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反発力がなくなりつつある株式市場
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4614803.html
2014年01月28日 NEVADAブログ
急落後の翌日の株式市場は、押し目買いが入り、通常は上昇して引けるものですが、今日の日経平均は２５円余り下落し、１４，９８０円と昨日は何とか死守した１５，０００円台を割り込んで引けています。
色々な買い上げむなしく、１５，０００円を割り込んだということはそれだけエネルギーが乏しくなってきている証拠ですが、これは世界の株式市場にも言えます。
ロンドン ドイツ
２２日 −０．１２％ −０．１０％
２３日 −０．７８％ −０．９２％
２４日 −１．６２％ −２．４８％
２７日 −１．７０％ −０．４６％
ヨーロッパの主要株式市場が揃って下落しているのがお分かり頂けると思いますが、ドイツ（ＤＡＸ）指数も２．４８％急落した後、更に下落しており反発出来ないでいるのです。
今や株式市場を力強く買い上げる勢力はなく、反対に上れば売りたいという向きが多くなっており、このような時に、金融市場で突発的な出来事が起これば、間違いなく底抜けします。
その突発的な出来事は、新興市場での暴落・デフォルト・経営破たんや、先進国での引き締めのめぐる混乱等もありますが、中身は何でもよいのです。
とにかく、ネガティブな材料が出れば、それが売られる材料になるのです。
日本の株式市場を見ますと、信用取引残高が増え続けており、個人がナンピン買いをしているのがわかりますが、この段階での買い下がりは、相場の格言通り、「ナンピン、サンピン、スカンピン」となる確率が高いと言えます。
プロは年末に現物を売り切り、反対に空売りやオプションを買って下げを待っていたはずであり、そのプロ集団にとっては、１５，０００円はきりのよい数字ではありますが、買戻しの水準をおそらく１４，５００円から１４，０００円前後にしているはずであり、あと５００円から１，０００円下がらないと買戻ししないでしょうし、反対にこの１５，０００前後でもみ合えば、売りを積み上げてくるかも知れず、そうなれば、買戻し水準は更に下がり、１３，０００円台になるかも知れません。
業績では買い上げることが出来ない以上、ＦＯＭＣで金融緩和継続が決まることを祈っている相場関係者も多いでしょうが、反対に更に１００億ドルの緩和縮小となれば、相場は更に崩れることになります。
ヨーロッパ株がどのような動きをするかによって相場は変わりますが、新年号のワールドレポートで解説しました通り、ユーロ安・円高が襲ってくれば、日経平均が急落するのは避けられません。
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