年、米アップルが新型スマートフォン（スマホ）を発表するこの時期は盛り上がるが、今年は軒並み下落。中国というリスクを前に「アップル効果」の限界説もささやかれる。

　この日はロームが前日比7.9％安、アルプス電気が1.7％安で引けるなど、日経平均（0.2％安）の下げを主導した。本来、９月中旬まではアップル関連銘柄にとって「祭り」。だが、今年はアップルの新製品発表日（日本時間で10日）のアップル関連の株価は８月末比軒並み下落。急騰した昨年同時期とは様相が異なる。
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　電子部品大手の株価は６月24日にかけて高値更新が相次いだ。中国スマホ勢の販売増や自動車のＩＴ（情報技術）化に伴う部品搭載点数の増加で2016年３月期業績の好調が続くとみられていたためだ。しかし６月末の上海株の急落を機に一変。けん引役だった中国の経済変調やドル安・円高懸念から、今ではリスクオフ銘柄の格好の対象だ。

　とはいえ、アップルのブランド価値は高く、部品各社への収益貢献という点でも「アップル製１台が中国勢の中級機種２台分に相当する」（楽天証券経済研究所の今中能夫氏）とされるほどだ。
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　それでも「アップル効果」が浸透しないのは新製品のサプライズが小さいとみる投資家が多いためだ。関連株を運用するアバディーン投信投資顧問の窪田慶太氏は「現時点ではマイナーチェンジの印象。想定の域を出ていない」と話す。

　昨年は大画面モデルの投入など「新型色」が強く、通常は発売後の反動で落ち込む年明け以降も「アップル向け受注の勢いは衰えなかった」（大手電子部品幹部）ほどだ。

　「夏にかけて電子部品株の比重を落としている」。ある国内投資会社の運用担当者はこう語る。昨年はアップル向けなどの期待から買い進めたが、今年は小米（シャオミ）の販売が鈍化するなど中国スマホの失速懸念が強い。アップルの恩恵も「昨年ほど得られない」と判断した。

　アップル効果が消えたわけではない。12日から端末の予約が始まるため、結果次第で見直される可能性はある。それでも市場では中国の不透明要因などから「当面は様子見」とみる向きが強い。そもそもアップルに採用される企業は技術力やコスト競争力が高い。今期最高益を見込む企業も目立つ。好調組が評価されない現状が市場心理を象徴している。
（田中博人）

［日経新聞９月１２日朝刊Ｐ．１６］

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