すべての経済現象は、結果から観察すると、需要と供給の均衡と不均衡で説明できる。だが、ナゼ需要と供給は、均衡と不均衡の景気循環を発生するのだろうか？

アダム・スミスは「神の手」だと解いた。マンガ経済教科書はダーウィンの進化論ばりに「生存競争と淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。

政府や財務省は「貧乏人や中小企業は首をつって死ね（そうすれば淘汰され景気は早く回復する）」と解いた。

経済学教科書は，「淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。

政府や財務省やマスコミとエコノミストは貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きと解いた。

金持ちの借金棒引きとは、破産は再生機構に移し借金を棒引きし、政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの減税などである。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税することである。

そして紙幣は、その発行者の信用がなくなれば、徳川時代の大名の印刷発行した藩札や日本軍が占領地で発行した軍票のように、突然紙切れになる。紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。

戦争待望論者は，バブルから早期脱出する手段は戦争であると解いた。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。日本の自民党などの既成政党と米国の共和党指導者は軍需景気により金融恐慌の打撃から脱出できると解いている。なにしろナチスドイツと軍国主義日本は，軍需景気により、金融恐慌の打撃から脱出した体験をしているからどうしても平和憲法を捨てて戦争の妄想をしてしまう。

だが能動的であれ受動的であれ、「経済鎖国は、世界的金融バブルの打撃を軽減する。だが、経済現象の停滞は免れない」従って平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが多数派なのは，非常に残念だ。

すなわち日本の大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金や消費税還元や法人税下げをもらいながら、ゆっくりと技術革新を進行させたいと考え抵抗するのです。

米国を襲った1930年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。現在の大企業はこの1929年の世界恐慌のチャンスをものにして1950年代以降に登場した企業なのである。大企業で海外に生産拠点を移したので残った国内の企業にチャンスが訪れ,急成長することが可能である。日本の中小企業は消費税で苦しむことになるが．新しい技術や先覚商品の開発に成功するためろに，企業の消失と交代劇が発生する。

新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できるだけでなく、急成長することが可能だ。新テクノロジーと新スタイリングの商品は、景気後退期でもスーパーバブル期でも、市場の縮小度が軽減され、成長テンポは減速するが市場は拡大する。