第１は、「原発はプルトニウム生産が目的」
発電は単なる見せかけであり、本当の目的は核兵器用プルトニウムの生産です。プルトニウムは電子を激突させると崩壊は加速され原子爆弾のように大量に殺傷破壊させます。読売はこの人材教育や養成しろと言っているのです。

背景に「戦争が金融恐慌を救うという妄想」がある
金融恐慌の打撃から早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

第２は、「農協」のリストラと株式化，農林中央金庫のカネを外資に渡す，これはｹｹ中が郵政民営化やったことと同じことを安倍軍国政権はやります。
安倍軍国政権は農業切り捨て政策なので，朝鮮半島と中国と東南アジアの動乱が発生すると、終戦前後以上の食料危機の発生は避けられない。どうします。

第３は、米軍普天間飛行場の問題
相手はどこだ，イスラム国になるのか，それとも北朝鮮・中国，それより原発がテロ攻撃されますよ。
「この道しかない」とマスコミともども戦争に向かって走り出した
平和憲法を変えて核武装し、非核三原則を反故に武器やプルトニウム弾を輸出し世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、当たり前になっている。特に北朝鮮のミサイルと核実験は「日本核武装すべし」の声を表面化させている。「国産ステルス機」や「武器輸出」「原発用プルトニウム輸出」はその一つに挙げられる。だが原発がテロ攻撃されるだけ。

2012 年、ユーロ通貨バブルははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブもはじけた。 2008 年のリーマンショック発生でスタートした世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせると、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、2015年には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025 年までかかる

しかも一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と中国は、革命から80 年目に自壊する，石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

第４は、アベノミクスはデタラメ政策，キチガイ政策
「円安で株のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する神話はすでに崩壊している」
株と土地のバブルは永遠に継続するという神話は崩壊した。しかし「円安で株と土地のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する」という思考から脱出することができなかった。そのため、次々に発生する目先の処理に追われ、根本的解決が先送りされた。

しかも8％に消費税の増税して法人税の減税モノづくり，さらに賃上げ分，その商品が流行期の末期段階であれば、確実に、実際の需要の３倍以上が生産され、大供給過剰となる。こうして大量に発生した不良在庫は、早く売らないと損失が大きくなることを恐れるパニックを発生させ、バブルが弾け、激烈な価格切下げ競争に突入する。しかも消費税上げてモノが売れないのにモノづくりを奨励している。さらに円安で材料費が高騰しているのに消費されないのに過剰に生産を奨励している。預金金利ほぼゼロなのに。

外資が逃げる，外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。デフォルト（支払い停止）せざるをえなくなる。