日中友好協会や日朝協会、労組、ピースボート、の他、例の西早稲田の在日ビル・韓国キリスト教関連の団体・・・・・

日本国内だけでなく、世界中で行う反日工作。

☆「日本軍『慰安婦』問題解決全国行動」
　http://restoringhonor1000.info/main/index.html

「日本軍『慰安婦』問題解決全国行動」では、日本軍「慰安婦」メモリアル・デーを国連記念日にし、日本軍「慰安婦」被害者に謝罪と賠償を活動や海外からゲストを招いて世界中に従軍慰安婦のプロパガンダを広めようとしている。

☆賛同団体

日中友好協会や日朝協会、労組、ピースボート、の他、例の西早稲田の在日ビル・韓国キリスト教関連の団体が名を連ねる。

石油労組連絡会
全国過労死家族の会
日中友好協会山形県連合会
アネモネ会
戦争への道を許さない女たちの仙台の会
日本軍「慰安婦」問題解決のために行動する会・北九州
日本軍「慰安婦」問題の早期解決をめざす宮城の会
都留文科大学生活協同組合労働組合
「慰安婦」問題にとりくむ福岡ネットワーク
過去と現在を考えるネットワーク北海道
旧日本軍による性的被害女性を支える会
日本軍「慰安婦」問題を考える会・福山
本郷文化フォーラム女性労働研究会
日本キリスト教協議会女性委員会
オール連帯ネットワーク
リブ・イン・ピース★9+25
特定非営利活動法人コリアNGOセンター
宗教法人焼山キリスト教会
日本カトリック正義と平和協議会
「戦争と女性への暴力を考えるキリスト者の会
JR西日本労働組合
(有)フェミニストカウンセリング堺
ふぇみん・大阪
山西省・明らかにする会
日朝協会
ピープルズ・プラン研究所
売買春問題ととりくむ会
新日本婦人の会
「女性・戦争・人権」学会
一般財団法人呉YWCA
「慰安婦」問題 北摂ネット吹田
「慰安婦」問題を考える女たちの会・岡山
戦争協力にNO!葛飾ネットワーク
マキータの会」
特定非営利活動法人コリアNGOセンター
スペース アライズ
神戸国際キリスト教会
ふぇみん婦人民主クラブ
公人による性差別をなくす会
アジェンダ・プロジェクト
平和のための戦争展in北九州実行委員会
「アジア フォーラム」
許すな!憲法改悪市民連絡会
I 女性会議富山県本部
民放労連
憲法９条ー世界へ未来へ連絡会（９条連）
台湾の元「慰安婦」裁判を支援する会
日本キリスト教協議会(NCC)女性委員会
在日の慰安婦裁判を支える会
戦争と女性の人権博物館（WHR）日本建設委員会
特定非営利活動法人　トッカビ
日本軍「慰安婦」問題解決ひろしまネットワーク
日本基督教団西中国教区性差別問題特別委員会
ピースボート

＜参考リンク＞

■日本中国友好協会は友好ではなく、国内のジャーナリストを操り、様々な謀略を主な任務にしている
http://www.asyura2.com/13/senkyo153/msg/333.html

■南京大虐殺も捏造した西早稲田のサヨク・ザイニチビルの面々と辻元清美の触れられたくない過去
http://www.asyura2.com/12/cult10/msg/743.html

■シンポジウム〜「韓国併合」100年と植民地支配など過去の清算そして和解への道〜（日朝協会）
　http://www.niccho-kyokai.jp/hyakunen/31oct.html
　http://www.niccho-kyokai.jp/katsudo.html
　http://www.niccho-kyokai.jp/shucho.html

■韓国映画「最後の慰安婦」クランクイン！元慰安婦の実話を基に凄惨な出来事を描く―中国メディア
　http://etawill.com/c_int/3925/

※似非左翼　労組　ピースボート　外国　スパイ　

コメント
01. 2013年9月02日 09:16:58 : KO4C9oEhYU 放置しておけばよい。朝鮮人の言う事を誰も聞かない。聞くのは思惑のあるアメリカぐらいのものだ。その内日本にも反米分子が出てくるだろう。もういいかげんにしてほしい。だいたい話題として取り上げる事がはまっている。バカなことだ。
02. 2013年9月02日 12:34:11 : gMGrZ6nqkJ これらの団体がRAA（特殊慰安施設協会）について、ほとんど興味を示さないことから、アメリカの意を受けている団体なんだろうね。
3. 2018年1月27日 21:42:11 : IJjjrLkBu1 : Tp0IihGPIW0[2640] ▲△▽▼ 　　 反日とは、随分大雑把なカテゴライズだ。 　　　この投稿者も日本国籍者であろう、同じ日本人でも様々な考えを持っているということであり、結局のところ、反日は日本を滅ぼすが、親日は日本国の将来にとって善を為している、とも言えないのが現実である。 　　　現に、投稿者が挙げ連ねた団体以外は皆親日だという事なのだろうが、大企業や、公益法人、特殊法人など、日本国に集められた税金や公金を我がもの顔に、補助金、交付金、天下り先として使っている団体や組織が無数にある。 　　　多分ここに連ねられた反日団体よりも、そうした親日団体の方が多い筈であるが、近年の不祥事の連発から見ても、日本の代表企業に於いて不祥事で世間を騒がせ、日本国の名誉を傷つけているような経営陣が、ここに連ねられた団体よりも親日だとはとても思えない所業の数々である。 　　　いずれにしても、日本も他の先進国同様に国民から集めた税金を使う以外には、幾ら親日団体でも為すすべは無いのであり、親日団体が防衛予算を提供する訳では無く、反日だろうと親日だろうと、個々の国民が納める税金無しには、警察官の拳銃一丁、日本政府は買えないのである。 　　　むしろ宗教団体や各法人など、反日団体よりも減税や税免除の恩恵に預かっている団体の方が多く、租税主義国に於いては税金が国家活動の全てであるところ、むしろ宗教団体や税の減免の恩恵を受けている企業、公益法人や特殊法人を無数に立ち上げて天下り先とし、出勤しては一日新聞を読んで過ごし年収数千万を食むような元幹部公務員は、反日とは呼ばれなくても実は日本国の運営に貢献していないのである。こうした輩こそが無数におり、日本国の富をくすねているのである故、こうした団体や組織こそを反日と呼ばざるを得ないのが租税主義国日本の現状なのである。 　　　恐らく、反日と特定者を呼ぶことで民衆の耳目を注目させておき、水面下では血税の収奪に励む流れが有るのは、加害者だと叫びながら被害者のように装う手口と同様でもあろうが、いずれにしても、租税主義、国民代表議会制度に於いては、血税がどこに、どれだけ、どういう目的で使用されるかに国の形が左右されるに尽きるのである。 　　　血税の使途の決定は官邸と官僚との独断的共同作業になっており、今や一般国民や議会でもどうにもならない事態に至っていると言える。 　　　従って、反日が血税を徴収されて親日が放蕩しているのが実態であるから、日本国はむしろ、親日団体によって倒れる可能性が各段に高いのである。

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