警告（新興国バブル崩壊）
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4700117.html
2014年06月27日　NEVADAブログ

イギリスのＦＴ紙電子版は、６．９兆ドル、円換算で６９０兆円にも膨らんだ新興国債券バブルが崩壊するとの警鐘を鳴らしています。

２００１年には６５００億ドル、６５兆円しかなかった新興国債券ですが、今やその規模が１０倍以上の７００兆円に迫る勢いであり、しかも、異常な低利息となっており、まともなリスク管理がされていないのも事実です。

この６９０兆円が崩壊に入れば、仮に１０％の価値減少だけでも７０兆円近い損が発生します。
それを高利回り債券ファンドや新興国債券ファンド等で運用している訳であり、レバレッジを効かせた運用をしていれば、３倍レバレッジであれば、１０％の下落で３０％の損、３０％の下落で９０％の損となり、ほぼ元本を失うことになります。

高利回り＝高リスクを理解していない個人が多いですが、ＦＴ紙の警告を無視する個人は壊滅的打撃を受ける
かも知れませんし、この新興国債券バブルが崩壊すれば強烈な円高が襲ってきます。

そして、リスクを回避するために、現物市場（絵画・ダイヤモンド・宝石・稀少コイン・ワイン等）に買いが殺到するかも知れません。

コメント
01. 佐助 2014年6月27日 21:45:45 : YZ1JBFFO77mpI : wpmCg8U5S6 中国・インド・ブラジル・東南アジアなどの新興国のバブルは2011年12月にすでに弾けています。そしてキン本位制と産業革命以外に第二次世界金融大恐慌は絶対に回避できません 2015〜17年の第二次世界金融大恐慌の二番底は,ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。政治家と経済界とマスコミには認識できないのです，そのために厄介なことになります。第二次世界金融大恐慌の二番底・三番底が、2015〜17年に不可避なのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。 今回は金持ちも貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。 紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、アベノミクスのようにバブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。 インフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。
02. 2014年6月28日 00:25:42 : bfiJIUelwU 世界経済は絶対に楽観できない状態だ。 新興国はどこも似たり寄ったりで、民間バブルが破裂しかかっている。 アメリカの住宅バブルと同質の積極的な経済活動に付随するバブルだ。 程度の差はあれ、新興国の国内で金融危機を引き起こさないわけにはいかない。 新興国から先進国の投資家が資金を引きあげるときの損失は軽微ではない。 変動相場制が有効なら、国外投資家の資金より、新興国の国内の投資家の資金がなだれをうって流出してしまう。

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