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日経平均急落、点灯した「売りサイン」は本物か［日経新聞］
証券部 片野哲也
2014/3/14 16:30
14日の東京株式市場で日経平均株価は前日比488円（3.3％）安と急落した。ウクライナ情勢を巡る警戒感が広がり、前日の米ダウ工業株30種平均は231ドル安、為替相場の円高も進んだことで輸出株を中心に幅広い銘柄が売られた。テクニカル指標でも一段安を示唆する「売りサイン」が点灯。アベノミクス相場で買い支えられてきた日本株の節目は変わるのか。
日経平均３日続落、終値488円安の１万4327円。14日の動きを解説（日経ＣＮＢＣ）
日経平均には２日前の３月12日にある異変が起きていた。アベノミクス相場で一貫して上向きだった200日移動平均線が１年３カ月ぶりに下向きに転じたのだ。そして急落した14日、日経平均はその200日移動平均線を上から下に突き抜けた。テクニカル分析で有名な「グランビルの法則」では下向きに転じた200日移動平均線を割り込むと一段安を示唆する。
だが、市場関係者の声を総合すると14日の急落は「過剰反応ではないか」との声が大半。前日の主要市場の株価指数はドイツが1.85％安、フランスが1.29％安、米国（ダウ工業株30種平均）が1.41％安だった。日経平均の下げ幅は、ロシアと経済的な結びつきが日本よりはるかに強い欧州株のほぼ倍だ。当該国のロシアでさえ2.02％安だった。
200日移動平均線を下回った日経平均だが、ここ数日の急落はウクライナ情勢など海外要因。立花証券の平野憲一顧問は「株価は日本の実体経済を表しておらず、下げ潮の兆候ではない」と指摘する。北米での新車販売が好調な自動車、アジアで需要が拡大する日用品販売、国内でも内需の代表格である鉄道各社が最高益を見込むなど、企業業績は好調だ。
昨年末に16倍を超えていた日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）は、14日の下げで14倍台まで下落した。アベノミクス相場では日経平均のＰＥＲはほぼ14〜16倍のレンジで推移しており、下限に近づいた。市場平均で10％前後の最終増益を見込む来期業績を基にすれば12倍台まで下がる計算。「ウクライナを巡る騒動は何らかの妥協点を見つけて決着すれば、割安になった日本株には買いが入る余地が大きい」（富国生命保険の山田一郎株式部長）との声がある。
日本株の下値不安の小ささを指摘する根拠はほかにもある。権利付き最終売買日に向け、「３月決算企業の配当取りの買いが下支えする」（カブドットコム証券の河合達憲チーフストラテジスト）との見方だ。実際、株安で配当利回りでみれば魅力的な銘柄も増えてきている。
きょうは３月14日のホワイトデー。日経平均は２月14日のバレンタインデーと比較して0.1％増と小幅高にとどまった。２月に渡したチョコが３月にお返しとしてあまり戻ってこなかった。ただ、来週以降は相場反転のタイミングを意識する必要もありそうだ。
http://www.nikkei.com/markets/features/30.aspx?g=DGXNMSGD14031_14032014000000
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