GHQ体制は今も健在だ。

ここでコードレステレホンについて述べる。かつての日本では、これは認められていなかった。電電公社が民営化された頃、対米輸出用のコードレステレホンが日本国内で出回り始めた。これを使用することは電波法違反になり、逮捕される可能性がある。このため、国会で議論されたが、最終的に「無線免許を必要としない」ことで決着がついた。

このコードレスホンを製造していたのは、京セラである。日本国内で販売してはならないものを販売したのは、なぜか。どうやら、その背景にはアメリカの意図があったらしい。日本国内で認められていないコードレスホンを非合法な手段で普及させ、既成事実化してしまうのである。京セラはアメリカの推進した通信の自由化の際、大きな役割を果たした。電電公社の民営化と、新規の民間参入で第二電電をトヨタと共に立ち上げた。トヨタと京セラ。どちらもイルミナティ企業ではないか。

京セラはアメリカの命令で意図的に日本国内に非合法電話を流通させ、既成事実化することによって国民の需要を満たし、取り締まれないようにしたと考えられないだろうか。これによって最も利益を得たのはアメリカである。コードレスホンの普及で、通信の傍受がやりたい放題になったからである。

現在はコードレスホンがデジタル化され、使用周波数帯も380MHz帯から2.4GHz帯に移行しているが、これにより更に小さなアンテナを使うことが可能となった。デジタル化された理由は、マルチバンドレシーバーで簡単に聴ける現状を改善することにあったが、デジタル通信は解読できないどころか、解読は可能である。アメリカが根本の技術を抑えている以上、解読していないわけがない。

インターネットの無線LANも、室内配線が不要なことから広く普及しているが、これも情報収集の対象になっている。いわゆるISMバンドを使用している無線LANのセキュリティなど、ないに等しい。

ISMバンド
http://ja.wikipedia.org/wiki/ISM%E3%83%90%E3%83%B3%E3%83%89

コードレステレホンの解説も紹介する。

コードレス電話
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%AC%E3%82%B9%E9%9B%BB%E8%A9%B1

沿革
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%AC%E3%82%B9%E9%9B%BB%E8%A9%B1#.E6.B2.BF.E9.9D.A9

(転載開始)

1980年（昭和55年）頃から主に違法CB無線機と同様にユニデン等の国内メーカーが輸出していたものが逆輸入されて秋葉原等の電気街等で販売されていた。 電波法はもとより、電気通信事業法施行以前（1984年度（昭和59年度）まで）は電電公社の回線に接続することは公衆電気通信法にも違反していた。

それでも黒電話しか選択肢の無かった時代に、コードを気にせず自由に話せるスタイルや海外向け製品であるため洗練されたデザイン、ダイヤル回線でプッシュボタンが使える、短縮ダイヤルなど多彩な機能で密かな人気を集めていた。中には伝達距離が数十kmクラスの飛距離を誇るハイパワータイプも現れ、携帯電話の出現前で自動車電話が高嶺の花の時代に違法を承知で使用する者も現れた。

そんな中、京セラが勇み足で独自の規格を用いて国内向けのコードレス電話を発売した。無認可機器であること、使用している周波数が自衛隊に割り当てられた周波数だったことなどから国会に取り上げられてしまう。しかしこれが世論を掻き立て、折から電電公社からNTTに移行した直後の電気通信自由化の波に乗って一気にコードレス電話が自由化した。自由化後には不法コードレス電話は減少したものの根絶したとはいえない。

(転載終了)