堅調な日本株に急落懸念　「1万4000円割れも想定」と専門家（NEWS ポストセブン）赤かぶ

堅調な日本株に急落懸念　「1万4000円割れも想定」と専門家（NEWS ポストセブン）
http://www.asyura2.com/14/hasan90/msg/412.html
投稿者赤かぶ日時 2014 年 9 月 14 日 07:48:05: igsppGRN/E9PQ

堅調な日本株に急落懸念　「1万4000円割れも想定」と専門家
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20140914-00000000-pseven-bus_all
NEWS ポストセブン 9月14日(日)7時6分配信

　堅調な推移が続いている日本株だが、この先はどう動くのか。さらなる円安進行も期待される中、「急落リスクに備えておくべき」と語るのは、カブ知恵代表取締役・藤井英敏氏だ。その真意はどこにあるのか。秋以降の日本株の投資戦略について、藤井氏が解説する。

　＊　＊　＊
　この秋以降、日本株を左右するのは、やはり米国の金融政策だろう。世界中にカネ余り現象をもたらしてきた「QE3（量的金融緩和第3弾）」の縮小が進むなか、その終了に向けて日本株も堅調に推移するものと見られる。

　ただし、その後は注意が必要だ。米国が量的緩和をやめて、来年にも利上げに踏み切るという金融政策の正常化に向けた動きは、本来ならポジティブな材料である。しかし、マーケットは常に素直な反応を見せるものではなく、量的緩和の終了後、来年以降の利上げを織り込む形で混乱も予想される。

　振り返れば、日経平均株価は昨年末の高値1万6300円からウクライナ情勢の緊迫化などにより今年2月に一時、1万4000円割れとなったが、あの時と同じような展開を想定しておいた方が安全かもしれない。具体的には、QE3が終了すると見られる10月半ばくらいにかけて1万6000円台まで上昇したとしても、その後は年末にかけて1万4000円を割り込むような急落に見舞われる可能性もあるのだ。

　だからといって、いつまでも下がり続けるわけではない。中央銀行が国債を買うという異常事態が正常な状態に移る過程の混乱であり、それは米国経済が回復に向かっていることを意味する。年明け以降、米国市場が落ち着きを取り戻せば、再び上昇に転じる公算は高い。

　そのタイミングを見極めるのは難しいが、当面は非常に値動きが激しい相場になることが見込まれる。投資戦略も頭を悩ますところだろう。そのような乱高下相場では、買った株が下がる前に高値圏で売るという短期勝負に徹するのが理想といえる。

　大切なのは、いつまでも上がり続けるわけではないという心構えを持つこと。下ブレリスクに備えておくかどうかで、結果は大きく違ってくるものだ。そして株価急落のサインを見逃さないこと。そのひとつとして注目しておきたいのが、「VIX（ボラティリティ・インデックス）指数」だ。

　これは投資家心理を示す指数で、相場の先行きに警戒感が高まると数値が上がるため「恐怖指数」と呼ばれる。通常は10～20の間で推移することが多いが、これが20を超えてきたら要注意。まだまだ上がるはずという思い込みを捨てて、素早く手仕舞う。下落に備えてあくまで短期決戦を心がけるのが賢明だろう。

