米国景気回復がFRBのQEで加速された消費ローンバブルの影響が大きいとしたら、かなり脆弱であり、ドル高円安も長続きはしないことになる。

賃金も上昇、失業率は横ばいで６年ぶり低水準の５．８％だった。

市場関係者の見方は以下の通り。

●３月までの利上げ開始圧力高まる可能性

＜バイニング・スパークスの首席エコノミスト、クレッグ・ディスミューク氏＞

すべての部門で雇用が増加するなど、全体的に堅調な内容となった。また、改定によって、過去３カ月の雇用者数の伸びは平均で月間最大２７万８０００人増に回復し、米労働市場が予想よりも速いペースで回復していることを示唆している。

来年６月、もしくは３月までに利上げを開始するよう、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）に対する圧力が高まると考える。

●来年年央の利上げ予想支える

＜アリアンツの首席経済アドバイザー、モハメド・エラリアン氏＞

雇用者数の増加に加え、賃金の伸びを伴う目覚しい内容で、米経済がどの程度、他の先進国をアウトパフォームしているかが浮き彫りとなった。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が来年年央に利上げを開始するとの見方を支える内容となった。

●賃金動向は依然軟調、労働参加率も低水準

＜ウェルズ・ファーゴ・ファンズ・マネジメントの首席ポートフォリオ・ストラテジスト、ブライアン・ヤコブセン氏＞

雇用者数は非常に堅調だったが、賃金に関する数値はまだ大変弱く、強弱が入り混じる内容となった。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）はインフレ目標を達成する前に、完全雇用の目標を達成する可能性がある。失業率が著しく低下する状態を容認するのか、景気の過熱に懸念を示すのか、ＦＲＢがこうした状況にどう対処するのか、市場は見極めようとするだろう。

労働参加率は依然、非常に低い水準にとどまっている。賃金インフレを裏付けるものはない。雇用者数の伸びは非常に堅調だったが、（労働市場には）著しい緩みが存在する。
http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPKCN0JJ1OG20141205?rpc=223