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2013年5月14日 神州の泉
水面（みなも）に映る故郷（ふるさと）の青い山々や白い雲、野辺に咲く名も知らぬ可憐な花々。夏祭りに遊び回った神社の境内や花火、金魚売りのおじさん、想い起こしても尽きせぬ情景が淡々と彼の脳裏を駆け巡っていく。
肚（はら）を決めた青年は、自分を育ててくれた郷里や父母、祖父母などにやまない愛慕を感じながら家族と祖国の末永い安泰を願った。自分が散ることで後世の人間にこの美しい日本を残す一助となるならためらわずに行く。
靖国に祭られている英霊たちの遺書を目にすると、六十数年の時空を乗り越えて特攻兵青年たちの息遣いが伝わってくる。表現の差こそあれ、特攻や玉砕に散華した若者は、祖国存続の強い願いがあったことは間違いない。心清らかなまことのサムライたちであった。特攻を美化するななどと言う前に、実際の遺書をその目でご覧になることをお勧めする。
特攻を皇国史観、軍国史観が洗脳した悪しき自死行為だと思い込んでいる人たちは、英霊たちがしたためた実際の遺書を目にすれば、その重大な錯誤に気づかざるを得なくなる。
後世の人間がその時代感覚で日本の当時の帝国主義をすべて誤りだったと歴史を断罪することができるだろうか。欧米数百年に及ぶ植民地化を目的とした世界侵略を黙認したまま、自国の戦争行為だけを責めるのは人間として根本的に卑怯であり間違っているような気がする。
それに日本が対米戦に踏み切った理由は欧米人の血生臭い世界進出とは決定的に意味が異なっている。人間は家族を守るために戦うしか選択肢がないことがあり、国家も自己保存のために戦うしか選ぶ道がないときがある。
日本人を１２歳の子どもと断じ、占領軍の総大将として徹底的に日本悪玉論を日本人に刷り込んだダグラス・マッカーサー司令官は、後の「米国上院軍事外交合同委員会」で日本の戦争は自存自衛だったと証言している。
あるサイトを参照して言うが、米、英、オランダはアジアに於ける権益確保、植民地体制の維持を図るため、邪魔な存在である有色人種国・日本を叩きつぶすことを計画、日米開戦の４ヶ月前の昭和１６年７月２５日から８月１日にかけて産業必需品である石油、錫、ゴム、鉄材などの対日禁輸をおこなうと共に、日本の在外資産凍結などの経済封鎖をした。（ABCD包囲網）
同委員会でマッカーサーは述べている。日本に対し我々が近代産業を支える資源（ 石油、錫、ゴム、羊毛など ） の供給停止をすれば、国内に１千万〜１千２百万の失業者が出る状態になるのを日本は恐れていた。従って彼等が戦争を始めた動機は、主に Security （ ＝自国の安全保障 ＝ 自存自衛 ）の理由によるものであった。
原文表現によれば、その『セキュリティ』が出た部分はThe war was largely dictated by security.となっているそうである。Dictatedは大きな力や権力によって「決定された」、「確定された」という意味。つまり、マッカーサーは、日本が生存のための国家意思に基づいて開戦したと言っているのである。
このマッカーサー証言が戦後教育やマスコミに出てこないのは、彼らの嘘つき体質がばれるからである。戦前の日本を悪魔の軍国主義だと断罪されている方々は、ABCD包囲網や上に記したマッカーサー証言を決して認めず、作家の森村誠一氏が「悪魔の飽食」でテーマ化したように、当時の日本人が血に飢えた狂気の殺戮者であるかのように思い込んでいる。
列強の悪意で兵糧攻めに遭い、国家のサバイバルが立ちいかなくなったとき、兵糧攻めで殺そうとしたアメリカに戦闘を打って出るのは当然の選択である。もしこれを嫌がり、平和裏に二国間関係を打開していく道があったという論法は、当時の非情な国際情勢を弁えない無責任以外の何ものでもない。
