1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因です。 その後，恐慌は進行続けて3分の1から10分の1にまで落ち続けた。そして三分の一以下に激減した1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。

2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。ドン底の2010年代の消費市場は、市場ごとに縮小度を異にするが。一国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、今回のスーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

2008 年のリーマンショック発生後、世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせたので、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、2016年前後には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなる。世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できない政治家や経済学者は多い。認識したくないのでしょうか。

しかも2015年になっても、まだ、ブラジル・中国・インドなどのバブルが弾けたことを認識できない政府や経済学者・エコノミストは多い。

そして、お化けアベノミクスのように短い山で景気が復活したと喜んだ翌年は、より一層の不況に見舞われる。しかもアベノミクス妖怪や円安株価でさらに先送りされたので経済脱落の谷底が深く，自殺や飢餓や失業や倒産から逃れられなくなります。「円安で株のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する神話はすでに崩壊した」のです。

どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40年ごとに改革し、80年ごとに大革新が必要となる。80年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきた。40年ごとに改革され80年ごとに大革新しないと自壊は避けられない，長期政権も最後は停滞し自己崩壊する。

すなわち2025年までに一党独裁政治体制の中国の自壊や石油産出国は民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。これは三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるため低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。そのために、一党独裁支配制を採用すると、80 年目に社会主義国家ソ連の連邦は自壊した，中国も、革命から80 年目に自壊する。

資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。今回は技術革新しないであぐらをかいた大企業の消失劇を国民は体現することになる。しかし第二次産業革命の本命であるエンジンレスに成功した巨大な産業が自動車だけでなく出現します。これは予言ではなく必然的な出来事になります。

1934年ルーズベルト大統領は、全国に広がった銀行倒産(1362行）と取付け騒ぎを静めるため、必要な紙幣を印刷する時間に必要な四日間、全国の銀行を閉鎖した。そしてルーズベルトは、米国民のキンの売買と輸出入を禁止し、キンを買上げた。38年後の1972年のニクソンショックまで遵守され、為替の固定制度を維持させた。為替を固定化させた。10年後にドルをポンドにかわって世界通貨になった。

ユーロの出現は、為替フロートによるリスクを無くし、ドルの支配から独立した固定通貨経済圏を誕生させた。世界の工業生産の三分の一を占める欧州の同一通貨は、第二次世界金融恐慌の打撃を、かつてのスターリング地域のように軽減させたのです。

こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

今回も世界経済とリンクされている貿易と投資の自由経済国家は、2016年前後に、その経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。ただし第二次産業革命を前倒し加速させると，悲劇は逃れられる。しかも第二次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。あぐらをかくと予期せぬ危機に遭遇する。

トヨタの社長が燃料電池の特許と開放を宣言したことは，日本の産業と国民にとって喜ばしいことで，日本はこの英断で第二次世界金融大恐慌の悲劇から逃れられるかも知れない。

本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。しかし、残念ながら、政治・経済の指導者やエコノミストマスコミは完全に黙殺され続けます。政府企業が信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗遅延しています。トヨタの社長の英断を他の企業と政府は，このエンジンレス化を前倒ししてください。間違いなく第二次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。