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2013年07月19日 天木直人のブログ
つまらない参院選挙がまもなく終わる。
そんなつまらない参院選でも連日大騒ぎして報道するテレビや新聞を見ながら私はつくづく思った。
政治をつまらなくさせたのはメディアの政局報道であり、その結果今度の参院選もかつてないほどつまらなくなった。
それにも拘わらず各局とも選挙報道を競い合い、今度の選挙は日本の政治の将来を決める重要な選挙と繰り返す。
だから有権者は選挙に行こうと連呼する。
しかしメディアが本気で日本の政治を憂え、今度の選挙が重要だと本気で思っているのだろうか。
決してそうではないだろう。
それではなぜメディアはそんなに騒ぐのか。
その事を見事に見抜き、そしてそんなメディアの政治報道を批判する記を見つけた。
きょう７月１９日発売の週刊ポスト８月２日号に掲載されている「大新聞・テレビの『選挙ビジネス』」という特集記事がそれである。
これは常日頃からメディアの政治報道はくだらないと感じてきた者にとっては必読の記事である。
政党・政治家はメディアの報道に敏感である。ましてや選挙ともなるとメディアは格好の宣伝媒体だ。
そこで各党、政治家がこぞってメディアに広告を競い合う。
この費用は全部で約１００億円という。
その原資は政党交付金などの税金がほとんどだ。
ｊこれを要するにメディアは選挙のたびごとに選挙報道を通じて我々の税金から１００億円を分捕り合戦しているのだ。
政治評論家や政治記者ＯＢ、タレントたちは、その片棒を担いで、これまた稼いでいることになる。
政治メディアはマッチポンプである。
政局をつくり、煽り立て、そして政治がつまらなくなったら、なったで、騒ぎ立て、そして視聴率を上げる。
視聴率の上がった局には各党、各政治家が広告を出したがる。
かくして選挙ビジネスは花盛りだというわけだ。
参院選が終われば、メディアは、今度は政界再編を騒ぎ立て、そして次の選挙に備える。
そんな政治メディアこそ政治を悪くした元凶だ、そう週刊ポストの記事は教えてくれているのである（了）
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