http://www.asyura2.com/13/nature5/msg/431.html
Tweet |
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/25f896d602ceaa9f0b22243f9d7ca52e
2014年05月09日 板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」
◆「小保方晴子ユニットリーダーを早く切って捨てろ」と理化学研究所の野依良治理事長の怒声が聞こえてきそうな野蛮なやり方だ。STAP(スタップ)細胞論文をめぐり、小保方晴子ユニットリーダーが求めていた再調査について理研が5月8日、再調査を行わないことを決定したのだ。
「法の支配」原則の核心部分の1つである「法的適正手続」は、民主主義社会の鉄則である。にもかかわらず、理研の調査委員会は、STAP細胞の発見者である小保方晴子博士の弁明を十分聴取もせず、徹底した調査も行わず、「トカゲの尻尾切り」を急いできた。理研が今後行うのは、小保方晴子博士の懲戒解雇のみである。
いつまでもSTAP細胞問題にかかずらわっていると、理研のボロが次から次へと際限なく、文字通りエンドレスに炙り出されてくると野依良治理事長は、危機感を感じているに違いない。事実、調査委員会の石井俊輔委員長が、自身の論文で画像データを入れ替える誤りが発覚し辞任。さらに、古関明彦、真貝洋一、田賀哲也の3人の委員が、過去の論文で遺伝子の解析結果の画像などを切り貼りした疑いを指摘されたため、理研は不正があったかを確認するため、予備調査を始めている。ただし、予備調査のメンバーも決まっていない。
小保方晴子博士側は、調査委メンバーの変更を理研側に要請していたのに、疑惑に包まれた調査委メンバーのままで、「小保方晴子問題」だけの決着を図ろうとしたのである。代理人の三木秀夫弁護士から報告を受けた小保方晴子博士が、「絶句した」というのは、当然であった。どうも日本の科学者の世界には、「法の支配」原則の核心部分の1つである「法的適正手続」の鉄則が通用しないらしい。
◆しかし、小保方晴子博士は、この期に及んで、理研の野依良治理事長や発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹副センター長にすがるのは、もう止めた方がよい。とっくのむかしに「切り捨てられている」からだ。味方は、1人もいないことを悟るべきである。否、理研が5月8日、再調査を行わないことを決定したことで、「理研の正体」を思い知らされたに違いない。野依良治理事長や笹井芳樹副センター長は、「自己保身」に懸命なのだ。
小保方晴子博士がいま判断すべきは、理研の懲戒処分を待って、今回の「不正」と認めた調査結果と処分について、「処分取り消し」と「名誉回復」を求める訴えを起こすことである。
◆裁判は、三木秀夫弁護士ら弁護団に任せて、研究者としての次の展開を考えた方がよい。すなわち、許されるなら、「ハーバード大学へ戻っておいで」と声をかけてくれている恩師のチャールズ・バカンティ教授の下に帰るのが最善である。四面楚歌の状態にある理研には、小保方晴子博士の居場所はない。
バカンティ教授は、15年前に弟と研究に着手していて、「アイデアを生んだのは自分」と自負している。STAP細胞について独自の作製方法を公表、強気な姿勢を崩していない。小保方晴子博士は、STAP細胞作製の「コツとレシピ」を持っているので、心強い。できれば、「STAP細胞」「STAP」を商標登録し、権利をキープしておくべきである。
▲上へ ★阿修羅♪ > 環境・エネルギー・天文板5掲示板 次へ 前へ
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。
すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。