※マネーポスト2014年秋号

コメント
01. 2014年9月14日 08:46:29 : DKhwYBOUus 今年は１１月７日に米国で中間選挙が行われるので、人気と信頼が失速したオバマ政権の反撃シナリオに注目。 9.11は二番煎じで刺激が少ないので、１００年ぶりのイスラム教国家とキリスト教国家の対立が株価下落のきっかけになるかも。
02. 2014年9月14日 08:54:38 : joMt9Rs276 郵貯と年金の金で遊ぶな。
03. 2014年9月14日 11:40:27 : yM1GOy6Pz6 ロシアへの経済制裁をしているうちは株価は下げられない。仮に下げると、ホレ、みたことか、となって、笑われる。ロシアのスタンスは微動だにせんだろうが、ああだこうだとロシアが折れたといって、経済制裁をやーめた、となった時は、株価は実態にみあった適正価格に収束する。即ち、きく下げる。
04. 2014年9月14日 15:19:29 : FZA0Txv36R ごちゃごちゃ言わずに落ちると思うなら売ればいい。上がると思うなら買えばよい。個々人の判断で売買はできる。
05. 2014年9月14日 17:48:21 : jXbiWWJBCA 消費者心理調査　215 （2014年8月実施）平成26年9月12日（金）14：00　更新【次回10月調査（№216）結果は11月中旬発表の予定】ほぼ横ばい足踏みの消費者心理 ―　景気の先行き見通しは再び後退へ　― 消費者による今後１年間の見通し判断を調査したＣＳＩ(８月調査)によれば、　６月に改善した景気の先行き見通しは再び後退し、物価上昇見通しもじわりと強まり、回復に向けて逆風となる一方、雇用や収入に対する見通しはいずれも横ばい水準にあり、緩やかな改善の持続が期待される。これらを背景に、消費者心理は６月からほぼ横ばい、足踏みとなっている。 > 　消費者の景気、雇用、収入、物価等に対する見通しの変化を反映した消費者心理の総合指標ともいうべき生活不安度指数は、８月は135で、前回６月(134)から＋１ポイントとなり、僅かに上昇(悪化)もほぼ横ばい水準にある。４月(144)比▲10ポイントと大きく低下した６月の改善の動きは足踏みとなるも、増税直前の２月(140)を下回っており、８月は、引き続きその改善基調を維持していると思われる。　先行きの景況感は、８月は、[良くなる]と答えた人の割合は16.2％、[悪くなる]と答えた人の割合は33.6％となった。６月と比べて、[良くなる]は２調査ぶりに減少し、再び２割を下回った。他方、[悪くなる]はやや増加も、その回答割合は４月を下回っている。また、[変わらない]はやや増加となっている。この回答割合を指数化した８月の｢国内景気見通し指数｣は69で、上昇の見られた６月(81)から反転、大きく低下し、再び増税直後の４月(69)と同水準まで後退となった。　雇用(失業不安)の先行き見通しでは、８月は、[不安]と答えた人は63.7％、[不安なし]と答えた人は33.8％であった。前回６月と比べると、[不安]は僅かな増加、その一方、[不安なし]はほぼ横ばいも３調査連続の微減となった。８月も回復に向けて足踏みが続いており、先行きの改善に向けた足取りはやや重みを増しつつあるようだ。　