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黄金の日日
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ドル防衛最終戦争
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アメリカを支配するユダヤ資本家は、FRBと財務省を抑えています。
当局を支配することで、自分たち資本家（富裕層）の利益になるように、金融政策をコントールしています。
そして、市場を直接コントロールする役割を担っているのが、投資銀行などのユダヤ銀行家と、その配下にあるヘッジファンドなどの各種ファンドです。ファンドは金融規制の脱法手段です。
なかでも、ゴールドマン・サックスはその代表的プレーヤーです。
FRBが発行するドルによるシニョレッジという不労所得の利益をユダヤ資本家は長年独占してきました。世界中の人々の労働と資源を文字通り、紙を印刷したり、数字を打ち込んだりすることでいとも簡単に手に入れてきました。
この特権は、暗殺などの血みどろの歴史でアメリカ国民から奪い取ったものです。そして第二次世界大戦の多くの犠牲によりドルは世界の基軸通貨となりました。
その特権が今、危なくなってきています。ドルの終焉が近いというのは以前から言われ続けてきましが、ここ数ヶ月でそのスピードが劇的に加速しました。
ゴールドマン・サックスはユーロドルの予想価格を1年後、1.2ドル、そして、数年後にはパリティになると予想してきました。これはまさにドル防衛のための最終決戦の宣戦布告だといえます。
財政、インフレ率、経常赤字、潜在成長率などファンダメンタルズ的にはユーロがドルに対して売られる要素はありません。
ドル対ユーロ
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FRBが引き締め方向、ECBが金融緩和方向だとしても、まだまだ両者にはバランスシート、マネタリーベースには大きな差があります。FRBはQEで購入した国債やMBSを売却するわけではありません。
ECBはマイナス金利を導入したばかりですから、その効果を見極めるまでQEを導入することはありません。マネーサプライは上昇してきているので少しずつ効果はでてきていますので、しばらくはQEをする可能性はないでしょう。
元GSのドラギがECB総裁に選ばれたのは、ドル防衛の役割があったためだと思います。
そのため、常に、口先介入でQEをちらつかせてユーロ安ドル高に誘導しようとします。
しかし、ドイツがユーロ安や金融緩和に強固に反対しているので簡単にQEはできないと思います。ユーロとはいっても実質的にはマルクです。ドイツの通貨ですから、アメリカやイギリスなどのユダヤ陣営の都合で簡単に通貨政策を決めるわけにはいきません。フランスやイタリアの貿易赤字は通貨安のときから恒常的ですから、ユーロ安にしたところで大幅に改善されるわけでもありません。ギリシャの観光ビジネスが観光客数が過去最高に達しているなど、ユーロ高にかかわらず景気は改善されてきています。ギリシャ経済は6年に及ぶ縮小を経て、今年プラス成長に戻る見通しです。ギリシャ危機のときは西側メディア（日本を含む）はさんざんギリシャの終わりを煽りましたが、ギリシャが回復していることはほとんど報道されていません。ポルトガルやスペインも立ち直りつつあります。イタリアはプライマリーバランスが黒字ですし、フランスは先進国では唯一といっていい人口動態のいい国で将来性があります。
そもそも、QEは日本やアメリカでたいした効果がなかったことが実証されています。金融を不安定にするという副作用のほうが強くて損益計算でいうと割にあわない政策です。
QE期待でユーロを売り込んでいる投機筋はそのうちハシゴを外されると思います。
ウクライナ情勢は形勢が完全に逆転しました。アメリカ傀儡のキエフ政権は東ウクライナを失いました。独立戦争に勝利した東ウクライナのルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国は、共に連邦国家ノヴォロシア人民共和国連邦を結成しました。
ウクライナが連邦制に移行して、東ウクライナやクリミア、オデッサなどの南部には、自治権が与えられるという落とし所はプーチンだけでなくメルケルも賛成しています。
もちろん、アメリカやポーランドなどは大反対です。
窮地に立たされたアメリカ側ユダヤ陣営は、最終兵器であるオプションを選択する可能性がでてきました。SWIFT（国際銀行間通信協会）も国際金融メッセージシステム（世界の金融機関をつなぐネットワーク）からロシアを隔離するというオプションです。
