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Thu.2013.06.27
シリア国民の虐殺に手を貸そうとしている安倍政権
24時間、挙動を監視されている日本の政治家たち。彼らは、すでにアメリカのロボットに成り下がっている。
スノーデンが隠し持っている「暴露」というデジタル爆弾
エクアドルに亡命申請し、香港からモスクワに移ったエドワード・スノーデンですが、ロシアのインタファクス通信によると、「24日にはキューバの首都ハバナに向かい、その後、ベネズエラの首都カラカスに向かう」ということでした。
しかし、CNN取材班は、この日キューバに到着した2便の機内に同容疑者の姿はなかったと報じています。
ロシアとしては、アメリカとの関係悪化は避けたいでしょうから、表向きは「ロシア政府は関与せず」のポーズを貫き通したいところでしょう。
スノーデンから3回にわたってNSA（国家安全保障局）の極秘資料を手渡された英紙「ガーディアン」のグレン・グリーンウォルドによると、まだ、スノーデンはまだ公開していない資料を持っていて、新たな暴露をする可能性があるということです。
また、民主党の下院議員、ロレッタ・サンチェスも、「メディアに出ている以上に重大なことがあることが分かった」と言っていますから、これこそが国家を揺るがすに違いない、場合によってはオバマ政権を転覆させかねない驚愕の極秘資料に違いないのです。
今までスノーデンが直接会ってインタビューなどを受けたのは、ガーディアン紙とワシントンポスト紙、そして、香港の有力英字日刊紙のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト（南華早報）の3紙です。
この3紙とも、どちらかというNSAの『PRISM』による個人情報収集の実態について暴露したものでした。
おそらく、ガーディアン紙のグレン・グリーンウォルド記者や、ロレッタ・サンチェス議員が言っている「まだ公開していない重大なこと」というのは、NSAによる中国やロシア（もちろん日本は当然として）の政治家や官僚の個人情報、そして、中央省庁や軍関係のトラフィックを監視していたもの−その中にシリアへの侵攻計画やCIAによる反体制派への工作なども含まれているかもしれません。
さて、今までバラバラに存在していた事実が、ここに来てジクソーパズルのように一つに組み合わさって、「ある絵」が見えてきました。
ここで目線をいったんはずして、今までの経緯を見てみましょう。
まず、決定的に不自然だったのが、オバマが習近平をカリフォルニア州ランチョン・ミラージュの保養施設「サニーランズ」に招き、6月7日、8日の二日間、計8時間にわたって、二人きりのトップ会談を行ったことです。
ワシントンの傀儡の日本のマスコミは、オバマに気を使ったつもりなのか、「習近平のほうが、オバマに会談を申し込んだ」と報道していましたが、これは正反対で、オバマのほうが習近平を招いたのです。
非公式のトップ会談の日程を前々から知っていた元CIAの契約社員、エドワード・スノーデンは、その前日の6月6日に、NSAの『PRISM』によるスパイ監視の事実を、メディアで公表されるようにスケジュールを組んでいたのです。
これで、オバマは中国人民解放軍に、米国の政府機関や大企業へのサイバー攻撃を止めるように強く求めるつもりでしたが、NSAスキャンダルの発覚によって、出鼻をくじかれてしまいました。
そして、習近平が帰った後、オバマは、「NSAによるハッキングは世界中で6万1000件以上に及び、その中には香港と中国本土での何百ものオペレーションも含まれている」と、オバマ政権がグローバルなネット監視、通信傍受を行っていたことを認めたのです。
このとき、オバマは、アメリカ人を監視する行為は合衆国憲法に違反するので、「NSAの監視活動は、あくまで海外を対象にしたもので、アメリカ人を対象にしたものではない」と言明しました。
しかし、その直後、英紙ガーディアンが、英政府の通信傍受機関、政府通信本部（GCHQ）が、NSAを凌ぐほどの大規模なオンライン諜報活動を行っていることを暴露しました。
6月21日のガーディアンには、このように書かれています。
内部文書によって、大規模な英国にスパイ活動が暴露された
Guardian: Documents Expose Massive UK Spying Op
…そのアクセスは、理論上、世界中の日々のコミニュケーション活動（個人的なe-mail、電話、その他の多くを含む）を、英国のスパイやアメリカの同盟国から、こと細かくに集めていたことを露呈している。
英国が光ファイバー網から、どれだけのデータをコピーしているのかは定かではないが、それは膨大な量になることは間違いない。
