だれだって大規模金融緩和で日本ロケット再発展なんて１年前の大ウソであることが経済指標で明らか、三本の矢どころか、三方全面損の状態になる。
なおアメリカはげ鷹ファンド除く。

小沢景気動向規定条項のくびきがボデーブローのように安陪をさいなむ。

あんたなんて中二病政治家にすぎないんだよ安陪よ、

アベノミクスで世界経済は、まるで台風の目の中にスッポリと入ったように見えた。空は蒼く不思議な平穏を保っている。台風は通りすぎたかのように思えた。時折突風が吹き抜け、次に襲来するかもしれない「嵐の前の静けさ」も予感させた。

福島原発の溶解させた犯人探しもしないうちに，安倍靖国復古調的軍国後継内閣は問題解決の長期化を覚悟し、「脱原発」問題を先送りすることに決めた。そうして株価は小暴落と中高騰をくり返しながら、最高値を形成に向かった，日本の株大暴落への見えない移行暴落を繰り返しているうちに，外資に日本の経済政策に何もないことがバレた。只ひたすら憲法改正から非核三原則の反故と核武装化させ，人類破壊装置原発や武器を売り込むことしかしないことが判明した。騙されたのだ。外資はアベノミクスに見切りをつけ徐々に逃げることにした。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

アベノミクスは長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。アベノミクスは1年半で終焉します。

これを早期に脱出する方法は，日本発の脱原発からの自然エネルギーによる産業革命しかありません。複合要因(医療・介護・年金福祉・育児・雇用)なども同時に暴落しますので，自然エネルギーによる産業革命に大胆にシフトしないと古今未曽有のパニックを体験することになる。

株式の信用商品の大暴騰＆大暴落は、各レベルが、自己防衛的に利己的に思考し行動するために避けられない。そして日本の商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならないために。世界信用収縮恐慌からの脱出に時間がかかります。取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、ライブドアショックのように、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。そして外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。

今日、世界のエコノミストは全員、超関税自由主義者なのである。つまり、関税をゼロにし、自国の農業や中小企業を壊滅させても、世界信用収縮恐慌の再発は絶対に防止すべきだと信じているのだ。そのために、世界信用収縮恐慌を発生させる世界基軸通貨の交代は見えない。そして、迫りくるバブル崩壊のインジケーターの足音が振り切れるタイミングも予知できない。

政治家やエコノミストには十年以上にわたる世界信用縮小恐慌がスタートしていることも，認識できない。その遠因が、基軸通貨がキンとの交換を停止し、通貨の為替交換を自由（フロート）化したことにあるということも認識できない。

基軸通貨のフロート化で、歯止めを失った世界の通貨は膨張し、株や土地を中心に信用膨張バブルを発生させる。その空前のバブル景気を謳歌した米国と日本が、三段階の株暴落を経験し、新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できないのだ。そのために新興国の通貨だけどもオロオロドタバタしてマスコミはわけのわからんことを騒ぎ出す。

朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。そして脱原発から自然エネルギーへの産業革命に大胆にシフトしないと経済は未曽有のパニックを迎える。