チャーチルも言っていたように、あの時はアメリカが日本を戦争に駆り立てて壊滅状態にすることが決まっていたから、たとえハル・ノートを受け入れていても、日本は自滅か奴隷化の道以外になかったのである。
その部分を棚に上げて戦勝国アメリカが敷いた日本悪玉論（ＷＧＩＰ）を後生大事に信念化して戦後を生きてきた人々は多い。南京大虐殺は東京裁判でアメリカが原爆を正当化することと、日本人の精神改造を目論んで産み落とした巨大な虚構である。
その最大の理由は、二つの原爆投下で無辜の日本人を３０万人以上も殺戮したアメリカは、ナチスによるユダヤ人虐殺を裁くニュルンベルグ裁判と等しい位相を持った人類法廷を設える必要があった。
自分たちが無抵抗な日本人を３０万人も虐殺した事実を正当化するために、日本人が中国で、広島・長崎に相当する大虐殺を行った恐ろしい民族だったという史実をでっち上げる必要があった。これがニュルンベルグ裁判を凝らした私設法廷・極東国際軍事裁判（東京裁判）開廷の最大の理由と考えていい。戦後、南京大虐殺３０万人説がまことしやかに出ているが、この数値が原爆犠牲者の３０万人と一致するのは決して偶然ではない。
南京大虐殺が史実に反することを証明するのは、中国共産党が外国人によるその調査・検証を一貫して拒んでいることからも分かる。史実なら真摯に検証させなければおかしい。戦勝国が敗戦国の歴史を塗り替えて自分たちを正当化する作業はいつの時代も同じである。それは戦争に至った本当の理由も抹殺してしまう。
戦後日本はこの理不尽さをベースにして進んでいる。
家に賊が入ってきて家族の生命が脅かされたら家長は戦うことになる。このとき、いついかなる時もけっして抵抗してはならない、棒切れ一つ持ってはならないというムラのオキテがあったら、家長は家族が殺され自分が殺されるのを待つしかない。
このような理不尽さを抱いたまま今日まで歩んでいるのが戦後日本である。これが安倍晋三氏の謳う『美しい国へ』と同じ文脈だと思うかもしれないが、天と地の差異がある。神州の泉は安倍晋三氏のような詐欺師ではない。
安倍首相は、国を軍事的に守る道を開く憲法改正論と、文化や内国制度の完全崩壊、すなわち国体の解体につながるＴＰＰに舵を切っている。この状態は、一見ダブルスタンダード（二重基準）路線に突き進んでいるように見えるが、神州の泉から言わせれば、安倍氏の憲法改正も日本国民や国家の為ではなくアメリカのためである。
憲法９６条の議論も、戦前・戦後の国家論、国体論を抜きにしてやることは愚かさの極みというよりも非常に危険である。従って、安倍首相の国政方針はダブルスタンダードではなく、“純粋な売国”としか言いようがない。
安倍首相に日本国を本気で護る思想があるのなら、対米自立に舵を切るしかないはずだ。ＴＰＰ（環太平洋経済連携）に参加することも、国民全体の国家論を抜きにした憲法改正も決してやってはならないことだ。
美しい国へと言いながら対米隷属強化を強め、ＴＰＰというグローバル資本のために国体を変容させる政策に突き進むのは、首相自らが進んで植民地体制を敷き、グローバル資本に国富を貢ぐということでしかない。国家解体政策である。
この状況は敗戦で国富が接収され占領体制が敷かれることと同じである。日本がＴＰＰに参加することは、戦闘を交えないで無条件降伏することと同義なのである。ただし、その場合、経済的な占領主体がグローバル資本になり、自国の戦争経済に日本を巻き込む軍事的な占領主体がアメリカだということになる。
安倍首相が突き進んでいる第二の被占領は、グローバル資本と軍産コングロマリット体制下にある米国が日本列島に上陸するわけだが、アメリカ駐留軍は戦後一時も離れずにこの日本を占領し続けている。
英霊たちが祈り、後世のわれわれに託した日本にアメリカ軍が駐留している。これは、まだわが国が独立していない最大の証左である。
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