ガーディアンは、NSAと、その“片割れ”である英国のGCHQの500人のアナリストが、200本を超える通信回線に接続して、情報をモニターしていたことを明らかにした。
端的に言えば、アメリカ国民は、アメリカの“相棒”である英国のGCHQによって監視されており、逆に英国の市民に対しては、アメリカのNSAが監視活動に当たっていた、ということです。
確かに法的には「NSAは直接、アメリカ国民を監視してはいない」ということになるかもしれませんが、トラフィック監視によってコピーした情報は、同時に英国→アメリカ、アメリカ→英国へと送られて、両国の諜報機関で共有し、独占していたわけです。
これに対して、ロン・ワイデン米上院議員他1名の国会議員が、外国諜報活動監視法(FISA)上のファクトシートの中で明記されている「誤解を招きやすい」文言を修正するように国家安全保障局(NSA)に要求しています。
「諜報活動に関して、（アメリカ国民を監視していないなどという）誤解を生じやすい曖昧な表現を正して、アメリカ国民に真の理解を得ることこそが、アメリカ人を守ることになる」と主張しています。
民主主義がちゃんと機能していた古きよき時代の議員らしい議員、ロン・ワイデン氏。
ワシントンからブッシュやオバマ一派のようなギャング団を追い払い、日米両国の関係を正常化できるのは、こうした議員しかいないでしょう。
日本の大メディアこそが、国民の主権を放棄させてきた
アメリカの主流メディアは、多かれ少なかれグローバリストの企業から経済的支援を受けています。
それでも、プライバシーを勝手に盗まれたときは、自分たちで立ち上がるのです。
一時期、反ユダヤを標榜していた辛口で知られるNTタイムズなどは、「アメリカの民主主義は終った」などという見出しで痛烈に現政権を批判しています。
片や日本の大メディアはと言えば、エドワード・スノーデンの身柄がどうなるのかばかりに焦点を当てて、日本人や日本政府、日本の企業が数年前から24時間、監視されていることには一切触れないのです。
こんな国は、先進国で唯一日本だけです。
国会議員のトラフィックはすべて監視されています。
オバマが、振っても振っても子犬のようにまとわりついてくる安倍晋三を気味悪がっているのは、CIAが安倍晋三が飲んでいる味噌汁の味噌の銘柄はおろか、どういった条件で感情的になり、どの一線を越えると制御できなくなるのかまで分析しているからなのです。
もちろん、安倍がオカルトに凝っていることも知り尽くしているし、病気の状態とて分析しつくしているはずです。
一国の総理大臣が、24時間、裸同然の状態に置かれて監視されているのに、日本の大マスコミは、まるでタブーでもあるかのように、スルーし続けています。
大マスコミが自分たちの利害のために自民党を応援したいというなら、欧米のメディアのように、プライバシーを平気で売り渡している異常な総理大臣を非難し、それでも対米従属を崩さない異常な政党、自民党を責めるべきです。
そして、欧米メディアと連携して、アメリカのNSA、英国のGCHQによるグローバルな監視活動を止めさせるべくキャンペーンを展開すべきなのです。
日本の大マスコミの論説委員だか、政治評論家だかが「日本の自立」などと言っていますが、彼らが口先だけのペテン師だという証拠です。
それとも、彼らサラリーマン・ジャーナリストには、ことの真相が理解できないのでしょうか。
報道ステーションのキャスター、古館一郎が、かろうじて、「海外でこれほど報道されているのに、日本ではほとんど取り上げないのはおかしいです」という言葉でニュースの最後を結んだのを見て、わずかに溜飲を下げる日本人の悲しさが、いっそう際立ちます。
シリアを戦場にした、ロシアとアメリカの代理戦争に発展しかねない
習近平が中国に帰った後、オバマは、すぐさまG8に向かい、17日、ロシアのプーチンと一対一で会談を行いました。
そこで、オバマが一層の核軍縮をプーチンに要請したのですが、プーチンは、あっさりこれを拒絶。
というのは、その前の13日、アメリカがシリア反政府軍に対して無制限に経済支援を行うことを表明したからです。
それも「上限なく資金を提供する」と言ったのです。
これが何を意味するのか。
アメリカは、シリア反政府軍を尖兵にして、実質、シリアと全面戦争を展開する、と宣言したに等しいのです。
引き金を引いたのは、「レッドライン」です。
「レッドライン」というのは、「シリア政府軍が、化学兵器を使用したという証拠が出た場合」、シリアが一線を越えた（イスラエルにとって宣戦布告したとアメリカが見なした）とアメリカが判断した場合、軍事侵攻もありうるぞ、という実戦に突入する「目安」のことです。
「シリア政府軍が、化学兵器をいつ、どこで誰が使ったのか…。
政府の調査によって、化学兵器が使用されたという確たる証拠が出てきた場合は、地域の安全保障にかんがみて、シリア反政府軍への(武器などの)軍事的支援を行う可能性も出てくるだろう」。（オバマの演説）
