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私たちの国は(私が仕事をしてきた)50年で一度も戦争をしなかったというのが大きい(宮崎駿)
http://www.asyura2.com/14/warb14/msg/581.html
投稿者 猫侍 日時 2014 年 11 月 11 日 11:42:31: De1pMGrYJHTyk
 

●Hayao Miyazaki receives an Honorary Award at the 2014 Governors Awards


Hayao Miyazaki receives an Honorary Award at the 2014 Governors Awards in the Ray Dolby Ballroom at Hollywood & Highland in Hollywood, CA, Saturday, November 8.


【ロサンゼルス=共同】卓越した業績を残した世界の映画人に贈られるアカデミー名誉賞の授賞式が8日(日本時間9日)、ロサンゼルスのハリウッドで開かれ、日本のアニメ映画監督宮崎駿さん(73)らに授与された。


タキシード姿の宮崎監督は舞台上で金色のオスカー像を受け取り「私たちの国は(私が仕事をしてきた)50年で一度も戦争をしなかった。このことが僕らの仕事にとって大きな力になった」と話した。


また「紙と鉛筆とフィルムで映画を作れた最後の時代に立ち会えたことは幸運だった」と述べ、満場の拍手を浴びた。


宮崎監督は「千と千尋の神隠し」で、アカデミー賞長編アニメ賞やベルリン国際映画祭金熊賞などを受賞。「ハウルの動く城」や「風立ちぬ」でアカデミー賞にノミネートされた。


アカデミーは授賞理由を、「もののけ姫」で1990年代後半に世界的に有名になる前から「風の谷のナウシカ」や「天空の城ラピュタ」、「となりのトトロ」などの作品が日本で絶大な支持を受けていたと説明、長年の功績をたたえた。


宮崎監督は2013年9月、「風立ちぬ」を最後に長編製作から引退すると表明したが、受賞後の日本メディアの取材に対し、短編アニメは「作れる限り作っていく」と明言した。


また戦争に翻弄された先人の経験に触れ「(自分が)アニメーションを続けられたのは日本が戦争をしなかったというのが大きい。戦争と原爆の記憶があったから『戦争は絶対しない』というのが定まっていたが、(戦後約)70年過ぎてだいぶ怪しくなってきた」と危惧を示した。


宮崎監督以外にフランスの脚本家ジャンクロード・カリエールさんとアイルランド出身の俳優モーリン・オハラさんも名誉賞を受賞した。


https://www.youtube.com/watch?v=9ZIG14mxB9w
 

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コメント
 
01. 2014年11月11日 18:29:30 : C3lq0gpU9A

  確かに戦争はしなかったが、世界中にペコペコペコペコ頭を下げ続けカネを毟られたのも事実。


02. 2014年11月11日 19:07:17 : DKhwYBOUus
中韓のように日本が打たないとわかると何でもしてくる人民には困り者だが、それ以外の国に、日本は安全で戦争をしない国と思ってもらえるのはありがたいことですね。

国が信用を得るのには長い時間が必要だが失うのは簡単なので、政治家は馬鹿な真似は慎んでもらいたいものです。


03. 2014年11月11日 19:50:43 : wC2pmrSa3Y
直接に 関わる代わり 死の商人
大いに助け 栄華を得たり

04. 母系社会 2014年11月12日 11:56:52 : Xfgr7Fh//h.LU : ovsCkjmQbo

●確かに、朝鮮で機雷の除去や、イラクに自衛隊を派遣したぐらいということ
になっているが、インド洋での給油活動は、国連とは無関係に米国が組織した
有志国だけで行った「不朽の自由作戦」(OEF)の一環としてインド洋で行
われた「海上阻止行動」(MIO)なので、明白な憲法違反の「集団的自衛権
の行使」ですが、そもそも給油活動そのものが、後方支援=兵站活動であり、
兵站活動が戦闘行為であることは軍事の常識ですから、戦後も戦争をしている。

●また、「自衛隊秘密諜報機関―青桐の戦士と呼ばれて」(阿尾博政・講談社)
によると、自衛隊の秘密情報部隊は、CIAや台湾の情報機関とも連携して
自衛官が中国や東南アジアに潜入していたし、韓国の情報機関とも連携して
いたから、どこかで戦闘ぐらいはしたかもしれない。

著者の阿尾博政は戦時中のスパイ養成機関であった陸軍中野学校の後身の陸上
自衛隊調査学校を卒業後、陸上自衛隊幕僚監部第2部(諜報部門)を経て、日米
合同の諜報機関(通称)「ムサシ機関」に勤務して台湾に渡り、台湾とCIA
との合同秘密機関に所属していた。

