「まず最初に」
自然の法則と原理は、人間の認識から独立しているため、自然の真理は自己貫徹する。経済の予知科学は、人間が認識できない結果として、その仮説を、自己貫徹することが避けられないとは、なんたる悲喜劇であろう！

「第一次世界金融大恐慌」
1929年のＮＹの大暴落は、外国投資の利己的行動によって、避けられなかったのである。そして1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。1934年に経済指数が3分の1，株価は10分の1まで暴落しました。そのために10年以上の長期間苦しむことになった。

1929年バブルの匂いに気がついていた人は多い。だが、経済のどの指標も好調であり、あのモルガン商会が株を暴落させるハズが無い、と誰もが信頼し切っていた。だが、10月25日、暗黒の木曜日を迎えた。しかし、ソ連の世界景気予測研究所のヴァルガ博士さえ、米国はスグに株価も景気も回復すると断言した。だから、この日を運命の節目になるなどと予想した人はいない。

モルガン商会は何度も買い支え、何度も反発させることに成功した。だが、買い支えがモルガン商会だけになると、自分が破産することを避けるために、買い支えを諦めざるをえなかった。

1933年３月６日、ルーズベルト大統領は、全国に広がった銀行倒産(1362行）と取付け騒ぎを静めるため、必要な紙幣を印刷する時間に必要な四日間、全国の銀行を閉鎖した。

三分の一以下に激減した1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。

1929年の米国政府は、輸入商品に高関税をかけ規制した。外国投資流入は規制しなかった。いや、外国投資の利益を防衛するため、高関税政策を採用していたのだ。この米国の高関税政策が自国の経済を立て直ししたのであることを政治経済の指導者と経済学者は知らない。そのためにＴＰＰで同じことをやり世界恐慌から脱出しようと考えている。

40年周期の1972年にニクソン大統領は、ドルの世界通貨の地位を守るため、ドルとキンとの交換を停止した，このキン離れは、為替をフロート（変動相場制）化し、人類を未曽有の繁栄をもたらし，日本では輸出の神風が吹いた。かえって「ドル本位制」は強化された。

「第二次世界信用収縮恐慌」
80年ぶりに発生した2007〜10年に弾けた第二次世界金融大恐慌は、2015年〜2017年に銀行・証券・為替の一時閉鎖でその姿を現す。これはドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。バブルは国ごとに時差と姿を変えて発生する。そして、過去のバブルの反省から、投機の主役や方式を変えるためだ。そして買手が売手の四倍以上になれば、バブルは急激に膨張し、必ず弾ける。今回の世界信用収縮恐慌は，政治経済の指導者もエコノミストもマスコミも認識出来ない。そして最大の打撃を受ける日本。

今回は「世界金融恐慌」「ルールの破壊」「基軸通貨の多極化」「ドルの暴落」「姿を変えたアベノミクスは1年半」「キン離れ／キン返り」「関税引き下げ」「第二次産業革命」と重なるために，金持ちも大企業も財閥も金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。特に日本は平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れがあり，戦争の危機もある．いまや多数派となりつつあることは非常に残念だ。

取り付け騒ぎの経験から、日本政府は一千万円以下の預金を払い戻すルールを採用すれば、取付け騒ぎは発生しないと錯覚してしまった。だが、銀行や証券会社が倒産すれば、短期間でも、死に金（引き出せない預金）を発生させる。死に金はビジネスを破産させる。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。

日本は政府のてこ入れにもかかわらず、有名企業やあぐらをかいた企業は消失する運命にある。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び20年以上も経験しなければならない，脱原発できないと40年以上も経験しなければならない，それはアベノミクスの見かけの株価と国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。この経済蜃気楼を、日本の政治経済の指導者とマスコミ，エコノミストたちは、現実だと錯覚する。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。

株価は、バブルの底から、米国は４倍に上昇し、日本は倍となり、四分の一になっていた平均株価は二分の一戻した。 2014年米国株式の暴落が遅延されれば、最後の大ジャンプをする。この最後の大ジャンプは、輸出と原材料輸入企業の、史上最高の売上と利益の架空のトランポリンを踏台にして可能となる。

そして世界で唯一、民間銀行が紙幣を発行している香港が、ドルと固くリンクしているため、ドルが暴落すると、一気にバブルが弾けることは避けられない。2年半遅れて2012年に新興国のバブルが弾けたのに認識出来ない政治経済の指導者が多い。

第二次世界金融大恐慌や世界経済全体に波及するバブルの発生なんて、想像することができない！ 確かに、バブル的匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。つまり金融商品は自然に信用を膨張させる。その膨張係数が、四倍以上になると、バブルは確実に炸裂する。金融商品以外の日常生活商品は、機会損失の心理に支配され、定期的にバブルの発生と消滅を繰り返す。

信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

今回は，貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、バブルの発生は避けらないし、回復する時間を長期化する。

世界経済とリンクされている貿易と投資の自由経済国家は、2016年前後に、その経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。そして、能動的＆受動的に貿易と投資を制限し、世界経済とのリンクを弱めている経済鎖国家も、2016年前後の３年間、その経済指数を10％から25％ダウンさせることは避けられない。日本は最大の打撃を受ける。

日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。だが、日本を除く国は、それぞれの経済政策の舵を切換え、そのドン底の経済指数を、2015年迄には回復させることが可能だ。

「キン本位制に進む」
ユーロの出現は、為替フロートによるリスクを無くし、ドルの支配から独立した固定通貨経済圏を誕生させた。世界の工業生産の三分の一を占める欧州の同一通貨は、第二次世界金融恐慌の打撃を、かつてのスターリング地域のように軽減させる。目下進行中の注目すべきことは、世界の準備通貨と各国の保有する国債で、ユーロがドルを上回りつつあることだ。そのため、ドル暴落は不可避となる。そこで、米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

ただしキンとリンクし為替が安定しても景気はよくならない。世界的スーパーバブルで最大の打撃を受ける日本だから！　避けることはできるがすべてマスコミも政治経済の指導者は黙殺するので，日本は古今未曽有のパニックを長期に体験することになる。私は体験した方が，弱者にチャンスが訪れるためによしと考えている。なぜ，国土，山河はなくなることがないからです。

やはり、現状の経済政治体制を続ける
のは困難と見て、閉じようという意図が
高まってきたのだろう。
不景気ではすまず、治安が維持できる
のだろうかということになる。

金持ちは逃げ切ろうとし、
自然の恩恵に預かれない
都市の無産者は最大の不利益を被りそうだ。

と思うが、各自で考えてみてください。

それで思うのは、リーマン・ショックは、
連中が企画した、心理的なワクチンであったのだろうかということだ。
それでも、いつまで引き延ばせるのだろうか。