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ウォール街で行われているロボット・コンピュータによる大規模犯罪 日本や世界や宇宙の動向
http://www.asyura2.com/14/hasan86/msg/662.html
投稿者 初心に帰るお天道様に恥じない生き方 日時 2014 年 4 月 01 日 12:52:38: 4hA5hGpynEyZM
 


ウォール街の株取引は完全に不正操作されています。超高速のロボットコンピュータを使って自動的に1000分の1秒の速さで他のトレーダーより速く有利に取引を行っています。他のトレーダーが儲ける前に、ウォール街のトレーダーが儲かる仕組みになっています。アメリカの金融機関と株式取引所が光ファイバによって直接繋がっていますから、コンピュータによる不正操作が簡単にできます。
現在のウォール街の株取引は人間の手で行われているのではなく、全て、ロボットコンピュータが自動的に行っているため、ウォール街のトレーダーは、ただ、デスクに座っているだけで(全てをコンピュータに任せていれば)何十億ドルもの利益を得ることができるのです。
ということは。。。世界の金融取引で勝利するには、どれだけすぐれたロボット・コンピュータを開発し、不正操作ができるかにかかっているということです。このように、ウォール街では大規模な金融犯罪が横行しており、米政府はそれを法的に認めているのです。現在の金融システムは、コンピュータによる不正操作で巨額の富を得る仕組みの上に成り立っているということです。犯罪者が大金を稼ぎ、世界を支配するマトリックスが地球上に存在しているのですから、地球は犯罪者の楽園です。
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/03/shocking-60-minutes-report-will-shake-wall-street-to-its-core-2463386.html
(ビデオ)
3月31日付け:


(概要)
米株式市場では、株式取引所、ウォール街の大手銀行、高頻度トレーダーによって世界最大の不正操作が行われています。その被害者は株式市場で投資を行っている一般投資家達です。
しかしこのような大規模不正操作はテレビでよく見る株式取引所の表舞台で行われているのではありません。
米国内の60ヶ所以上の株式取引所に置かれた何千台ものブラックボックス(ロボット・コンピュータ)を介して、文書化ぜずに、一日に何十億ドルもの株取引が行われています。
このようなロボット・コンピュータは株式市場での株取引を、1000分の1秒の速さで行うようにプログラミングされています。このコンピュータ・システムはあまりにも複雑すぎて誰も理解できませんから、誰もこの問題を提起することができません。
このシステムがこのように複雑でなければ、株式市場の不正操作などできるわけがありません。コンピュータによる高速取引を人間がしようと思ってもできません。コンピュータでないとこのように処理できません。現在の株取引は全て超高速のコンピュータが行っているため、取引を記録することも、コンピュータの画面に表示することもできません。
株式取引所、ウォール街の大手銀行、効率トレーダーは、このような超高速コンピューターを使って、自分達や顧客の何十億ドルもの資金を投入し、1000分の1秒の速さで誰よりも早く最高値で売ったり、最安値で買ったりしています。
彼らはロボット・コンピュータを使って、相手が何を欲しがっているのか、どの株を売ろうとしているのかを瞬時に見極め、自分達に有利な取引(売りたい株価を上昇させるなど。。)を素早く行っています。コンピュータは、他のトレーダーが何をやろうとしているかを前もって分かってしまうのです。
しかし、2008年に、NYのカナダロイヤル銀行に勤務していたカツヤマ氏は、部下が顧客のために特定の株を大量に購入しようとした時、ほんの一部しか購入できず、瞬時に買おうとしていた株の価格が急騰したのです。このようなことが何回も繰り替えされました。
さらに、世界最大のヘッジファンド会社ですら、同じような問題を抱えていました。
アメリカの年金生活者の資金が株に運用されている中で、このような問題により顧客に大きな損失が発生するのは良くないと感じたカツヤマ氏は問題の原因を追究し始めました。(中略)
トレーディングについては全くの素人の、高速光ファイバーのネットワークの専門家が株式取引で何が起きているのかを追跡したところ、アメリカの株式取引所の超高速コンピュータが光ファーバーで全ていることが分かり、高頻度トレーダーがこれらのコンピュータを使って、一日に何百万回もの超高速取引を行っていたことが分かりました。
このような不正取引により、誰かが毎年3億ドルもの利益を得ています。しかし、驚くべきことに、このような取引は違法ではないのです。一部のトレーダーが超高速コンピュータを使って他のトレーダーよりも有利な取引を行うことが法的に認められているのです。
これを止めさせるには、効率トレーダーが超高速コンピュータを使って有利な取引を行えないようにすることです。
そのため、カツヤマ氏のチームは、カナダロイヤル銀行の顧客の注文が、効率トレーダーに阻止されずに、複数の株式取引所に同時に繋がるようなソフトウェアと開発しました。
世界的に有名な投資家は株式市場でどのような不正が行われているかについて一切興味を示しませんでした。しかしカツヤマ氏により、株式市場でのこのような不正操作が行われているのが明らかになったのです。このような不正操作により、一般投資家はザルから水が漏れるように何十億万ドルもの大金を失っているのです。
その後、カツヤマ氏はカナダ・ロイヤル銀行の仕事を辞め、独自の株式取引所を立ち上げました。彼の株式取引所では高頻度トレーダーの不正操作ができないようなネットワークシステムが構築されています。



