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2013年10月17日（木）週刊現代 現代ビジネス
オリンピックが東京に決まったはいいが、じつはいま、深刻な問題が持ち上がっている。建て替えが確定している新国立競技場、このままでは完成しないというのだ。いったい、どうなってしまうのか。
■大きすぎて建たない
「初めて新国立競技場の図面を見たとき、驚きましたよ。JR総武線の線路をまたいで慶應病院のほうまで構造が伸びていたんですから」(国立競技場関係者)
東京オリンピックのシンボル、新国立競技場。開閉可能な屋根に宇宙船を思わせるような流線型のフォルム―五輪招致のための最終プレゼンの場で、スクリーンに映し出されたその姿に目を奪われた人も多いだろう。インパクトあるデザインが、東京の五輪招致に一役買ったとの見方もある。だが、いくら斬新といっても、スタジアムの中に総武線が走っているって……。
「さすがに、その事実を知り、図面は描き直されたようですけどね。8月末の段階では、線路にかかっていた部分は削られていましたから」(前出・競技場関係者)
この奇抜すぎる建物をデザインしたのは、ザハ・ハディド氏(62歳)。53歳のときに「建築界のノーベル賞」とも呼ばれるプリツカー賞を女性で初めて受賞した天才的な建築家だ。ザハ女史は本誌の取材に対し、自信満々にこう語る。
「まずは、観客がアクセスしやすいという面で最高のコンディションを提供するための設計を考えました。貝殻のコンセプトも入れています。立地のことも熟慮し、周囲の景観と優しくかみあうようにすること、そして観客の流れも美しくできるようにしたのです」
が、しかし。ザハ氏はこんな不吉な異名も持っているという。「アンビルトの女王」―つまりは〝建たない〟建築家、である。
「とにかく彼女のデザインは奇抜で目立つ。なのでコンペでは強いのですが、さまざまな理由で通った案が頓挫し、実現しないことが多いことでも評判なんです」(都内事務所に勤める一級建築士)
これを証明するかのように、すでに決定している彼女の案について「このデザインでは建てられないのでは」という意見がこのところ噴出しているのだ。
事の発端は、世界的な建築家・槇文彦氏の発言だった。今年8月、日本建築家協会の機関誌『JIAMA GAZINE』に、新国立競技場の計画を根本的に見直す必要があるとの論文を発表したのだ。今月11日には、著名な建築家が集い、新国立競技場案を議論するシンポジウムが開かれることになっている。いま、競技場がフクシマの汚染水よりも深刻な問題になりかねない状況なのだ。
実際、何がそんなに問題なのか。先に述べたように、そもそも建物が敷地内に収まっていないということは真っ先に挙げられるが、これは、デザインを決めるコンペに提出するのが図面のみで模型は求められなかったことも関係していたかもしれない。その点を踏まえて、京都工芸繊維大学教授の松隈洋氏はこんな問題点もあると指摘する。
「空から観た競技場のイメージが印象的ですが、実際に建ててみると、非常に圧迫感のある建築物になると思います。下に立つと、高い壁が迫ってくるようにしか見えないでしょう」
プレゼンで見たあのデザインは競技場が最も美しく見える角度であり、実際に一人の人間が競技場全体を眺めようとしたら、相当離れた場所に行くか、ヘリコプターにでも乗らない限り、完全な姿は拝めないのだ。
次に挙げられるのは、その建物自体の巨大さ。雨天にも対応した競技場にVIP用ラウンジ、スポーツ博物館、駐車場などを合わせた延べ床面積は29万㎡で現在の約5・6倍。ロンドン五輪のメインスタジアムの約3倍、代々木国立競技場と比較すると8倍もの広さだ。また、観客席は現在の5万4000席から8万席に増やされる。
「敷地の広さ、競技場の大きさは現在の1・5倍になります」(日本スポーツ振興センター〈JSC〉担当者)
これらの条件は管理・運営を担うJSC側が提示したものだが、五輪後にその巨大施設をどう活用していけるのか。槇文彦氏はロンドン五輪を参考に8万席のうち2・5万席を仮設で対応すべきと主張するが、それも一つの方法だろう。
■危なくて建設できない
ただ大きいだけではなく、敷地目いっぱいに競技場を建てることで安全面でも問題が出てくるという。
「今回の建て直し案では、競技場の周辺にある明治公園などを取り壊して敷地を拡大するんです。8万人もの人を収容する施設なのに、何かあったときに避難する場所がない。3・11の経験が活かされていないのではないでしょうか。耐震には気を遣うとは思いますが、開閉式の屋根が絶対に落ちないと言えるのか。非常に怖いですね」(前出・松隈氏)
災害時だけでなく、大規模な催しものが行われた際には、イベント終了後に8万人近くの観客が一斉に場外へ出てくる。混乱は避けられないだろう。
国立競技場のある明治神宮外苑は、明治天皇の業績を永く後世に伝えるために大正15年に作られ、風致地区第1号に指定された場所。歴史ある場を残していくため、自然に囲まれたその景観は今後も守られていかねばならないはずなのだが、東京五輪招致決定を目前にして、国民に広く知られぬ間に建築基準の大きな変更がなされていたという。