スコットランド独立の危機に瀕している、アメリカと同じユダヤ傀儡のイギリスからの提案です。
イランはSWIFTシステムから切り離されたことで世界の金融システムを使えなくなり、経済に大ダメージを受けました。
もちろん、イランよりもロシアのほうが世界のグローバル経済に組み込まれているスケールが大きいです。もし、ロシアにこの制裁を発動すると、複雑系の働きにより欧州だけでなく、ロシアと貿易額の小さいアメリカも大きなダメージを受ける可能性もあります。そうなると、世界不況になりかねません。
しかし、追い詰められたイギリスやアメリカがこの制裁をしないとは限りません。
これに対して、ロシアは、SWIFTシステムの代替えシステム構築に関する議案を起草した事を発表しています。
SWIFTを代替するということは、ドルを決済通貨から外すということを意味します。金融制裁はドルの基軸通貨としての寿命を縮める両刃の剣です。アメリカと政治的に敵対して金融制裁を恐れる国はこぞってロシアの提案する代替えシステム構築に賛成してくるでしょう。
中国は、領土のわりには海岸線が短く、島国のイギリスや日本と同じぐらい海上封鎖に弱い国です。日本、フィリピン、台湾といったアメリカの従属国に中国のシーレーンは包囲されています。
日本にとって、本土から遠い孤島の尖閣諸島は自国の防衛上ではほとんど戦略的価値はありません。一方、中国にとっては非常に重要な意味があります。南沙諸島もそうです。アメリカにとっては自国の覇権維持のために中国を抑えるという戦略的価値が尖閣諸島にはあります。日本の右翼が尖閣にこだわるのは、アメリカに洗脳されているからでしょう。石原閣下もアメリカに唆されたようです。
閣下の暴走で日本は何兆円もの経済損失を被りました。
仮に将来アメリカと中国が全面戦争になった場合、弱いアメリカ陸軍が中国本土に上陸侵攻するシナリオはあり得ませんが、海軍力で中国の海上封鎖をする可能性は高いと思います。
人口が多い中国は海上補強線を切断されるとあっという間に干上がってしまいます。
そのため、陸地で繋がったロシアからの補給線は非常に重要です。
中国とロシアはガス・パイプラインによるガス供給の長期契約をしました。この決済には人民元やルーブルを使うようです。
この中国とロシアの決済通貨からドルを外す動きはBRICS諸国、CIS諸国、上海協力機構、そして中国が経済援助をしているアフリカ、南米、ASEANに拡大する可能性があります。インドはイランとの貿易にルピーや金を決済通貨として使っています。イランと関係を強めるトルコ、パキスタンなどもドルを決済通貨から外していくでしょう。
今はアメリカ側についている、韓国や、ドイツなどのユーロ諸国も徐々にBRICS側に接近を始めています。サウジ、ヨルダンの親米独裁政権もイスラーム国の台頭で危なくなってきています。親米の湾岸諸国もサウジVSバーレーン、サウジVSカタールの対立が強まるなど、一枚岩ではなくなってきています。
BRICSの囲い込みによって、アングロサクソン国、イスラエル、日本、フィリピンだけが孤立する可能性があります。最近右傾化している豪州ですが、中国への経済依存度が高いので、最終的には中国側につかざるをえないでしょう。
決済通貨のドル外しがすすめば、外貨準備でドルを保有する必要性はなくなります。
そうなれば、ドルの基軸通貨として地位が低下していきます。
すでに、中国の対外貿易は、米ドル決済からの切り替えが進み、今では20％は人民元で決済されているそうです。2009年初めは１％にも満たなかっので、急ピッチで増えていることになります。中国の最大の貿易相手はEUですが、ドイツの対中貿易決済で人民元が占める割合は、2012年は2.5％弱だったが、今は70％を占めているそうです。
アメリカの経済は弱いままです。第1Qは天候のせいにしました。7月の小売や個人消費が低迷したのも冷夏のせいにしています。寒波のときにエアコンの電力消費需要があがったことはスルーしていたのに、今度は冷夏だから電力消費が減ったとか言い訳しています。それだけアメリカ経済は天候に左右されて脆弱だということもできます。今年の冬も昨年のような厳冬になる可能性が高いという長期予報もでてきているようです。
7月の小売、個人消費が低迷したことで、アメリカのGDP予想の下方修正するところが増えています。
アメリカは世界でもっとも格差の大きい国ですが、メディアによるパンとサーカスによる洗脳で、大衆は、自分たちが中流であると信じきっています。日本も同じです。かれらはTVとネットとゲームの快楽でドーパミンが刺激されて脳がスカスカにされて簡単に洗脳されます。インドのようにベジタリアンの国でもなく、イスラム圏のようにアルコールが禁止なわけでもないので健康状態は最悪ですので更に刺激による逃避に走っています。