その後、形式的に防衛庁を退職し、実際は自衛隊員でありながら、他の隊員と
共に、私人として民間会社を造り、自衛隊幹部の思想調査など、様々な
秘密工作を行っていた。1970年には、安保条約の延長に賛成する世論創り
のプロパガンダ活動を組織し、自民党から資金を調達しようとして、当時の
田中角栄幹事長と鋭く対立して田中角栄氏を暗殺すると口走ったため、再度、
台湾に追い出された。

●阿尾博政は台湾軍とCIAの合同秘密諜報機関に再度所属してタイに行き、
有名な「麻薬王」クンサやタイに逃げ込んでいた雲南国民党軍とも接触した。
雲南国民党軍は消滅したと言われていたが、実際はみ、タイ政府の保護されて
クンサやCIA、台湾政府、中国系犯罪組織と協力して麻薬ビジネスをして
いた。要するに、CIAや台湾も麻薬で稼いだ金を秘密活動資金にしていた。

阿尾博政は、自民党台湾支持派で政調会長等を歴任した松岡松平議員の急死
について、自民党有力者による暗殺を示唆している。1973年の金大中事件
の時に、別の私人を装った自衛隊の諜報機関が、KCIAに協力して金大中を
監視していたことや、競艇界を牛耳っていた笹川良一が、著者の知人の元諜報
機関員を、自殺に見せかけて殺した話などを暴露している。

●この本が出版された当初、有名な軍事評論家たちは総出で、この本は捏造だ
と否定したが、その後元自衛隊の情報部門の幹部だった人物が本物と認めた。

戦後、日本の自衛隊員が中国や東南アジア、ロシアでの秘密工作に関わって
いたことを、当事者自身が証言した貴重な本ですが、全ては語っていない。
だから、自衛官もベトナムとか、どこかで小規模な戦闘ぐらいはしていたかも
しれません。

「自衛隊秘密諜報機関―青桐の戦士と呼ばれて」
http://www.amazon.co.jp/%E8%87%AA%E8%A1%9B%E9%9A%8A%E7%A7%98%E5%AF%86%E8%AB%9C%E5%A0%B1%E6%A9%9F%E9%96%A2-%E2%80%95%E9%9D%92%E6%A1%90%E3%81%AE%E6%88%A6%E5%A3%AB%E3%81%A8%E5%91%BC%E3%81%B0%E3%82%8C%E3%81%A6-%E9%98%BF%E5%B0%BE-%E5%8D%9A%E6%94%BF/dp/4062154633


05. 2014年11月13日 08:02:02 : jXbiWWJBCA

国産地対艦ミサイルの輸出を解禁して
中国海軍を封じ込めよ
日本にとって好機となる米国の対中A2/AD戦略
2014年11月13日(Thu) 北村 淳
 先月の本コラム(「米軍も取らざるを得ない『弱者の戦略』、早急に必要な中国のA2/AD戦略への対抗策」)で紹介したように、中国海軍の対米「A2/AD」(接近阻止・領域拒否)戦略に対抗するためには、アメリカ自身も対中A2/AD戦略を練って、できれば同盟国・友好国を巻き込んでその戦略を実施していかねばならない状況に立ち至っている。そこでアメリカ軍事専門家の間からは、対中A2/AD戦略やそれを実施するための様々な作戦構想などが浮上してきている。

陸軍も含めた第1列島線への接近阻止構想

 このような流れの中で、先月、アメリカ連邦議会下院軍事委員会のフォーブス議員は、「中国海軍をいわゆる第1列島線に接近させないための具体的な軍備態勢を、アメリカが主導して構築していくべきである」という書簡を米陸軍参謀総長オディエルノ大将に送った。

 ここで注目すべきなのは、海軍戦力小委員会に所属しているフォーブス議員が、対中戦略構想に関する陸軍の態勢をオディエルノ陸軍参謀総長に打診した点である。

 中国の対米A2/AD戦略は海軍力と航空戦力、それに各種ミサイル戦力が主役である。そのため、これまで中国に対抗すべくアメリカ軍が編み出した「ASB」(エアシーバトル)作戦概念にしても、現在構築が急がれている対中A2/AD戦略にしても、海軍力と空軍力が中心となるのは当然と考えられてきた。しかし、「海軍力と空軍力に加えて陸軍力も大きな役割を果たすことになる」という対中接近阻止の発想が持ち上がっており、それに立脚してフォーブス議員はオディエルノ陸軍大将に陸軍の準備態勢を問うたのだ。

 フォーブス議員たちが推し進めようと考えている対中A2/AD戦略は、中国海軍や航空戦力が第1列島線へ接近することを阻止する構想である。これは米軍関係国防シンクタンクが提言しており、それに対中軍事政策に関わる連邦議員たちが着目したわけだ。

 この構想は、従来のASB作戦の発想とは異なっている。ASB作戦は、アメリカ側の海中・海上・航空戦力を(質的に)強化して、中国海軍や空軍が第1列島線から第2列島線へと侵攻するのを撃退する、という発想だった。