収入の先行き見通しをみると、８月は、 [増える]人は12.3％、[変わらない]は45.8％、[減る]とした人は32.6％であった。６月と比べて、[増える]はほぼ横ばい、[減る]は僅かだが２調査連続で減少、また、[変わらない]は僅かに増加となった。収入見通しの[増加]側は、13年12月を底に前回６月まで緩やかなプラスが続き、８月はほぼ横ばいに留まった。また、[減少]側は、６月に続き、８月も小幅な減少が示され、先行き改善に向けての期待も持続する結果となっている。　物価の先行き見通しでは、８月は、[上昇]見通しの人は74.0％、[変わらない]は14.2％、[下がる]人は1.6％となった。前回６月と比べると、[上昇]見通しは僅かだが３調査ぶりに増加している。これに対して、[下落] [変わらない] と見通す人はそれぞれ僅かに減少が見られる。　８月は、前回６月調査で大きく改善の見られた景気の先行き見通しが再び後退し、増税後に一旦は収まるかに見えた物価の上昇見通しもじわりと強まるなど、消費者･家計の外部環境は回復に向けて逆風となった。その一方で、内部環境である雇用や収入に対する見通しはいずれも小幅な増減、横ばい水準に留まり、緩やかな改善に向けた動きは持続の期待される結果となった。消費者の今後１年間の暮らし向きの見通しを指数化した｢生活不安度指数｣も、６月からほぼ横ばい、弱含みでの推移となり、増税直後の４月調査から大きく改善の見られた６月の勢いはおおむね維持しているといえよう。こうした要因を背景に、消費者心理は、６月からほぼ横ばい、足踏みとなっている。　４～６月期の国内総生産(ＧＤＰ)速報値は、４月の消費税引き上げの影響を受けて、実質年率換算で▲6.8％と大きく落ち込んだ。設備投資が低調だったことに加えて、消費増税前の駆け込み需要の反動減と実質所得の減少に伴い、その６割を占める個人消費が過去最大となる大幅なマイナスとなったことが要因とされている。　景気回復の持続に向けて、持ち直しの期待される個人消費は、電気代やガソリン代の上昇に加え、天候不順や原材料価格上昇による食品や日用品の値上がりを受けて、７月以降も低迷が続いている。実質賃金(毎月勤労統計調査)が13ヶ月連続の下落と、賃金上昇が物価上昇に追いついていない状況が続き、１世帯あたりの消費支出(家計調査)も４ヶ月連続の減少と、消費の本格回復には時間がかかりそうである。他方、足元の雇用や賃金の指標には改善、持ち直しもうかがわれ、消費者･家計の負担増をどれだけカバーできるのかが、先行きの消費者心理の行方を左右しそうである。今後１年間が商品等を購入するのに『良い時』か『悪い時』かを尋ねた８月の購買態度指数は、前回６月と比べて、｢不動産｣(89→92)は僅かに上昇、改善が見られ、また、｢自動車｣(89→93)もやや上昇、改善となった。これに対して、｢耐久財｣(99→99)は６月から横ばいとなり、『良い時』と『悪い時』がほぼ同水準である100を手前に足踏みが続いている。【有効回収数等】　有効回収票　　調査期間　２０１４年８調査（１８歳～７９歳）　１，１５８８月１日～８月１３日 http://www.research-soken.or.jp/reports/csi/215.html
06. 2014年9月15日 00:52:35 : tkvxCtwOvw 株式は　マネーゲームに　成り果ててもはや映さぬ　景気の鏡

