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日本軍に性奴隷にされたという捏造が世界中に発信されていく。世界がそのスローガンに洗脳されたとき、日本人の味方は消える。
アメリカも東南アジアも反日と化して日本人の受難が始まる
http://www.bllackz.com/2014/08/blog-post_30.html
2014年8月30日 Darkness - ダークネス
アメリカで次々と従軍慰安婦像が建ち並んでいるが、これは中国・韓国の「日本貶め政策」の一貫なので、これからもどんどん続いて行く。絶対に止まらない。
なぜなら、日本を貶めるのは、中国と韓国の「国家事業」になっているからだ。日本を崩壊、もしくは侵略するというのは、今の中国・韓国の優先的な課題なのである。
つまり、日本はこの両国の標的であり、敵であり、殲滅すべき相手になっている。
アメリカの従軍慰安婦像の設立事業は、在米韓国人が表に立っているが、これを支援しているのは中国政府である。中国政府は、日本が大国でいるのはアメリカが裏にいるからだと認識している。
だから、中国政府は日本とアメリカを離反させることによって、日本を孤立化させ、最終的には弱体化した日本を侵略できると踏んでいる。
日本とアメリカを離反させるためには、日本が戦犯国家であるという認識を広めて、アメリカ人が日本を嫌うように仕向ければいいわけで、それを中国は実行しているのだ。
■米の従軍慰安婦像の裏には中国の反日団体がいる
中国大使館は、アメリカ国内で日本を貶めるスローガンを次から次へと出している。また、中国政府はアメリカの議員を買収して、日本叩きに加担させている。
さらに中国政府は、在米中国人の反日団体を支援して、同じ反日で連携している在米韓国人と手を組んで、地域社会から日本人を追い出す従軍慰安婦像事業を進めている。
アメリカにある中国の反日組織の中心となっているのは、「世界抗日戦争史実維護連合会」である。通称、抗日連合会と呼ばれている。
今、世界各国の空港には必ず、アイリス・チャンの『ザ・レイプ・オブ・南京』というニセ史実の著書が売られているが、これを世界中にばらまいているのがこの組織である。
この団体は、世界中に41支部を持っていて、カナダでも強い影響力を持つ。カナダでも「日本が南京大虐殺を行った」と宣伝されているのだが、それはこの団体が行っているものだ。
この団体と提携しているのが在米韓国人の「ワシントン挺身隊問題対策委員会」というものだが、彼らが従軍慰安婦像の設置を促進している。
アメリカの議員を買収して中国寄りの発言をさせているのも、この団体で、彼らの手先となって日本批判を繰り返していたのが、カリフォルニア州会議員だったマイク・ホンダだった。
中国政府はこの反日団体に多額の資金を提供して支援しており、表側が中国大使館だとすると、裏側の実行部隊としてこの抗日連合会を活動している。
■韓国の「ディスカウント・ジャパン運動」
韓国も世界中で日本の名誉を失墜させる活動を大統領自らが行っているが、裏の実行部隊としてはＶＡＮＫ（ヴァンク）という反日団体を公金で支援している。
彼らが中心となってやっているのが「ディスカウント・ジャパン運動」である。
竹島は韓国のものであるとか、慰安婦問題であるとか、日本海を東海に呼び変えする運動だとか、旭日旗を戦犯旗と嘲笑する運動だとか、日本の様々な文化は韓国起源だとか、次から次へと起きている日本貶めはすべてこの団体が行っている。
つまり、中国政府は抗日連合会、韓国政府はＶＡＮＫという団体を全面的に支援して、日本を追い詰めようとしている。
ところが、日本政府はこれに対してまったく危機感もなければ、対策も講じないという無策ぶりだ。外務省も腰が引けて、ほとんど寝ているような状態だ。日本破壊の情報戦が起きているという認識がまったくない。
最近になって、政府もやっと情報・広報戦略の拠点となる「ジャパンハウス」を新設するというような動きをするようになっている。
しかし、単に文化センターを作って日本文化を知ってもらうというような気の抜けたものであり、金だけかけてほとんど何の役にも立たない可能性がある。
抗日連合会やＶＡＮＫに徹底抗戦しなければ、日本はどこまでも貶められるだけだ。今後数年のうちに事態はさらに悪化し、日本は「レイプ民族」「犯罪民族」の汚名を着せられて、外国で暮らせなくなっていく。
現在、彼らはハリウッド映画にも資金提供をして影響力を行使しつつある。いずれ、映画を通しても日本を貶める。
日本人はハリウッド映画の中でも、徹底的な悪人、極悪非道の民族として描かれるようになっていくだろう。
■このままでは、東南アジアも親日から反日に転じる
黙っていても理解されるというような悠長なことを言っている場合ではない。中国・韓国政府が、悪意を持って、日本を徹底的に叩きのめそうとしているのだ。
ところが、日本政府にも危機感がなく、外務省も仕事をせず、日本人も無関心のままであり、このままではもう手遅れになる可能性がある。
そもそも、この期に及んでも、まだ中国・韓国と友好を保てると思っている日本人も多い。
日本人に危機感がないのは、言うまでもなく、ほとんどのマスコミがこの危機的な実態を報道しようともしないからだ。なぜか、マスコミが中国・韓国の反日行動を「特定秘密」のように扱って、日本人に知らせないのである。
さすがに、最近は高齢者すらも中国・韓国がおかしなことになっているということに気付くようになっている。
しかし、これが日米離反や日本侵略の一環として行われているということには思い至らず、何が起きているのか理解できている人は少ない。
今、起きているのは、中国・韓国による日本破壊の情報戦争である。次から次へと情報戦が仕掛けられていき、日本の信頼は致命的なまでに失墜していく。
こういった「ディスカウント・ジャパン運動」は、東南アジアでも繰り広げられることになるので、今は日本を愛してくれている東南アジア諸国でも、彼らの工作によって日本憎悪に転じていくだろう。
すでに東南アジアは中国マネーによって、中国の影響下から逃れられないようになっている。政治・経済が中国資本に完全に乗っ取られたとき、親日は反日に転換する。
そして、タイ人も、カンボジア人も、フィリピン人も、激しく日本を批判していき、日本人はそこにもいられなくなっていく。
今、日本人にとって最悪の受難が始まろうとしている。
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