 それに対して対中A2/AD戦略は、「中国海軍が第1列島線を突破するために必ず通過しなければならないチョークポイント(海峡や島嶼と島嶼の間の海域)を射程圏に収める地上発射型長距離対艦ミサイルを多数配備して、軍事的緊張が高まった際には、中国軍艦艇が第1列島線に接近すること自体を阻止してしまう」というものである。


アメリカのシンクタンクが提案する対艦ミサイルによる封止エリア(赤色の部分)
(出所:RAND: “Technical Report: Employing Land-Based Anti-Ship Missiles in the Western Pacific”)
 そして、それらの地上発射型長距離対艦ミサイルを運用する部隊は地上の部隊であるため必然的に陸軍であるという点が、これまでとは大きく異なっている。これまでのASBをはじめとするアジア重視政策に対応した軍備態勢では海軍と空軍が主役であり、陸軍は出番がなかったのである。

アメリカの防衛産業が潤うという経済的側面も

 このような地上発射型長距離対艦ミサイルを活用するという構想は、本コラム(「効果は絶大、与那国島に配備される海洋防衛部隊」)で提示したものと類似しており、陸上自衛隊にも同様の構想が存在していると考えられる。

 ただし、日本にとっての第1列島線接近阻止は、第一義的には日本の領域への直接的侵攻を阻止することにある。具体的には、対馬から九州・南西諸島を経て与那国島に至る列島線上に適宜対艦ミサイル・対空ミサイル部隊を配置するという、第1列島線の北半分の“阻止線”構築を意味する。

 しかし、アメリカ軍にとっては、対馬からインドネシアに至る長大な第1列島線に多数存在するチョークポイントを地対艦ミサイル網によって封止するだけでなく、マラッカ海峡やマカッサル海峡など第1列島線の外側に位置する重要なチョークポイントも封止してしまい、戦時には中国海軍が西太平洋やインド洋に繰り出してこないような長大な阻止線を構築しようというものである。

 アメリカとしては、アメリカ主導によってこのような地上発射型長距離対艦ミサイル防衛網を築き上げようとしている。しかしながら、アメリカは国防費大幅削減の真っ直中にあり、日本、フィリピン、インドネシア、マレーシア、シンガポールに多数の陸軍対艦ミサイル部隊を展開するのは現実的には困難である。

 アメリカ軍が限定的な数のミサイル部隊を展開させるにしても、主たる戦力は列島線上に位置するそれぞれの国が提供することにならざるを得ない。もっとも、日本を含むそれらの諸国にとっても、対中国海軍接近阻止線の構築はそれぞれの国防上、有効かつ不可欠な施策である。

 とはいっても、日本や台湾とは違ってフィリピン、インドネシア、マレーシアそれにシンガポールには、地上発射型長距離対艦ミサイルや対艦ミサイル部隊自身を防御する長距離対空ミサイルを開発する能力は備わっていない。したがって、アメリカがこれらのミサイルシステムをそれらの国に売り込んで対艦ミサイル部隊を建設させ、それを指導する名目で少数のアメリカ陸軍ミサイル部隊を送り込み、主導的立場を維持しようと目論んでいるものと考えられる。

 連邦議員たちがこのような戦略に着目しているのは、軍事的に期待が持てる構想であるというだけでなく、アメリカの防衛産業が潤うという経済的側面も備わっているからである。

国際社会に知られていない日本の対艦ミサイルの性能

 ただし、現在アメリカ自身は地上発射型長距離対艦ミサイルを運用しておらず、開発もしていない。もともと、この種のミサイルの開発に熱心なのは中国とロシア、それにイランといったアメリカに対抗する側の諸国である。西側諸国でこの種のミサイルを開発し運用しているのはスウェーデン、ノルウェー、台湾、それに日本だけである。

 したがって、アメリカ陸軍が地対艦ミサイル部隊を構築し、さらにフィリピン、インドネシア、マレーシアに対艦ミサイル部隊を構築させて、対中A2/AD戦略の尖兵としての第1列島線接近阻止線を構築するには、アメリカ自身が地上発射型長距離対艦ミサイルシステムを開発するか、現存するスウェーデン、ノルウェー、あるいは日本のシステムをアメリカ軍自身も採用するかの二者択一ということになる。

 当然、アメリカの国益のみを考えると、アメリカ自身による地対艦ミサイルシステムの開発ということになるが、中国海洋侵攻戦略を封じ込めるという大局的視点からは、現存するシステムを採用する選択に軍配が上がる。

