そして、株価が十分の一になり、物価も雇用も三分の一になる2015年〜2017年の為替・証券・銀行の一時閉鎖を体験することになる。2006年包括関税引下げ交渉は行き詰まり、二国間の交渉に中心が移った。これは第一次世界信用大恐慌前後と同じ状況に突入したことを意味する。かくして、ドルと株の暴落で、第二次世界金融大恐慌の妖怪の姿は、誰の目にも見えてくる。

2006年に姿を現した第二次世界金融大恐慌はドル一極からユーロ・円三極への移行が根因で世界同期波及している。恐ろしいことに金融商品は自然に信用を膨張させる。その膨張係数が、四倍以上になると、バブルは確実に炸裂する。やがて市場が三分の一以下に縮小した古今未曽有のパニックを迎えることになる。マスコミや政府エコノミストはインフレが必要だと妄想を隠さない。

我々は経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。基軸通貨の多極化は，有名大企業は政府マスコミのてこ入れ救済(税金)にもかかわらず、2019年までに消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。
悪いことに企業と金持ちを救済すると貧乏人の自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税すると世界的金融大恐慌から脱出できなくなる。

だが世の中に解決出来ないものはない
公共投資は「諸刃の剣」→「金本位制」→「産業革命」→「世界恐慌は収束する」

やっかいなことに世界恐慌が収束するまでは，政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。消費刺激のために、国民にカネをばらまいても、自己防衛のため消費に回ってきません。そして消費市場は実質三分の一にまで縮小します。もし、ドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。対米従属外交の日本だって、ドル国債を担保に米国からキンを借入れれば、先頭を切って第三次金本位制を採用できます。そして自然エネルギーから産業革命へ大胆にシフトすることです。再び未曽有の繁栄が期待できます。しないと古今未曽有のパニックを地獄絵図の様に体験しなければならない。

解決できないものはない
「日本の商品の世界的優位性」は、第二次世界信用収縮恐慌下でも、日本の商品は2019年まで、世界をリードする。さらに縮小する輸出と国内市場を拡大させることができる。しかし「自然エネルギーからの技術革新をしない先送り先延ばしすると」日本は古今未曽有の地獄絵図を体験しサービス産業中心から共存共栄・自給自足の社会に変貌する。ハッキリいうとリチユウムや原発は一日も速く止めることだ。自分で自分の首を絞めてどうする気だ。

熱力学には、”エントロピー（エネルギーに関するあいまいさ、不確実性）増大則”と呼ばれる絶対法則がある。小生は、これは経済的事象、経済情報工学にも類推可能と考えている。たとえば、世界恐慌は、経済的エントロピーが不可逆的に増大して破局を迎える事態である。
　　今、アベノミクスなどと称してこれをもてはやす向きがあるが、歯止めを欠いた安倍政権の安直で受け狙いの経済運営に酔うのは、危なっかしくて見ておれない。いつか来たこわい道があることを忘れないことだ。

現在の自民党や安倍さんを見ると、まことに“エントロピー”は容赦なく増大し続けている事を実感できます。

ちなみに“アベノミクス”とは“エンタルピー”（化学反応に必要なエネルギー）を多少下げるだけの施策だと私は思っています。

そして“思いもかけない爆発的化学反応”に、成す術なく狼狽する沙汰となる事は確実と見ています。