「非常に不思議なのですが、風致地区の規定で建築物の高さが15m以下に制限されていたものが、新国立競技場を建てるにあたり、急に高さ75m以下に緩和されたのです」(前出・松隈氏)
じつにこれまでの5倍に基準が緩くなったことになる。なぜこのようなことが可能になったのか。
「昨年3月に有識者会議を立ち上げて話し合いました。8万人規模の競技場を建てるのなら、これくらいの高さは必要だろうということになり、東京都に都市計画の提案をし、決定してもらったのです」(JSC担当者)
手順を踏んで変更されたとはいえ、あまりに急で大幅な基準緩和には、疑問が残る。もうすぐ黄金に色づく銀杏並木がまっすぐに続く景色と、巨大な宇宙船のような競技場が調和するとは言い難い。
さらに言えば、こうした奇抜で巨大な構造物を作り、維持していくのに費用の問題が重くのしかかってくる。当初の予算は約1300億円。しかし、それでは到底足りそうもない。
「本当にあのデザイン通りのものを造るなら、おそらく2000億円以上の予算が必要ですね。日本の建築技術はかなり進んでいるので造れないことはないのですが、あのダイナミックな構造を実現するにはおカネがかかる。民間建築ならまだしも、競技場は公共のもので我々の税金を投じることになるのですから、バランスの良いものを造ってほしい」(多摩美術大学教授・飯島洋一氏)
建てるだけでなく、その後維持していくことも考えなければならない。現在約1億2000万人の日本の人口は、2050年には1億人を切るとも推測される。8万人規模の施設の運営、メンテナンスを数十年間継続していくのは困難だろう。
政策研究大学院大学名誉教授の松谷明彦氏は人口減少という視点から、今回の計画を見直すべきだと指摘する。
「これからは働く人が急速に減っていく時代。社会資本を作り、メンテナンスしていく日本経済の能力が年々低下していきます。私の試算では、日本は2020年代の半ばには既存の社会資本のメンテナンスに資源を投じることができなくなる。この状況を考えれば、あの競技場を造る意義はあるのか、と問いたいですね」
■近くの住民が安心できない
敷地の拡大によって、実被害を受ける人がいることも忘れてはならない。今回、競技場周辺の整備のため、取り壊しが決まっているのが都営霞ヶ丘アパートだ。じつはこのアパート、1964年に開催された東京五輪の際、土地整備に伴う立ち退きのために建てられたもの。五輪招致と共に2度目の立ち退きを迫られている高齢者からは、憂いの声が聞こえてきた。
「五輪が決まったことは国民としては嬉しいことだけれど、また追い出されるのはこの歳ではかなわないねぇ。もう50年近くここに住んでいて、みんな歳をとったり大変だけれど、気心の知れた人たちばかりで本当に住みやすい。新たな場所に引っ越すのは不安ですね」
このアパートに住む78歳の男性はこうこぼす。すでに彼らは、新宿区や渋谷区の3ヵ所にそれぞれ引っ越すことが決まっているのだという。
現段階では施工会社も決まっておらず、今後入札が行われるというが、「人手も足りないし、カネになる見込みがないから、やりたがっているゼネコンはいない」(ゼネコン関係者)との有り様。
デザイン、大きさ、費用……さまざまな課題が山積するが、これらをどう解決していくべきなのか。
「五輪後にも収益を上げて維持していくために、民間資金を活用しやすい設計にすべきだと思います。民間に運営権や事業権を売却する手法(コンセッション)を採ってはどうか。民間資金が調達できれば、建築費に充てることも可能です」
東洋大学教授の根本祐二氏はこう提案する。元マイクロソフト日本法人社長の成毛眞氏は、「シンボリックなものを作るのが五輪をやる意味でもある」と計画には賛成の立場だが、後世まで続く運営システムを考えるという点では、根本氏と同意見だ。
「競技場をスポーツ・テーマパークにしてしまえばいいと思いますね。ジムやバッティングセンター、グッズを販売するショップや飲食店も入れた商業空間を創り上げられれば、世界初でしょう。日本にはそのノウハウはあるのですから、実現可能なはずです」(成毛氏)
一方、莫大な電気代を削減するために、エコな競技場を造るべきという提案もある。
「できるだけ機能的にシンプルにして太陽光パネルを付け、発電できる競技場にするべき。これによって周辺施設に3~4MWの大きな発電能力を持てるはずです。問題となっている建築費や運営費も削減でき、日本のグリーンエネルギー化をより明確に打ち出せるでしょう」(立命館大学大学院客員教授・村沢義久氏)
どのような理由があるにせよ、国民が納得するような競技場が完成することを願うばかりだ。建築事務所プランツアソシエイツ代表の宮崎浩氏はこう話す。
「土地の広さや環境、歴史などを考慮して、ここでもう一度プログラムを検証するのがよいのではないでしょうか。7年後の17日間のために作るのではなく、その後何十年もあり続けるものとして考えることが必要だと思うのです」
「週刊現代」2013年10月19日号より
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