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厚生労働省によれば9月5日の時点でついに国内感染患者数が66人になったデング熱。
治療しなかったとしても死亡率は1−5％と低いものの、高熱や痛みに苦しめられるし、重症化しデング出血熱になると死に至ることもあるという。
そんなタイミングで、3日、フランスの製薬会社がデング熱を予防する世界初のワクチンについて、臨床試験で効果が確認されたと発表した。
これについて、元Forbesアジア太平洋支局長であるジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏はこう語る。
「すでにネットの一部ではこの開発した製薬会社の日本法人が、日本で感染源とされている代々木公園や新宿中央公園のちょうど真ん中に位置することなどが取り沙汰されています。また、同企業は実はロスチャイルド一族が大株主にいる企業です。もちろん、これらの要素をもってして陰謀に結びつけるのは早計だとは思いますが、ワクチン開発には過去にもさまざまな問題点があるのは事実です。例えば、2010年には欧米の世界5大医学雑誌と言われる『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』が、WHOのパンデミック宣言の意向を出す要職に就いている数人のアドバイザーが、インフルエンザワクチンを開発する製薬会社からキックバックを受け取っていたということを報道し、問題になったことがあります。また、アメリカのCDC（疾病管理予防センター）は、アメリカで生後6か月以上のアメリカ人全員にインフルエンザ・ワクチン接種を義務付けようとしていますが、これを推進している予防接種実施諮問委員会（ACIP）のメンバーも大手製薬会社から継続的に研究助成金と指摘献金を受け取っていたと報じられたことがあります。それどころか、2002年から2009年までCDCの長官だったジュリー・ガーバーディング博士はこうした世界中の製薬利権を握るメガ・ファーマの一角であるメルクのワクチン部門トップへと『転職』しています。このように、巨大製薬会社とワクチン接種などを推奨する公的機関の間には密接な繋がりがあるのです」
さらにフルフォード氏はこう続ける。
「今回のデング熱ワクチン開発については、『日本はワクチン開発成功のPRに使われた』などといった類のネットで噂される陰謀論以前に大きな問題があると私は考えています。それは、開発した製薬会社がワクチン開発の臨床試験を中南米やカリブ周辺の2万1000人の子供を対象に行っていたことです。率直な話、デング熱は初期段階で適切な治療が行われればほとんど死に至らない病気です。また、蚊が媒介する病気であるため、公衆衛生を改善すれば感染自体も減らせるのです。にも関わらず、中南米などの貧しい国の公衆衛生の改善をする前に、それらの国の子供達を“実験台”にしてワクチン開発のほうを優先する必要性は果たしてあったのでしょうか？ 途上国すべての公衆衛生を改善する時間やコストを考えれば、効果的なワクチンが出来たほうがより多くの人が救えるとは言うのでしょう。それはそうかもしれません。しかし、そのワクチンは途上国にタダで配られるわけではなく、最終的にはメガ・ファーマの利益になるわけです。そのために、子供が実験台にされた。私はどうしても納得が行きません」
怒りを抑えきれないフルフォード氏。彼がこのたび上梓した『ファイナル・ウォー』では、インフルエンザやウイルスを使用した闇の支配者たちの「錬金術」が詳しく解説されている。また凋落著しいアメリカが日本に仕掛ける「最後の収奪計画」について警鐘を鳴らしている。不安定化する現代史の“裏面”を読み解くには絶好の書だ。 ＜取材・文／日刊SPA！取材班＞
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