 現在、西側軍事サークルで評判が高い地上発射型長距離対艦ミサイルは、スウェーデンのRBS-15地対艦ミサイルである。しかし、それと互角あるいはそれ以上の性能を有すると考えられる地対艦ミサイルは陸上自衛隊が運用している12式地対艦誘導弾システムである。また、陸上自衛隊が運用している88式地対艦誘導弾システムも、チョークポイントによってはやはり十二分に有効なミサイルシステムである。

 これらの日本製の地上発射型長距離対艦ミサイルは、これまで日本政府が武器輸出3原則に拘泥してきたため国際社会に知られることがなかった。その結果、アメリカ軍関係者といえどもそれらの“凄さ”を認識していないし、これらの存在すら知らない専門家も少なくない。

 しかし、米軍関係者だけでなく、対中A2/AD戦略におけるチョークポイントを有する諸国の防衛担当者が日本の地対艦誘導弾システムの実力を知りさえすれば、アメリカによる対艦ミサイルの開発を待って時間を浪費してしまうよりは、必ずや日本のシステムを導入する途を選択するはずである。

日本にとって今こそ好機

 陸上自衛隊が12式地対艦誘導弾システムあるいは88式地対艦誘導弾システムに加えて対空ミサイルや自部隊防衛用戦力から構成される「列島線接近阻止ミサイル部隊」を編成して、対馬、五島列島福江島、種子島、奄美大島、沖縄本島、宮古島、そして与那国島に配備すれば、たとえ中国海軍艦艇が海上自衛隊の阻止線を突破しても、陸自ミサイル部隊の餌食となる可能性が極めて高まり、第1列島線に接近することは不可能に近くなる。


対馬、五島列島福江島、種子島、奄美大島、沖縄本島、宮古島、与那国島の「列島線接近阻止ミサイル部隊」(ポイントの地点)はそれぞれ赤色円圏内に接近してきた中国艦艇を撃破することができる。
 これから長距離対艦ミサイルを開発しなければならないアメリカとは違って、日本はすでに極めて優秀な国産長距離地対艦ミサイルシステムを保有している。したがって、この国産ミサイルシステムを増産してフィリピン、インドネシア、マレーシア、シンガポールそれにアメリカに輸出すれば、アメリカ主導よりも極めて短期間で対中国A2/AD戦略がスタートすることが可能となる。

 第1列島線上に位置する日本は、アメリカ以上に早急に対中A2/AD戦略を具体的に始動させる必要がある。幸い、武器輸出三原則の縛りを安倍政権は取り払う方針を打ち出した。国産地対艦ミサイルシステムを活用して、アメリカが構想している第1列島線への中国艦艇接近阻止戦略を、日本が主導権をもって実施していく好機は今をおいてない。


【あわせてお読みください】
・「中国の侵攻を撥ねつけてきた台湾の小さな島」
( 2014.07.25、福田 潤一 )
・「米陸軍が国防費枯渇で存亡の危機に、立ちはだかる中国の『A2/AD戦略』」
( 2013.09.05、北村 淳 )
・「中国の接近・地域拒否(A2/AD)戦略への我が国の対応」
( 2011.08.08、 河村 雅美 )
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42188


06. 一隅より 2014年11月15日 18:44:29 : PnbUj1IYwR18o : iyJ2MZrxS6
>05
 ↑
どうも、頭のおかしい奴が混じってるな。

まず、「50年で一度も戦争をしなかった」と言ったって、その間まともな独立国でもなかった(今でもない)のだから、自分で自分のための(=主体的な)戦争をすることなんてできるはずもなかった。

逆に、主体的でない戦争ないし戦争準備なら、>04さんも言うように、もちろん(朝鮮戦争以来)してきた。


で、そんな状況で、>05が引用して言うところでは、アメリカとの関係において中国側から見られた「第1列島線」への、「アメリカが構想している中国艦艇接近阻止戦略」を、日本が「アメリカ以上に早急に」「具体的に始動させる必要」があり、かつ「主導権をもって実施していく好機は今をおいてない」、というのであるらしい。

>05の投稿文では、(日本の軍需産業が儲かるということ以外に)、何が日本にとって「必要」だったり、何が「好機」だったりするのか、書いてない(≒まるで、分かりきったことだから書く必要がないかのようなフリをしているが、実は多分、書けない)。

つまり、親分のケンカに召使がしゃしゃり出て、自分の必要で自分のためにするケンカだと騒ぎまわっているようなものだ。

日本の主体的な(=「主導権をもって実施していく」のだそうだ)戦争ないし戦争準備は(もしそんなものがしたいならば、だが)、あるいは日本の「防衛」「国防」「国の守り」は(もしそんなものが、言われるようなかたちで必要ならば、だが)、いや、バカな言葉づかいはやめてまともな言い方をすれば、アジアにおける日本の対中関係も含めた国際関係構築は、「第1列島線」なんていう米中間の関係上の概念を離れて、日本の主体において構想すればよい。


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