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「前兆とらえ予知可能」＝地震学以外の研究必要―人材育成が急務・上田東大名誉教授
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130910-00000079-jij-soci
時事通信 9月10日(火)15時19分配信
最大で死者32万人とされる南海トラフ沿いの巨大地震。期待される予知について、内閣府の調査部会（座長・山岡耕春名古屋大教授）は5月、「高い確度での予測は困難」との報告書を公表した。しかし、プレートテクトニクス研究の第一人者で地球物理学者の上田誠也東大名誉教授（83）は、前兆現象の観測により予知は可能との立場から、新たに「地震予知学」を提唱している。地震予知の現状について上田氏に聞いた。
地震予知計画は1962年の「地震予知―現状とその推進計画」に基づき65年にスタート。研究を担うとされた地震学の分野には多くの予算が投入され、観測網も整備されてきたが、95年の阪神大震災も2011年の東日本大震災も予知できなかった。
上田氏は、予知には前兆現象の研究が不可欠だが、計画を任された地震学者は前兆現象とされる地電流や地磁気の変化、放送電波の異常などを研究対象としてこなかったと指摘。「地震のメカニズムを研究する地震学者が興味を持たないのは当然だった」と説明する。
本来は物理学や化学など地震学以外の分野での研究が必要だったが、次第に「地震ムラ」が予算を独占する体制が出来上がったという。
上田氏は約30年前、3人のギリシャ人物理学者による地電流研究を知り、地震予知は可能と考えるようになった。地中にはある程度電気を通す性質があり、その電流が地震の前に変化する。地殻が壊れる直前に電流が流れると考えられるためで、その変化を観測して、この30年間に数十の地震を予知したという。
日本でも地震学以外の研究者が前兆現象に取り組んでいる。しかし、予算は乏しく研究者も少ない。上田氏は「人命を救うには『何年後に確率何％』という予測は意味がない。1週間〜1カ月の短期予知でなければならない」と言う。その上で、「研究者を育てるため、大学に『地震予知学』の講座を設けてほしい」と訴える。
最近は地震学でも予知に役立つかもしれない興味深い研究が出てきたといい、「困難と言って予知を諦めてはいけない」と強調した。
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