もちろん、シリアのアサド政権は、イラクの二の舞になることを避けるために、イスラエルの度重なる挑発にも忍耐を続け、早くから「シリア政府軍は化学兵器など使用しない」ことを宣言していたのです。
（※イラクが生物化学兵器を持っているというディスインフォメーションを西側に流し、連合軍がイラクを一斉攻撃することを決めるきっかけを作ったのは、何人かの正体の知れないスパイでした。
アメリカは、この得体の知れないスパイの証言に、待ってました！とばかり飛びついて、イラクに軍事侵攻したのです。
その得体の知れないスパイは、一時期ドイツ警察の保護の下に置かれていました。
ここにも、“見えないドイツ”の暗躍が見て取れるのです）
イスラエルを使って、何度もシリアを挑発したものの、一向にさしたる反応を示さないシリアにしびれを切らせたオバマ政権は、とうとう工作員を使って、化学兵器を使用させ、これをシリアの仕業だと言いがかりをつけて、シリアを全面戦争に駆り出そうとしているのです。
まったく悪魔のような政権ですが、これはケリー国務長官の意向に沿ったものです。
中東の分析においては、もっとも信頼できると言われているウェブスター・タープリー（Webster G. Tarpley）博士は、3月3日、イランのプレスTVに、「スカル・アンド・ボーンのジョン・ケリーは、シリアを破壊したいと思っている」という情報を提供しています。（スカル＆ホーンズとは）
そして、タープリー博士の予想したとおり、アメリカはイラク侵略戦争の時と、まったく同じ「戦争モデル」を使って、シリアという国そのものを奪い取ろうとしているのです。
シリアはロシアの重要な同盟国です。
ベトナム戦争のような、旧ソ連とアメリカとの泥沼の代理戦争の悪夢が再び訪れようとしており、その可能性が急激に高まっているのです。
ここしばらくは、上海総合指数を見るべき
オバマが、唐突に習近平をアメリカに呼んだのは、アメリカがシリアへの制限のない経済支援を決めた場合、中国がどう反応するか、習近平の人物像を観察したかったのです。
オバマ政権は、中国の東シナ海での紛争に関わっている余裕がないため、「アメリカはピボット・アジア戦略を踏襲する。だから中国に文句は言わないから、その代わり、アメリカの中東への介入についても何も言うなよ」と、中国の国家主席に念押ししたに違いありません。
だから、「太平洋を二分して、アメリカと中国で山分けにしゃっしょーや」と、習近平がオバマに呼びかけたとき、おそらくオバマは「尖閣問題にアメリカは介入しないから、日中で勝手に折り合いを付けなさいよ。ただし、戦争はダメよ」と釘を刺す程度だったでしょう。
もっとも、中国はシャドーバンキングによる不動産バブル崩壊が目前で、金融当局が中国元を市中にばらまくことを抑制する、と宣言したため、上海総合指数は一方的に下がるばかり。リーマンショック後、最悪の事態となっています。
「いよいよ銀行のデフォルト連鎖の始まりか」と、中国の投資家たちは、半ばパニック状態に陥っています。
事実、今年の年明け早々、農民向け零細金融機関である「農村信用社」の経営破綻が相次ぎ、取り付け騒動が勃発していると報じられました。
習近平がオバマと会談していた6月7〜8日も、福建省アモイ市でバスに放火するテロ事件が起きたり、昨日も新疆ウイグル自治区で暴動が起ています。
中国の場合、平穏時でも大陸全体で数百の暴動が起きていると言われていますから、これなども氷山の一角なんでしょう。
ジョージ・ソロスが「サブプライム・ローン破綻前夜に酷似している」と言っていますが、同時に、日本でバブル崩壊の引き金になった住専破綻に端を発する総量規制のときともそっくりです。
中国の場合は、金融当局の積極的な措置とはいえ、日本のバブル崩壊も政府による自主規制の失敗によって大破綻を招いたのですから、さじ加減を少しでも間違えれば、金融パニックになる可能性があります。
日本人ジャーナリストを殺害したシリア反政府軍（CIAが裏で強力にサポートしている）を支援すると宣言した安倍政権
中国の今の局面では、中東などに色気を示している余裕など、ないはずです。
当然、アメリカにとっては、いまや中国なしに国家の運営ができないほど中国経済の存在は大きくなっているわけですから、アメリカ経済にもかなり暗い影を落すでしょう。
日本の株式市場も、一時は円安に振れて一瞬持ち直すことがあっても、世界の市場は日本の大マスコミが、どんなにアベノミクスを宣伝しても、中身が空っぽであることが露呈されてしまったわけですから、下降トレンドは変わらないでしょう。
さて、そのアベノミクスを唯一の拠り所としているペテン政権の安倍晋三は、一切、自分で考える思考能力を持っていないので、アメリカがシリア反政府軍に経済支援することを宣言する前に、G8で「シリア反政府軍への支援を表明すること」を発表しました。
