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http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0KF0RG20150106
[東京 6日 ロイター]
- 元日銀審議委員で安倍晋三首相の経済ブレーンでもある中原伸之氏は6日、ロイターの取材に応じ、1バレル100ドル台にあった過去数年の原油価格は歴史的に異常な高値で、当面下落が続くと指摘。この先に30ドル台、場合によって20ドル台まで下落しても全く不自然ではないと述べた。
大胆な金融緩和を主張するリフレ派の論客として知られる中原氏は、元東燃(現東燃ゼネラル(5012.T: 株価, ニュース, レポート))社長でエネルギー分析に定評がある。
中原氏はまず、過去100年間の原油価格の動向に言及。歴史的な平均値は1バレル2ドルであり、1973年の第1次石油ショックでも5ドル、79年の第2次石油ショックでも10ドルまでしか上昇しなかった点を指摘した。2008年に記録した147ドルは異常な高値であるとした。
一方、最近の原油市況は中国経済の成長ペースに連動しており、今後は中国の成長率が5%台などへ減速するなかで、原油価格が本格反転する材料はないとの見通しを示した。
チャート上では「最高値147ドルの半値八掛け二割引きで、47ドル程度をまず目指す」と指摘。ただ、過去100年の平均価格が2ドルであることや、米国の物価水準の変動を考慮すると「20ドル程度まで下がっても不思議でない」と述べた。
原油は世界的にドル建てで取引されるため、その価格は米国の金融政策と表裏一体の動きをしてきたとの分析結果も提示。米国がリーマン・ショック以降に相次いで打ち出した量的緩和による事実上のドル安政策から、利上げなど出口政策に向かい始めたことで、「ドルの価値が高くなり、油が安くなる」構図だとの見解を示した。
昨年来の原油急落について、市場では価格主導権を握りたいサウジアラビアによる政治的な思惑との解説も聞かれるが、中原氏は「純粋に需給要因。エネルギー価格が高くなり過ぎると経済を冷やすため、原油価格には天井がある。サウジも十分理解しただろう」と述べた。
(竹本能文 編集:田巻一彦)
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