世界で唯一、民間銀行が紙幣を発行している香港が、ドルと固くリンクしているため、ドルが暴落すると、一気に弾ける，影の銀行のデフォルトはドル暴落を意味する，元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している，日本も世界も脱原発からの産業革命とキンとのリンク以外に，この事態を避けて通ることはできません。

日本は国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だから，日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならない。

この経済蜃気楼を、日本の政治経済の指導者とマスコミエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることをまったく知らない。

そして、アベノミクスなどの短い山で景気が復活したと喜んだ翌年は、より一層の不況に見舞われる。そのために自殺や飢餓や失業や倒産から逃れられない。日本は株式の小暴落は前兆ではあるが、株価は急上昇して、高値からお辞儀する。そして、大暴落が発生し、ゆっくりと2016年前後に2007年の十分の一の大底に向け、東京市場の株式バブル崩壊はスタートする。産業革命が加速しないと再び20年以上も景気は回復しない。そして銀行・証券・為替の一時閉鎖を体験しなければならない。

しかしルール破壊，カジュアル期(2000-2020年)は、新しいルールを受け入れ、古いルールを破壊する社会的心理が多数派となる。そこで、新しいカジュアル商品と、新しい技術商品の市場の普及が加速される。そのために、先覚商品市場の打撃は、更に軽減される。1930年代の米国と世界のエレクトロニクス産業が、次々と魅力的な商品を開発し、どの産業よりも、縮小＆倒産は軽微だったのは、そのためだ。

だから、慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。政治指導者マスコミには世界信用収縮恐慌を発生させる世界基軸通貨の交代は見えない。そして、迫りくるバブル崩壊のインジケーターの足音が振り切れるタイミングも予知できない。2015年以降に発生する，怒涛のパニックの見えない足音も聞こえない。政治家と官僚は関税をゼロにし増税し、自国の農業や中小企業を壊滅させても、世界信用収縮恐慌の再発は絶対に防止すべきだと信じているのだ。