正義の欠片もなく、ひたすら政権を続けるためだけに、一切の真実に無関心でいられるというのは、非凡なる才能です。
シリアで、反政府軍の凶弾に倒れたビデオジャーナリストの山本美香さんは、天国でいったいどんな思いでしょう。
（※山本美香さん銃撃したのは、シリアのアサド政権だと、日本の大マスコミはヨーロッパの通信社が流した情報をそのまま日本でも流しているのですが、もはや誰もそんなことなど信じていないのです。
山本美香さんを狙い撃ちした武装勢力は、「日本人だ、日本人が来たぞ」と仲間に知らせながら、何発も彼女目掛けて発砲したのです。
最初から、アサド政権の仕業に見せかけるために、日本人がやってくるのを待ち構えていた反政府軍の仕業であるのは明々白々です。
これは、今年1月に起きたアルジェリアの天然ガス施設で起こったテロ事件でも同じでした。
アルカイダ系と言われるテロリスト・グループは、「日本人はどこだ」と、日本人を徹底的に探して次々と殺害したのです。
この二つのテロは、西側による日本への脅しであると同時に、使えるバカ、安倍晋三の集団的自衛権の実現を急がせる狙いがあって、実行されたと考える以外にありません。
当の安倍と、軍事通のはずだった石破茂は、「テロのとき、速やかに人質の救助に向かうことができるよう、自衛隊の法律を変えるべき」と、まったく本質と関係のないコメントを出して、日本人を標的にしたテロの真犯人を追及しない自民党に、有権者の非難の矛先が向かないように、つまらないことを言ったのです。
ここまで悪質な政権はかつて、存在しなかった）
イラク戦争のときに起こった日本人が犠牲になった複数のテロ事件に酷似
「世界の青図面を、まるでゲームのように描く会議」と言われているビルダーバーグ会議が、6月6日から9日までの4日間、ロンドン郊外のワットフォードにある暗い雰囲気のグローブ・ホテルで開催されました。
（2013年 ビルダーバーグ会議の参加者名簿）
会場となったホテルの庭園にあるモニュメント。夜は恐くて歩けない。
当然、中東情勢の今後についても話し合われたでしょう。
とにかく、オバマがシリア反政府軍への支援を高々に宣言したのは、NSAスキャンダルからアメリカ国民の関心をそらすためであることは間違いがありません。
「アメリカは、常に安全保障の危機に晒されている」と国民に言いたいのでしょう。
そこで、KGB出身のプーチンは、確信したのです。
「よほど、世界に知られてはマズイ情報をスノーデンは持っている」と。
プーチンは、スパイ活動取締法違反容疑などで訴追されたエドワード・スノーデンの引渡しを求めるアメリカ側の要請を拒否、スノーデンの空港内での滞在を認めました。
もちろん、スノーデンは、ただの元CIAの契約社員ではありません。
かなり前から周到な計画を練っていなければ、これほど鮮やかな内部告発劇を展開できるはずもないのです。
そんなところから、元諜報部員のプーチンとは、（実際に会っていなくても）何らかのシンパシーを感じているのかもしれません。
空港内にスノーデンを滞在させることは、それだけアメリカ側にとって危険性が高まります。
プーチンがスノーデンから、インディペンデントにも出していない極秘中の極秘資料を入手したかもしれない、と思わせるだけで、ロシアとアメリカの神経戦では、ロシアが断然、有利になります。
6月13日に、ロシアの同盟国であるシリアのアサド政権の転覆を図っている反政府軍に無限に経済支援をすることを国際社会に発表しておきながら、その4日後のG8の会場で、プーチンに、いっそうの核軍縮を提案するオバマの外交能力とセンスのなさは、もはや疑いのないところです。
この政権は、やがてレイムダック状態に陥るでしょう。
オバマの狼狽振りが、だんだん隠せなくなってきています。
さて、シリアに絡んでは、イラク戦争のときと酷似してきています。
イラク日本人外交官射殺事件、そしてイラク日本人人質事件。
（※外交官射殺事件は、米軍による忙殺説が圧倒的。
参議院議員（民主党）の若林秀樹氏が調査したところ、
「奥参事官らは米軍のハンビー型護衛車に装備された機関銃で撃たれたのではないか。これが若林氏が参院の委員会で明らかにした見解だ」）。【イラク大使射殺事件で銃撃された、軽防弾仕様ランドクルーザー】
そして、今度も明らかに日本人を狙い撃ちにしたアルジェリアテロ、そして、山本美香さん射殺事件。
すべてのテロ事件に、アメリカ軍とCIAの影がちらついています。
自民党は、参院の委員会でも取り上げられたように、これがアメリカによる謀殺であることを薄々知りながら、小泉政権、安倍政権と二度にわたって真実の追及を怠ってきたのです。
言えることは、彼らには日本の国民を守ろうという意志がほとんど見られない、ということです。
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