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忘れたころにやってくる巨大地震。普段から防災意識を高めておきたい
“２つの地震”的中させた学者、いま最も危険視するエリアは…
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150307/dms1503071830008-n1.htm
2015.03.07 夕刊フジ
東日本大震災からもうすぐ４年を迎える。いつ起きてもおかしくない巨大地震に備えるため、「減災」の切り札として予知研究が進められている。２月中旬に「３・１１」の震源地に近いエリアで２つの海溝型地震が発生したが、実のところ、これを事前に予測し、的中させた研究者がいる。電磁波の異常を解析し、地震発生を短期的に予測することで知られるこの研究者。いま最も危険視するのは「東北地方の太平洋側、関東地方の一部と伊豆諸島」とし、「気になる兆候がある」と警鐘を鳴らす。
「あの２つの地震は、地域や期間の予兆がはっきりと現れていた」
こう語るのは、『地震は予知できる！』（ＫＫベストセラーズ）の著者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏（７０）。
「２つの地震」とは、２月１７日の午前に東北地方の三陸沖で発生したマグニチュード（Ｍ）６・９（最大震度４）と、午後、岩手県沖で起きたＭ５・７（同５強）を指す。
早川氏は、これに先立つ同月１２日、宮城県沿岸部を中心として「２月１４日から２０日までの間に内陸であればＭ５・５前後、海底であればＭ６・０程度。最大予測震度は４」と、具体的な数値を示してインターネット上などで公開。地震の発生期間、エリアの特定に成功していた。
早川氏の予測理論は電磁波の異変に着目し、震源域と期間を推定するものだ。同氏が解説する。
「わりばしが割れる直前にヒビが入るのと同様、地殻も地震が起こる約１週間ほど前に小さなヒビ割れが起こる。このヒビが電磁波を発生させ、地球上空の電離層に作用する」
電離層は通常、上空６０キロメートル〜８００キロメートルに存在するが、電磁波の影響を受けると地上に数キロメートル近づくという。地上から送信される電波は電離層ではね返り、再び地上で受信されるため、異常があった場合は、電波の送受信がいつもより短時間で行われることになる。
全国１５カ所に配置している受信所で、地域ごとの異常をとらえ、地震が起きるとみられる５日から１２日前（約１週間前後）に、発生地域と期間を予測する研究を行ってきた。
的中したのは先の２つの地震に限らない。
昨年９月１６日に茨城県南部を震源とするＭ５・６（最大震度５弱）の地震が発生したが、同月１１日の段階で「９月１５〜１９日までの間に関東内陸部でＭ５・５程度、最大震度５強」と予測。
３年前の２０１２年３月１４日には、三陸沖を震源にＭ６・９（同４）、千葉県東方沖でＭ６・１（同５強）と規模の大きい地震が相次いだ。これも前者を同月１日の段階で「３月５〜１２日の間に東北沖でＭ６〜７の地震」、後者も同月７日に「３月１４〜２２日の間に東関東でＭ５・５」と予知に成功するなど多くの実績を残している。
地震発生まで１週間前後あれば、さまざまな対策が立てられる。
早川氏は、それを有効活用させるため、１０年に電気通信大、千葉大、中部大の産学提携事業で「地震解析ラボ」を創設。翌１１年から携帯電話やスマートフォン、パソコンに週２回、地震予測を配信するサービス（月額２００円〜）を始めた。
予知のスペシャリストがいま最も気にするエリアはどこか。
「観測結果から、３月１１日までに茨城県沖から千葉県の内陸部と沖合にかけて、Ｍ５規模の地震が予測され、最大で震度４程度の揺れが発生する可能性がある。１６日までには東日本大震災の被災地を含む北海道の十勝沖から岩手県沖にかけて、Ｍ５・５規模、揺れは最大で４程度。１８日までには伊豆諸島から小笠原諸島にかけてＭ５・５規模、同じく震度４程度が起きうる」（早川氏）
いずれも最大予測震度は４だが、実際の揺れはそれ以上になることもあるから油断は禁物だ。
早川氏は昨年、地震学者らで「日本地震予知学会」を設立。３月１５日には宮城県仙台市で開かれる防災戦略会議「国連防災世界会議」（国連主催）に出席し、講演する。従来の地震学にはなかった「短期予測」。救世主となるか。
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