ウォール街で行われているロボット・コンピュータによる大規模犯罪 日本や世界や宇宙の動向
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51922979.html


関連記事


NSA監視の別の目的は市場操作による軍事資金の略奪-カレードスコープ http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2215.html
 

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コメント
 
01. 2014年4月01日 14:44:58 : WYkaDPEcjY
あほらしい

02. 2014年4月01日 21:36:07 : g5TnUjsvPo
バビロンの金融マフィア達
http://www.asyura2.com/13/cult12/msg/194.html

03. 2014年4月01日 22:43:00 : U3019cqDuM
あほらしくはない。実際株式の売買の相当数はコンピューターが自動的に行っている。取引の時間も1000分の1秒単位で行っている。

東京とシドニー、ウェリントン、シンガポールの外国為替市場は同じ時間帯で円ドルの為替取引を行っておりほんのわずかの価格差があれば一瞬で取引を成立させることも出来る。
何百倍のレバレッジをかけているわけで必ず儲かることになる。

FXのデイトレでもなかなか勝てんわけだ。



04. 2014年4月02日 00:00:21 : sm5ewRfSt2
[FBI 高頻度取引会社を捜査へ] 2014.04.01 / 朝倉慶
 http://www.asakurakei.com/newsDetail.cfm?newsID=979

 情報の不正利用の疑い

 かねてより株式市場や為替市場を含めた、超高速取引、
 いわゆる高頻度取引による超高速のコンピューター売買には問題があると指摘してきました。
 日本でも東証のそばに特別のサーバーがあり、
 そこからコロケーションサービスという
 通常よりも[1,000分の数秒]早い情報が届くサービスは
 問題があることを指摘してきました。
 早い情報を有利に使ってトレーディングを行い、
 利益は少ないですが確実に利益を出している取引が疑われるからです。

 FBIは
 このような他人の注文をいち早くキャッチすることで利益を出している取引について
 調査を行っているようです。
 明らかに取引所が高速取引業者を優遇しているわけです。
 高速取引業者は売買を膨大に繰り返す上顧客だからです。
 ニューヨーク州のシュナイダー司法長官は
   取引のスピードを制限すべきと
 発言しています。
 全く同感です。
 マイケル・ルイスの著書<フラッシュ・ボーイズ>では高頻度取引について
 八百長試合のように市場を操作していると指摘しています。


05. ビンボー人001 2014年4月02日 02:06:06 : 4gISY6NXq3iIM : 9ZO1WnO1yc
これが事実でも

金なし
権力なし
では、
傍観するだけしか出来ません。

辛いものですな〜
ビンボー人は!


06. 2014年4月02日 21:05:25 : RuhuF6ZZx6
[追い詰められるか 高頻度取引] 2014.04.02 / 朝倉慶
 http://www.asakurakei.com/newsDetail.cfm?newsID=983

 FBI 関係者に内部告発を奨励

 連日レポートしている米国の高頻度取引に対するFBIの捜査状況ですが、
 FBIはトレーダーや市場関係者に内部告発を求める異例の行動に踏み切っています。
 これは高頻度取引が複雑すぎるので 関係者の証言がないと
 不正行為を立証するうえで難しさがあるからと思われます。

 日本でも白昼堂々と高頻度取引業者によって公然と株価操作がなされていると思われますが、
 たとえ状況証拠はあっても、その取引がどのようなプログラムでどのように行われているのか、
 関係者でないとわからないと思いますし、
 まして部外者はその株価操作の手法を証明することは至難の業でしょう。
 この高頻度取引のプログラムの複雑さを武器として日本の市場では、
 先物、オプションを絡めて毎回SQに向けて株価操作が繰り返され、
 個人投資家が泣かされてきました。

 まずは米国から問題の解決に向かってもらい、
 その後、日本にも不正防止の波が訪れるでしょうか。
 まずはFBIの徹底した捜査を期待したいところです。


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