日本の政治経済の指導者とマスメディアには三途の川の妖怪の姿は認識できない。
2015年になっても,世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できない，見えない。

2008 年に姿を現した世界的信用縮小恐慌を、世界の指導者は認識できないため、各国の政権与党は、右翼左翼中道に関係なく、選挙ごとに得票を減らす。そして、証券・為替・銀行の窓ロ一時閉鎖に追い込まれる。

世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせると、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、2015年以降には、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなる。その世界経済の傷口が回復するのに、2025 年までかかる。

2011年12月に、ついにブラジル・中国・インドの住宅土地バルブが弾け、同時に、欧州各国の債券バブルが弾けた。だが2015年になっても、世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できない政治経済の学者は多い。

国家によって管理されているブラジル・中国・インドの住宅土地バルブは、認可権をもつ官僚と土地会社と投資会社により、汚職まみれの値上がりが、欧米市場の縮小による影響を打ち消し、ＧＤＰを二桁成長させる効果を最優先させてきた。土地住宅バブルを、日本、米国、ブラジル・中国・インドは、十年ごとに弾きながら、世界信用恐慌を進行させてきた。ユーロ危機は、域内域外の高金利の債券の支払い停止が避けられないことが、最大の原因となっている。

そして、一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と中国は、革命から80 年目に自壊する。中国は三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。低い平等より自由を求めると、国家は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。

社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。

資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられない。近代国家ではストライキ権と選挙権と福祉制度を採用し、40 年ごとに改革して、資本主義制度の存続に成功してきた。だが、ライバルの社会主義国家が自壊すると改革を停滞させている。

資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

もし、個人と企業と国家の既得権が侵されると、抗争対立は避けられない。それ以外の多くの時間、個人は、その所属する集団と同じ縄張りと考え利害は一体してると考える。

中国は，自壊の他に，香港ドルの崩壊消滅とデフォルト。元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面してくる。日本のカントリーリスクは避けられません。

そして世界は，あらゆる経済指数（生産・販売・雇用(高齢化，人手不足，過疎化)・投資(株価)・貿易・公共事業）など，すべてが縮小する世界信用収縮恐慌を認識出来ない政治経済の指導者とマスコミと国民ということになる。今後「貿易経常収支の赤字」「政府累積債務（国債）の増加」「日銀のバランスシートの悪化」という「三つの悪い予兆」が鎌首をもたげてくることとなる。これが世界信用縮小恐慌の大津波の一波。

だが解決できないことはありません，第二次産業革命を、10年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。そうなれば、過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。政治経済の指導者とマコミはすべて黙殺するので，危機は避けられません。