1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因を認識すること。

世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせると、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、2016年前後には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025年までかかる。

1972年ニクソンのキンドル交換停止から40年目の2012 年、ユーロ通貨バブルははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブも弾けましたが，中国経済のバブルの崩壊は2015年には認識される。一党独裁の自壊は2025年ごろになる。

1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。その間、ナチスドイツと軍国主義日本は、1935年頃には、軍需景気により、金融恐慌の打撃から脱出していた。

そうすると2019年ごろには，あぐらをかいた大企業の消失劇が始り，「日本の世界的商品の優位性を失う」そして新興国，東南アジアの工業都市に追い付かれ，追い抜かれます。今回は2025年までかかるので，同時に世界戦争の危機がある。

二大政党制の機能不全は2030年まで近代・二大政党制が崩壊する。しかも世界恐慌は基軸通貨の多極化が進むまで収束しない。

「この道しかない」とマスコミも戦争に向かって走り出した
平和憲法を変えて核武装し、非核三原則を反故に武器やプルトニウム弾を輸出し世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、当たり前になっている。特に北朝鮮のミサイルと核実験は「日本核武装すべし」の声を表面化させている。「国産ステルス機」や「武器輸出」「原発用プルトニウム輸出」はその一つに挙げられる。

「円安で株のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する神話は崩壊した」
株と土地のバブルは永遠に継続するという神話は崩壊した。しかし「円安で株と土地のバブルさえ復活すれば、すべてが好転する」という思考から脱出することができなかった。そのため、次々に発生する目先の処理に追われ、根本的解決が先送りされた。