彼は決して積極的な決意あるいは悪意を以って我が国を混乱と戦乱に巻き込もうとしているのでは無い。

彼自身の、貧相な認識と想像力の中で、彼なりに本気でこの国を憂い、利益を考えているのだろう。

だが、アメリカの利益が日本の利益に沿う限りご主人様（実質的な宗主国）は出来うる限り日本に優しいだろうが、
双方の国益が相反する場合に、アメリカがどれだけ日本の立場を重んじてくれるかどうかであり、
安倍首相がそういう“想像力”を有しているかどうかが最大の問題なのだ。

結論を言えば、我が国の“トップリーダー”がその危機感を持っていない事は明々白々である。
（コンマ数パーセントの確立で、彼がそれを演じている可能性は残るが）

故にこそ、安倍首相には早々に退陣していただき、またぞろ自民党内での“権力たらい回し”を再現してもらい、
ついに自民党が決定的に“自殺する様”を見たいと、心から期待している。

小泉式靖国軍国主義から変貌した靖国後継政権は左右の前頭葉脳が「建前では容認、本音では反対」を思考するために，憲法改正しなければならないとしている。そして、核武装化して、米国にＮＯと言える日本をめざしてシャフルしたい。残念なことで憲法九条を改変し，非核三原則を反故にしたい議員は多数派である。北朝鮮のミサイルと核実験は「日本核武装すべし」の声を表面化させてしまったのだ。

この時代は古いルールを破壊する思考行動の容認改革派と弾圧派に分かれる，日本の景気回復させるためには，蜃気楼化したアベノミクスで弱者を切り捨て，格差の拡大を目標に，「大増税と原発推進させ」マジックの復活を夢見る。しかし政策すべてが平時のものなので，諸刃の剣となる。そのために戦争への危機が必ず訪れる。そして古今未曽有の体験が訪れる，それは銀行・証券・為替の一時閉鎖に向かうことになる。アベノミクスの株価はすでに格差をつけている，これは国民に弱肉強食社会をつくる前兆になろう。このルール破壊と基軸通貨の交代期は避けて通れない。

つまり大正デモクラシーと右翼原理主義者のクーデターと暗殺に明け暮れた時代と同じことが起きる，「古い政治概念の破壊」「ルールの破壊」の革命期の現象のようだ。今回の革命は2020年まで進行しつづける。それは右翼原理主義から左翼原理主義まで，イスラム原理主義からキリスト教原理主義まで活性化させる。

従って世界も日本も国民に耐乏押し付け格差をつける政権反対をスローガンに訴えると容易に政権が逆転する。脱原発や消費税増税などは政治的対立概念の転換点の前兆なのかも知れない。国民に耐乏押し付ける政権反対は世界共通になる。フランスの総選挙はその前兆に当たる。

だが2015年以降に日本に平和的革新的なカリスマが登場すると「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命，産業革命の本命である燃料電池から太陽電子電池が加速し，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、戦争しなくても人類は第二次産業革命を謳歌することができる。米国も日本も世界は救われる可能性は否定できない。

まことに同感！！