http://www.asyura2.com/14/it12/msg/255.html
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転載元：海陽センター・ブログ、2017年11月20日、http://kaiyohcenter.jp/wp/?p=385
電子情報産業の需要と供給に関わりのある所（注）へ添付文書を送付する積りで作成致しましたものの、内容が非常識ですので直接送付する訳にも参りませず、公安調査庁へ御協力を依頼し掛けましたが、仕事としてお受け出来ない、との返事でした。
（注）
供給側：富士通
需要側：全国銀行協会、全国市長会、全国町村会、情報サービス産業協会会員の各都道府県情報サービス産業協会または各都道府県情報産業協会等、同賛助会員の中の関西情報センター、行政情報システム研究所、日本コンピューターシステム販売店協会、日本情報技術取引所、日本データ復旧協会、日本テレワーク協会
また、東京高等検察庁へ依頼すべく「ご意見・ご要望」のフォーマットに入力しましたが、不正な文字は使用しておらず、また文字数制限も超えていないにも拘らず、文字が不正である旨のメッセージが出力されて送信出来ませんでした。
そこで、お手を煩わせてしまうこととなりまして甚だ恐縮ですが、この情報の拡散に御協力頂ければ多きに有難く存じます。
＜添付資料＞
「非常識情報」イルミナティが目論む愚行と拝迎の安全措置について（ご案内）
立冬の候、電子情報産業の需要と供給に関わりのある皆様には益々ご健勝のこととお喜び申し上げます。日頃は格別のご高配を賜りまして厚く御礼申し上げます。
突然の荒唐なご依頼事に驚倒されたかも知れませんし、事情を殆どお聞きになって来られなかった方々には疑惑を持たれてしまったものと存じますので、お手数をお掛けしますが、拙ホームページ（海陽センター＞海陽研究室＞研究報告＞第三部資料編）の資料
4.1 三回の世界戦争、http://kaiyohcenter.jp/data4.1.html
4.2 イルミナティ入門編、http://kaiyohcenter.jp/data4.2.html
4.3 「静かなる戦争のための沈黙の兵器」（要点）、http://kaiyohcenter.jp/data4.3.html
4.4 シオン長老の議定書（要点）、http://kaiyohcenter.jp/data4.4.html
4.5 終わりの始まり：国連総会へのロックフェラーの暴露文、
http://kaiyohcenter.jp/data4.5.html
4.6 ジョージア・ガイドストーン：削減後の世界人口目標値、
http://kaiyohcenter.jp/data4.6.html
4.7新世界秩序（NWO）組織編制図、http://kaiyohcenter.jp/data4.7.html
また、同HP（海陽センター＞世界平和の会）の報告資料
・闇の権力者による新世界秩序実施を断念させるための光による浄化の実践（報告）、http://kaiyohcenter.jp/awp7.html
を御参照頂ければ恐縮至極に存じます。
さて、表題に関しましての愚行と措置の具体的内容につきましては、以下にお取り纏めさせて頂きましたので御看視頂きたく存じます。
1. 情報源と愚行の内容
2017年10月23日発行の週刊地政学ニュースと分析（日本語版）の記事によりますと、白龍会代表のベンジャミン・フルフォード執筆者宛に、米テキサス在住のCIA筋から以下の内容のメールが送られてきたとされております。
「全体的に、コンピュータにはバックドアが仕込まれている。時期が来たら、ハザールマフィアは最後の悪足掻きでインターネットの接続を切るつもりだ。その時、世界中の全ての金融情報が消える。」
2. 措置
東京大学名誉教授、東洋大学教授、工学博士、Tronプロジェクトの坂村健リーダーが開発されたOSのCTronは、Communication and Central Tronを意味するリアルタイムOSであるので、インターネット網及びインターネットに接続されたパーソナル・コンピューター並びに無線で操作されるオフィス・コンピューターの働きが、もしも専門業者がハザール・マフィアの指示を受ければ恐らくは直ちにOSのバックドアからの操作で停止させられてしまうので、その様な最悪の事態に至る前に、関連のソフトウェアに組み込まれているOSを準備が出来たものからCTron単独に全部再配置して頂きます。
3. その他
（1）影響を受けることが想定されます範囲は、インターネット網、インターネット接続のパソコンとスマートフォン、産業界のオフィス・コンピューター、SWIFTシステムなどではないかと考えられます。
（2）立法府、行政府、司法府、及び関係省庁は、米国政府の諜報機関によるスパイ活動があるために措置に関して実施を指導することが難しいのではないかと見当を付けられますので、金融業、地方公共団体、パーソナル・コンピューター及びオフィス・コンピューターの利用者にとってコンピューターを停止させられると影響が甚大である所を対象として再配置の措置を御実施頂きまして、政府の長である首相へは対象個所の措置を完了して正常動作を確認した後にアナウンスする予定です。
（3）作業料金は特に定めませんが、再配置の措置を御実施頂く側でご検討頂きまして、必要でしたら料金設定頂きたく存じます。
それでは、大変お手数をお掛けしますが、会員へ御連絡頂きたくどうか宜しくお願い申します。
世界平和の会
浜野 泰久
追伸：
1. インターネット切断を実行する際の指示の経路は、ハザール・マフィア＞マイクロソフト創業者＞マイクロソフト社ではないかと考えられます。
2. 公安調査庁の担当者の方が富士通へ問合せして頂いた所では、その様な対策は出来そうにない、との回答であった模様で、その心はOSをCTronに入れ替えても、マイクロソフト社従業員によってまた元に戻されてしまう、という様なことがあり得るのではないかと考えます。 しかし、これをそのまま了承してしまいますと、安全措置としては何も出来ない、ということになってしまいますので、何らかの工夫が必要ではないかと思量致しますので、お含み置き頂ければと存じます。
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