2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は，あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。売上を越えた借金を、不動産価値で支えていた有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、2015〜17年に消滅する。そして、生き残った企業も、そして既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

第二次世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するなんて、想像することができない！ 確かに、匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

世界金融大恐慌は，ドルとユーロと円に、ほぼ三分割され、世界通貨は三極支配体制となるまで収束しません。そして世界の国が、激烈なキン争奪戦争をスタートさせることになる。しかしキン争奪戦争は，世界金融大恐慌に飲み込まれ，それどころでなくなります。そのために各国はあらゆる経済指数が激減するために，戦争が金融恐慌を救うという妄想をもつ人はビックリするほど多くなる。しかも2007年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れるのは2025年ごろになる。

三分の一以下に激減した1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。今回は先送りが痛く，20年は脱出出来なくなる。第二次産業革命が本格化する，2026年〜2040年ごろまで金融恐慌の打撃が沈静化しない。そのために産業革命を10年前倒ししないと金融恐慌の打撃が収束出来ない。

なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。政治経済のと大マスコミの指導者には，世界金融大恐慌から早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。能動的であれ受動的であれ、「経済鎖国は、世界的金融バブルの打撃を軽減する。だが、経済現象の停滞は免れない」

そのために，平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをし戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられない。過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。

しかも日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならない。今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

この経済蜃気楼を、日本の政治経済とマスコミの指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚する。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。日本はドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。これから十年以上を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は避けられない。

信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。第二次産業革命とは「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

ところが第二次産業革命は景気を上昇させます。企業レベルの世界信用恐慌は、三年に短縮し脱出することができます。大企業の抵抗が脱出を遅らせます。日本の原発依存企業やムラ自治体は「つぶされる」と抵抗し，遅延させます。これがあらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできなくなる，さらに戦争の危機が訪れることになる。

第二次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業やマスコミは解体し再生すべきです。日本の戦後の財閥解体は、その後の技術革新の加速にプラスしました。