12. 佐助 2013年11月16日 20:30:16
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原発止めて第二次産業革命へ大胆にシフトすることです。 第一次産業革命は、蒸気機関の発明によって開始されました。そして、蒸気から石炭へ、石炭から石油へと動力の中心原料をかえながら、技術革新を拡大させました。最初は揚水や機織の動力でしたが、船・機関車・自動車・航空機と対象は拡大させました。第二次産業革命とは「CO2を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益(設備・技術)を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。先進工業国の基幹産業は、自動車とエレクトロニクスと住宅です。この基幹産業の好不調が、約3年半ごとの景気の上昇下降を決定しています。だから、三大基幹産業の製造は上昇すると、全産業に第二次産業革命は拡大し、景気は上昇します。 よい事例があります,世界で一番厳しい燃費とCO2の排出基準を決定しました。すると日本の自動車産業は「つぶされる」と月刊文芸春秋に匿名の大論文をのせ、マスコミを総動員して抵抗しました。だがその後、日本車は世界一の燃費効率とCO2の低排出で世界をリードすることができたのです。 第二次産業革命に早期シフトした国家は、CO2の発生を75%減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業は解体し再生すべきです。このままでは貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。そして全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生します。アベノミクスは外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。外国からの資金が逃げ出すと、カネの流れが逆流して貸手の円ドルが上昇し、自国通貨は暴落するため、物価高騰・品不足・購買力激減で、経済は大混乱する。2015年〜2017年に古今未曽有のパニックは避けられません。すなわち銀行・証券・為替の一時閉鎖が発生します。 経済は水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。政治と経済の指導者は、堤防の決壊個所の修復に追われても、水位を下げないために、水漏れ箇所が増え、新しい箇所が決壊します。自然は雨がやめば水位が下がりますが、世界信用恐慌の水位は、膨張した通貨をキンに吸収縮小させなければ下がりません。 第二次産業革命の中心は燃料電池です。原発やめると,すなわち2013年後期に第二次産業革命がスタートしたことになります。燃料電池からコンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、第二次産業革命の中心になります。太陽電子半導体電池は電子書籍はと合体して、電子カメラと同じように、色々な業種が参加して、色々な機種が登場する。すると、一つのタイプと方式に集約される。そして、すべての電子機器を一変させる。そして家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。原発はいりません。 燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池が完成している。これは太陽光線の、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。原子力発電以上の巨大なパワーがえられる核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設も即可能。 役人と政治家は年金や保険を食いつぶすが、役人には天下国家百年の計画は苦手。電磁波起電装置反対の理由は、電力を使うかぎり、排ガスは減少しないという,マスコミ的屁理屈である。この既得権益護持はなかなか止められない。そこで燃料電池で,まず車で技術革新をすると自然エネルギーからの産業革命が加速します。日本の世界的商品の優位性は保たれることになる。政治家などが叫ぶ原発ではない。既得権益護持や利権からの抵抗は凄いものです。だか燃料電池で産業革命がスタートしました。もう政治家や官僚マスコミには残念ながら止められません。日本も米国も世界はこの産業革命で救われる。 常識が反転すると例えばオリンピックの国立競技場のスライド画像はメガネなしの画期的な立体画像でみることができます。この電磁波起電装置ならビルの壁面を上り下りは自由,自動車は飛ぶこともできる。画期的なものに自動車はオペレータ操作優先の安全性半自動の運転が容易になる。高道路の路肩を貨物車が安全に走れ夢のような時代が来ます。一日も早く原発から脱出しなければならない。
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