メディアの景気がいいという報道にだまされて消費者信頼感指数やISMなどの見込み指数は総じて強いです（企業は景況感を煽るためにアンケートには本音とは別に強気の返答をしているようにも思える）が、GDPや個人消費などの結果指数は総じてさえません。
投機的な農産物の価格の動きや原油高で、一時的に消費者物価が上がりましが、またディスインフレになってきました。個人消費が弱いこととデレバレッジで、しばらくは、インフレ率はさがっていくと思われます。集合場宅も投機的な建設ラッシュで供給過多なので家賃も日本のようにそのうち下がってくるでしょう。
世界最大の政府系ファンド（ＳＷＦ）であるノルウェーの政府年金基金グローバルの債券投資責任者は、米社債相場の上昇局面は終わりつつあるとの見方を示したそうです。社債相場が終われば、自社株買いも終わりですからアメリカの株バブルも終わりです。
また、テロへの危険は911の直後とは比べようがないぐらい強まっています。
イスラーム国の兵隊が10万を超えたという報道もあります。オバマは表向きはシリアのアサドとの連携を否定しました（裏で空爆目標の偵察情報をロシア経由でアサドに流しているという噂も）。シリアへの空爆を拡大することもないそうです。
イスラーム国の本拠はイラクではなくシリアです。イラクでアメリカがいくら攻勢にでても、ダーイシュはいったんシリアに退却して体制を整えることができます。これでイスラーム国はますます強くなっていくでしょう。オバマはイスラーム国をガンといいましたが、ただのガンではありません。スキルスです。
かれらは自国内や中東だけでなく、西側諸国でも多くの兵隊の徴収が可能です。そしてその兵によって直接、西側諸国の都市を攻撃できます。パスポートを偽造して自国で徴収した兵隊を相手国に送り込む必要はありません。
タリバンやアルカイダとちがって、彼らは躊躇なく一般市民を殺してくると思います。かれはジハードの聖戦士であり、血を好む傭兵です。不公平で不平等が渦巻くいびつな世界の怒りが産んだ戦士です。自分の死を恐れないために躊躇なく相手を殺します。その恐怖が組織を秩序づけています。また、占領地の治安の維持を可能にしています。盗みをすればシャリーア（イスラーム法）を厳格に適用して手足が切り落とされます。
応仁の乱の後、荒れ果てた京都の治安を取り戻した信長も盗人などには容赦がありませんでした。一方、占領地の民衆や投降した敵には寛容でした。同じ、飴と鞭の戦略をイスラーム国も採用しています。
イスラーム国の潜伏先に残されていたノート・パソコンから、ペスト菌を使った兵器の作り方を記した文書が見つかったという報道もあります。
有事のドル買いとかいいますが、アメリカが直接有事に絡む場合はドル売りです。911の時もドルは売られました。
中国サイバー軍（61398部隊）やロシアのサイバー部隊のサイバー攻撃によって、アメリカの知的財産権が侵害されています。
アメリカが膨大な税金を使って開発したステルスの情報も漏れています。セキリュティの落ちる民間企業の機密情報もねらわれています。これによっていやがおうにも新興国の技術的キャッチアップが加速します。アメリカの金融戦争遂行の母艦である投資銀行もロシアの攻撃を受けています。JPモルガンなど7行が攻撃を受けて、12億件ものユーザーネームとパスワードを盗まれたと報じられています。
銀行は更なるセキュリティ向上にコスト支出を強いられますし、ただでさえボラが小さくなってトレーディング収入が落ちているところに、ディーリングの情報も漏れてしまえばさらに厳しくなります。
GSはゴールドのファンダメンタルズを完全に無視した極端な売り煽り予想で結局はカウンターをくらって失敗しましたが、今度もユーロで同じような仕掛けをしてきました。少しでもボラを大きくして手数料を稼ぎたい焦りがみえます。投機筋がユーロを売れば、中国が、だぶついたドルと安くなったユーロを有利な交換比率で交換を進めていくだけです。それは、金の売り煽りで、現物金が大量に西側諸国から中国に流れたのと同じで、結局中国を利するだけになります。
さらに、ロシアにはスノーデンのカードもあります。
ドル防衛戦争は、ウクライナ戦争、対イスラーム戦争、対ハマス戦争、対テロ戦争、メディアを使ったプロパガンダ戦争、外交の囲い込み戦争、金融戦争、サイバー戦争などをミックスしたハイブリッドな戦争の様相を呈してきました。
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