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株式市場はハゲタカとハイエナしかいない地獄の光景になるか
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2015-08-26 ダークネスDUA
2015年６月を頂点として中国の株式市場はバブル崩壊に見舞われ、８月に入ってからは人民元の切り下げも３日連続で行われて全世界の株式市場は混乱している。
ＮＹダウ、日経株価平均も大混乱して乱高下を繰り返しているが、これによって長らく続いた株式市場の上昇機運の大きな波はひとまず終わったという理解となる。
まず言えるのは、中国を始めとした新興国の時代は2015年８月を持って終わったということだ。
2013年頃から新興国の時代は暗雲が漂っていた。2014年にはロシアやブラジルが死に体となり、そして2015年にはとうとう中国が逝った。
グローバル経済は成長エンジンを失ったので、今後は世界経済全体が長く苦しい停滞に入る。特に危機的な状況に陥ると言われているのが新興国である。
モルガン・スタンレーも、「中国が沈滞に陥れば他の新興国の危機は大きくなるほかはない」と強く警告を発している。
■新興国では危機が発生し、中国は長く停滞する
中国は８月に入ってから３日連続で通貨切り下げを行った。これによって通貨危機に陥るのは中国ではなく、新興国の方である。
すでにアメリカの利上げは延期された可能性があると言われているが、グローバル経済はアメリカの利上げを見越してすでに成長が鈍化していた新興国から資金を引き上げていた。
そこに中国が通貨切り下げを行ったので、新興国の経済はますます苦境に落ちていく可能性が発生した。中国の輸出が有利になって新興国の輸出が不利になるからだ。
そのため、新興国から資金がどんどん逃げていく。
さらに中国も、株式バブル崩壊と、これから襲いかかる不動産バブル崩壊の二重苦に巻き込まれる。中国からも資金が逃げていく。
逃げた資金はアメリカに戻る。とは言っても、グローバル経済を成長させるための牽引役が消えたので、アメリカの株式市場がどんどん上昇していくという局面でもない。
アメリカも、方向感覚のない、どっちつかずの、面白みのない経済環境になっていく。
まとめると、新興国は深刻な危機が発生し、中国は長い停滞の時代に入り、アメリカも成長エンジンを失ってふらつく状態が長く続くという事態に入りそうだ。
新興国が国家破綻するような状況の中で、アメリカは「ふらつく」くらいで終わるのだから、ある意味では「他よりもマシ」とは言える。しかし単にマシなだけで、幸運であるとはとても言えない状況ではある。
市場が停滞してしまうのは、日本も同様だ。2013年から始まったアベノミクスによる上昇も、2015年８月に状況が変わったとみるべきだ。
■あの中国政府でさえも暴落を前に為す術がない
2015年後半から、世界は明確に今までと違った動きとなる。
新興国を発展させて、その成長を先進国の多国籍企業が吸い取るというシナリオが崩れかけているからだ。これから悪材料が連続的に続いて、そのたびに世界経済は動揺する。
こういった悪材料が多発する状況になると、多くの経済指標や予測は意味をなくしていく。経済情勢に方向感覚がないので、予期せぬことが次々と起きる。日ごとに「違う状況」が発生するので予測自体が意味をなくしていく。
いったん悪材料が出ると、ドミノ倒しのように他に波及していくのだ。さらに、パニックがどんどん連鎖して、問題ないと思っていた部分にまで悪影響が及ぶようになる。
投資を巡る世界では、悪材料には過剰なまで強く反応するパターンが多い。
今回の中国の2015年６月12日から始まったバブル崩壊でも、いったん崩れ始めると売りが売りを呼び、パニックが発生し、落ちるときは一気呵成の暴落となっていた。
パニックのエネルギーは強大だ。
あの中国政府が数十兆円ものカネを投じ、先進国ではあり得ない情報規制や売り規制をして暴落を食い止めようとしても、歯が立たないほどの暴落である。
そのため、悪化していく相場を前にして多くの投資家が恐怖に駆られて自滅していく。真っ先に自滅していくのは、信用で相場を張っていた「投機家」たちである。
信用取引で相場を張っていると、思惑と反対方向に相場が動いたとき、通常の３倍かそれ以上の破壊力で資産を吹き飛ばす。今回のような暴落が起きると、真っ先に死ぬのがこうした投機家たちである。
また、レバレッジをかけて為替相場を張っている人たちも、通貨が暴騰・暴落する局面では一瞬で資金が吹き飛ぶので、相場が荒れている局面では、「全滅」に近い状況になる。
今回の円安から円高の局面でも、為替取引をしていた人たちの阿鼻叫喚は凄まじいものがあった。中には暴落と暴騰で二重の判断ミスをして往復ビンタで資金を吹き飛ばした人もいた。
■ハゲタカとハイエナしかいない、地獄のような光景
では、現物取引をしている人は問題はないのか。現物取引の人は、暴落したからと言って精算を迫られるわけではないので、本来は問題ないはずだ。
しかし、暴落相場になると、現物取引をしている人ですらも犠牲となる。
なぜなら、自分の資産が日に日に吹き飛んで行く恐怖に耐えられる投資家というのは多くないので、相場が落ちれば落ちるほど、パニックに陥って「意味もなく」売り飛ばすからである。
優良企業の多国籍企業は、資本主義社会の中で最も強い存在であり、ある意味では政府よりもサバイバル能力に秀でている。政府が崩壊しても、きちんと経営されている多国籍企業は修羅場をくぐり抜けて生き残ることが多い。
そのため、多国籍企業に長期投資した人間は、全世界が荒れても保有している株式を売り飛ばすという選択肢は考える必要がない。
むしろ、強大な多国籍企業がパニック相場で売り飛ばされていれば、逆に買い進むのが本筋である。パニックに陥って売っている人間と一緒になって売っていたら意味がない。
毎日毎日悪材料が続き、相場が転がり落ち、予測が意味をなくし、全世界が総弱気派と化し、企業業績もボロボロになって予測もできなくなる局面というのは、10年に１度は予期せぬタイミングでやってくる。
しかし、全世界が危機に陥り、将来が見えなくなり、誰もが相場を見捨てるようになると、動き出す投資家がいる。ハゲタカともハイエナとも言われる投資家である。
たとえば、ジョージ・ソロスやカルロス・スリムのような投資家だ。彼らは転がり落ちた優良企業を好む。（世界有数の金持ちカルロス・スリムが、1982年にやったことhttp://www.bllackz.com/?m=c&c=20120121T2128000900 ）
資本主義のハゲタカやハイエナは、株式市場が暴落して阿鼻叫喚の地獄が出現すると遠くから姿を現し、転がり落ちた優良企業の株式のまわりに集まり出す。
転がり落ちて「腐った」株式は誰も拾わない。もっと腐るかもしれない。つまり、もっと下落するかもしれない。さらに、いつ上昇するのかも分からない。それは10年以上も先かもしれない。
※全文転載禁止ですので続きはこちらで
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