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現在の報道機関という組織は旧世代のもので、確実に死につつある。
日本のマスコミが生き残ることができない７つの理由とは？
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2014年1月21日 Darkness - ダークネス
日本のマスコミがマスゴミと呼ばれるようになって久しいが、そうやってマスコミの権威が失墜し始めて、徐々にマスコミそのものが凋落していこうとしている。
すでに、新聞・テレビは古臭いメディアとして見られるようになっており、古臭いだけでなく「胡散臭い」というイメージが取りつくようになった。
胡散臭いというのは、すなわち、もうマスコミが言ったことをそのまま素直に信じる人間が減ってしまったということである。その理由は山ほどある。
マスコミは自分たちの都合の良い方向に向けて様々なテクニックを使って世論誘導を計っている。
たとえば、自分たちの都合の悪い人間には下品なレッテル貼りをする。あるいは、自分たちの都合の良い話をする人間を見つけて、あたかもその人間の意見が正しいように報道する。
そして、平気でステマをする。都合の悪い問題は矮小化する。報道すべき重大な事件や事実を報道しない。まさに、やりたい放題していると言ってもいい。
■急速にその影響力と権威が失墜しているマスコミ
そんなやりたい放題をして日本を歪めてきたマスコミだが、2010年代に入ってから急速にその影響力と権威が失墜するようになってきている。
まず、2010年に起きた尖閣諸島沖漁船問題だが、これに当時の民主党政権の菅首相が中国に対して弱腰外交をしたことから、日本では反中デモが全国各地で起きた。
ところが、マスコミはこの問題についてまったく報じず、完全に隠蔽してしまったのである。これによって日本人の間に不信感が募っていった。
この不信感をさらに後押ししたのは、2011年３月の東日本大震災による福島第一原発のメルトダウン事故だ。
壮絶な放射能事故が起きて日本人の誰もが食い入るように情報を求めているとき、マスコミは何をしたのか。
「プルトニウムは飲んでも大丈夫」「プルトニウムは重くて飛ばない」「汚染された魚を食べても大丈夫」と、しゃあしゃあと嘘を言う人間ばかりをテレビに出していたのである。これで、完全に信用を失った。
さらにそれから半年後、韓国を崇拝するような「韓流」という人為的なブームを押しつけることに対してフジテレビにデモが起きた。
しかし、これも完全隠蔽したことによって、マスコミがもはや報道機関としてまともに機能していないことを全日本人に見せつけることになった。
本来であれば、これだけマスコミに対する不信感が募っていったら、体質を改善して少しでも中立的でまともな組織になるように自浄と自助努力がなされるはずだが、そういった動きもまったく出てこない。
つまり、マスコミは「変わるつもりはない」と宣言しているも同然なのである。
■マスコミを追い詰めるいくつもの現象が起きている
もう新聞・テレビを擁する巨大なマスコミは、今のままでは生き残れない。マスコミを追い詰めるいくつもの現象が平行して起きているからだ。
今後、マスコミを追い詰める７つの問題は、ゆっくりと、しかし確実にマスコミの存続を危ういものにしていく可能性が高い。
（１）信頼されなくなった。
（２）インターネットに負け、情報が遅くなった。
（３）広告費が激減するようになった。
（４）権威と影響力が保てなくなった。
（５）世論誘導ができなくなった。
（６）国民の感情と離反するようになった。
（７）反日という正体がばれた。
マスコミはあまりにも露骨な世論誘導やブーム押しつけによって、まったく信頼されなくなりつつある。そのような「信頼されない組織」が今後も成長することはあり得ない。凋落していくことはあっても成長はできない。当たり前のことだ。
さらに悪いことに、マスコミはインターネットに負けつつある。インターネットの圧倒的な物量とスピードを前にして、太刀打ちできないのである。
世界中のどこかで何か事件が起きたら、インターネットでは一瞬にして情報が流れ、ツイッターやフェイスブックのようなSNSで情報が拡散していく。
だから、最近のマスコミはインターネットの後追いをしていることが多い。後追いすること自体が、インターネットに負けているということでもある。
また、マスコミが出せない情報をインターネットでも、インターネットは次々と出てくる。マスコミが曖昧に書いたものや、わざと矮小化したり無視した部分をインターネットでは剥き出しのまま出てくるのである。
■日本人の憎悪はマスコミにも向かって行く
最近では、多くの人々がテレビや新聞よりもインターネットで時間を費やすようになっているので、今までテレビ・新聞に広告を出していた企業がインターネットにシフトするようになってきた。
広告効果もインターネットの方が優れているのだとすれば、マスコミそのものに出す広告費は削減されていく。今、まさにそれが起きており、だから次々と紙媒体の出版物は苦境に落ちて廃刊されているのである。
新聞の広告費も価格が下がっているが、理由はただひとつ。新聞そのものも売れなくなり、広告の効果も見込めず、広告主が減ってしまっているからだ。
部数が減っているのは、マスコミが猛烈に偏向していることを読者が悟ったからであり、それならば玉石混交であってもインターネットの方が良いと考える人間が増えているのだ。
かつてマスコミは巨大な権威だったが、その権威はすでに失墜してしまっており、世論誘導の記事を載せてはインターネットで炎上するというような事態を招いている。
これによって、マスコミ自体の影響力も減少して、世論誘導などまったくできなくなってしまったのだ。
もはやマスコミは国民の感情と完全に離反しており、国民の意見を代弁する存在になっていない。すべてとは言わないが、多くのマスコミが反日の権化であることは国民は悟っている。
今後、中国・韓国の日本の信頼や地位を失墜させる動きと日本のマスコミが連動するようになると、日本人の憎悪はマスコミにも向かって行く。
すでにそうなっているから「マスゴミ」と罵られるようになっているのだが、マスコミが変わらないのであれば、もう今のマスコミは生き残ることなど到底不可能だろう。
報道というビジネスそのものは重要であり生き残るが、現在の報道機関という組織は旧世代のものであり、ゆっくりと確実に死につつある。
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