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02. 2014年9月14日 08:54:38 : joMt9Rs276 郵貯と年金の金で遊ぶな。
03. 2014年9月14日 11:40:27 : yM1GOy6Pz6 ロシアへの経済制裁をしているうちは株価は下げられない。仮に下げると、ホレ、みたことか、となって、笑われる。ロシアのスタンスは微動だにせんだろうが、ああだこうだとロシアが折れたといって、経済制裁をやーめた、となった時は、株価は実態にみあった適正価格に収束する。即ち、きく下げる。
04. 2014年9月14日 15:19:29 : FZA0Txv36R ごちゃごちゃ言わずに落ちると思うなら売ればいい。上がると思うなら買えばよい。個々人の判断で売買はできる。
05. 2014年9月14日 17:48:21 : jXbiWWJBCA 消費者心理調査　215 （2014年8月実施）平成26年9月12日（金）14：00　更新【次回10月調査（№216）結果は11月中旬発表の予定】ほぼ横ばい足踏みの消費者心理 ―　景気の先行き見通しは再び後退へ　― 消費者による今後１年間の見通し判断を調査したＣＳＩ(８月調査)によれば、　６月に改善した景気の先行き見通しは再び後退し、物価上昇見通しもじわりと強まり、回復に向けて逆風となる一方、雇用や収入に対する見通しはいずれも横ばい水準にあり、緩やかな改善の持続が期待される。これらを背景に、消費者心理は６月からほぼ横ばい、足踏みとなっている。 > 　消費者の景気、雇用、収入、物価等に対する見通しの変化を反映した消費者心理の総合指標ともいうべき生活不安度指数は、８月は135で、前回６月(134)から＋１ポイントとなり、僅かに上昇(悪化)もほぼ横ばい水準にある。４月(144)比▲10ポイントと大きく低下した６月の改善の動きは足踏みとなるも、増税直前の２月(140)を下回っており、８月は、引き続きその改善基調を維持していると思われる。　先行きの景況感は、８月は、[良くなる]と答えた人の割合は16.2％、[悪くなる]と答えた人の割合は33.6％となった。６月と比べて、[良くなる]は２調査ぶりに減少し、再び２割を下回った。他方、[悪くなる]はやや増加も、その回答割合は４月を下回っている。また、[変わらない]はやや増加となっている。この回答割合を指数化した８月の｢国内景気見通し指数｣は69で、上昇の見られた６月(81)から反転、大きく低下し、再び増税直後の４月(69)と同水準まで後退となった。　雇用(失業不安)の先行き見通しでは、８月は、[不安]と答えた人は63.7％、[不安なし]と答えた人は33.8％であった。前回６月と比べると、[不安]は僅かな増加、その一方、[不安なし]はほぼ横ばいも３調査連続の微減となった。８月も回復に向けて足踏みが続いており、先行きの改善に向けた足取りはやや重みを増しつつあるようだ。　収入の先行き見通しをみると、８月は、 [増える]人は12.3％、[変わらない]は45.8％、[減る]とした人は32.6％であった。６月と比べて、[増える]はほぼ横ばい、[減る]は僅かだが２調査連続で減少、また、[変わらない]は僅かに増加となった。収入見通しの[増加]側は、13年12月を底に前回６月まで緩やかなプラスが続き、８月はほぼ横ばいに留まった。また、[減少]側は、６月に続き、８月も小幅な減少が示され、先行き改善に向けての期待も持続する結果となっている。　物価の先行き見通しでは、８月は、[上昇]見通しの人は74.0％、[変わらない]は14.2％、[下がる]人は1.6％となった。前回６月と比べると、[上昇]見通しは僅かだが３調査ぶりに増加している。これに対して、[下落] [変わらない] と見通す人はそれぞれ僅かに減少が見られる。　８月は、前回６月調査で大きく改善の見られた景気の先行き見通しが再び後退し、増税後に一旦は収まるかに見えた物価の上昇見通しもじわりと強まるなど、消費者･家計の外部環境は回復に向けて逆風となった。その一方で、内部環境である雇用や収入に対する見通しはいずれも小幅な増減、横ばい水準に留まり、緩やかな改善に向けた動きは持続の期待される結果となった。消費者の今後１年間の暮らし向きの見通しを指数化した｢生活不安度指数｣も、６月からほぼ横ばい、弱含みでの推移となり、増税直後の４月調査から大きく改善の見られた６月の勢いはおおむね維持しているといえよう。こうした要因を背景に、消費者心理は、６月からほぼ横ばい、足踏みとなっている。　４～６月期の国内総生産(ＧＤＰ)速報値は、４月の消費税引き上げの影響を受けて、実質年率換算で▲6.8％と大きく落ち込んだ。設備投資が低調だったことに加えて、消費増税前の駆け込み需要の反動減と実質所得の減少に伴い、その６割を占める個人消費が過去最大となる大幅なマイナスとなったことが要因とされている。　景気回復の持続に向けて、持ち直しの期待される個人消費は、電気代やガソリン代の上昇に加え、天候不順や原材料価格上昇による食品や日用品の値上がりを受けて、７月以降も低迷が続いている。実質賃金(毎月勤労統計調査)が13ヶ月連続の下落と、賃金上昇が物価上昇に追いついていない状況が続き、１世帯あたりの消費支出(家計調査)も４ヶ月連続の減少と、消費の本格回復には時間がかかりそうである。他方、足元の雇用や賃金の指標には改善、持ち直しもうかがわれ、消費者･家計の負担増をどれだけカバーできるのかが、先行きの消費者心理の行方を左右しそうである。今後１年間が商品等を購入するのに『良い時』か『悪い時』かを尋ねた８月の購買態度指数は、前回６月と比べて、｢不動産｣(89→92)は僅かに上昇、改善が見られ、また、｢自動車｣(89→93)もやや上昇、改善となった。これに対して、｢耐久財｣(99→99)は６月から横ばいとなり、『良い時』と『悪い時』がほぼ同水準である100を手前に足踏みが続いている。【有効回収数等】　有効回収票　　調査期間　２０１４年８調査（１８歳～７９歳）　１，１５８８月１日～８月１３日 http://www.research-soken.or.jp/reports/csi/215.html
06. 2014年9月15日 00:52:35 : tkvxCtwOvw 株式は　マネーゲームに　成り果ててもはや映さぬ　景気の鏡